4/12 喜業家つぼのヘルスケアNews

ご機嫌様です。喜業家つぼです。

1）ソフトバンク　オンライン診療へ

ソフトバンク、オンライン診療参入　5G活用

ソフトバンクは9月までにオンライン診療事業を始める。スマートフォン向けの専用アプリ上で、医師がビデオ通話を利用し遠隔で診療する。高速通信規格「5G」を組み合わせた診療の普及を目指す。

ソフトバンク、アプリで遠隔診療

特例解禁から1年、オンライン診療の新商機 | Part3 日本の大手も参戦

コロナ禍で広がりつつあるオンライン診療で、新規参入が相次いでいる。通信大手のソフトバンクは2021年度上半期中に、オンライン診療事業を始める。手がけるのは、医療サービス子会社のヘルスケアテクノロジーズだ。同社は昨年7月に健康医療相談アプリ「HELPO（ヘルポ）」の提供を開始。現在は診察ではなく一般的な医療情報をチャット相談で提供しており、自社で採用した数十名規模の医師や看護師、薬剤師が24時間対応する。ユーザーが相談を書き込むと、30秒以内に返信が来る仕組みだ。

2）医療機器AIの限界

医療AI機器のFDA承認に潜む限界 | 医療とAIのニュース・最新記事 - The Medical AI Times

米FDAが2015年から2020年までに承認した医療AI機器（130件）の評価プロセスを包括的に概観し、その限界について考察したコメンタリー論文が、米スタンフォード大学の研究者らによって学術誌 Nature Medicineに発表されている。

3）GEヘルスケア　医療DX

病院のDX、AIで支援

GEヘルスケア・ジャパン（東京都日野市）はあらゆるモノがネットにつながる「IoT」や人工知能（AI）を活用し、医療機関のデジタルトランスフォーメーション（DX）を後押しする。医療機器の稼働状況をデータ化することで設置台数を減らし、医療業務の効率化につなげるサービスを始める。3年以内に100施設への導入を目指す。

4）眼表面AI　京都府立大学

京都府立医科大学と眼表面疾患診断を補助するAIシステムの共同研究を開始、専門性の高い診断をAIがサポートし医療の地域格差解消を目指す

AI inside 株式会社（代表取締役社長CEO：渡久地 択、本社：東京都渋谷区、以下「AI inside」）は京都府公立大学法人 京都府立医科大学（学長：竹中洋、所在地：京都府京都市、以下、「京都府立医科大学」）と、眼表面疾患の診断を補助するAIシステムの共同研究を開始しましたのでお知らせします。
眼表面疾患の診断には高い専門性を必要とするため、専門医不足による医療の地域格差が課題となっています。本研究はAI inside の画像認識AIを用いて、重症度判定や異常の早期発見をサポートする診断補助AIシステムを構築します。
京都府立医科大学とAI inside は本研究を通じ、AI技術によって人々が地域を問わず、専門性の高い医療が享受できる社会を目指してまいります。

5）クリーブランドクリニック×IBM

クリーブランド・クリニックとIBM、医療とライフサイエンスにおける発見を加速するための画期的な10年間の提携を発表：時事ドットコム

・IBMのハイブリッドクラウド、ハイパフォーマンス・コンピューティング、AI、および量子コンピューティングのテクノロジーが、新たに開設されたクリーブランド・クリニックのGlobal Center for Pathogen Research & Human Health（病原体研究および人間の健康のためのグローバル・センター）の基盤に

6）オンライン診療、PHR、ePROなどサービス統合

GSK・張家本部長　オンライン診療、PHR、ePROなどサービス統合　製品を超えた「価値」の提供目指す | ニュース | ミクスOnline

グラクソ・スミスクライン(GSK)のガバメントアフェアーズ＆マーケットアクセス本部の張家銘本部長は4月8日、インテグリティ・ヘルスケア主催のWebセミナーで、ICTを活用した疾患管理・最適治療への貢献をテーマに講演した。同社は今年2月に長崎地域医療連携ネットワークシステム協議会「あじさいネット」、インテグリティ・ヘルスケアと包括連携協定を締結し、パイロットスタディを開始したところ。気管支喘息、COPD、全身性エリテマトーデス（SLE）の３疾患を対象とし、ICT基盤を活用した疾患の診断・治療・管理の最適化を検討する。張家本部長は、「ステークホルダーの知見と最先端のテクノロジーを終結することで、製薬企業として、より良い治療が提供できる環境づくりに貢献したい」と意欲を示した。

７）オンライン薬価比較サービス　GoodRx上場

【World Topics】オンライン薬価比較サービス　GoodRx上場後の初レポート | ニュース | ミクスOnline

コロナ・パンデミック最中の2020年9月にナスダック上場を果たしたGoodR, Inc.は処方箋の販売価格を薬局ごとに比較できるオンライン・サービスだ。創業は2011年。処方箋薬価も医療費も政府によって厳しく規定されている日本では想像しにくいサービスだが、米国ではもっともポピュラーなデジタルヘルスソリューションである。実際、同社アプリのダウンロード数はアップルでもグーグルでも医療アプリ中ダントツ。また同社ウェブサイトには月間平均1500万人のアクセスがある。サービスはシンプルで明快。ウェブサイトのトップページに処方薬名を入力すると、地域内の薬局ごとの販売価格が表示され、ユーザーは一覧で価格比較ができる。患者が利用するのはもちろん、処方箋を発行する医師等の医療職にも利用され、より安い薬局が推奨されている。米国では患者の経済状態に配慮するのも医療職の職務・治療の一部とされている。というよりも、GoodRxのようなサービスが登場して患者への経済的配慮が具体的に可能になったため、それが職務に加えられたというべきかもしれない。

８）AI姿勢分析システム「シセイカルテ」

AI姿勢分析システム「シセイカルテ」、グンゼ株式会社の提供する医療×スポーツの取り組み「メディウェルネス」での活用へ　～人生100年時代の健康で豊かなライフスタイルの実現に伴走～ | 朝日新聞デジタル＆M（アンド・エム）

株式会社PKSHA Technology(本社：東京都文京区、代表取締役：上野山 勝也)の子会社で、3DアルゴリズムとAI身体分析テクノロジーを強みとする株式会社Sapeet(本社：東京都文京区、代表取締役：築山 英治、以下「Sapeet」)は、自社で開発・運営するAI姿勢分析システム「シセイカルテ」が、グンゼ株式会社(本社：大阪市北区、社長：廣地 厚)と連結子会社であるグンゼスポーツ株式会社(本社：兵庫県尼崎市、社長：西村 仁宏)が連携して提供する運動プログラム「メディウェルネス」に関する実証検証の中で、効果測定やモチベーション継続のツールとして活用いただくことが決定しましたので、お知らせいたします。

9）フランスの孫正義　ヘルスケアスーパーアプリ「Nabla」

「フランスの孫正義」も支援する女性のためのヘルスケアスーパーアプリ「Nabla」 | TechCrunch Japan

フランスのスタートアップNablaは中央ヨーロッパ時間4月7日、女性の健康に焦点を当てた新しいアプリを発表した。同社は、ユーザーの健康維持に貢献するいくつかのサービスを提供している。要約すると、Nablaは医師とのチャットやコミュニティコンテンツを提供し、すべての医療データの一元管理を支援する。近々、遠隔医療の予約も提供する予定だ。

10）創薬初期のAI活用で開発コストは劇的に低下

「創薬初期のAI活用で開発コストは劇的に低下」 | インタビュー／京都大学大学院教授・LINC代表　奥野恭史

医療現場でAI（人工知能）の実装が浸透し始めている。100を超える製薬企業やIT企業が参加し、2016年に創薬AIを開発する産学連携プロジェクト「ライフ インテリジェンス コンソーシアム（LINC）」が発足。代表を務める京都大学大学院の奧野恭史教授に、AIの活用が創薬や医療に与えるインパクトについて聞いた。

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