加速する医療ロボット・臨床家も医療AIを学ぶ時代などなど
ごきげんさまです。喜業家つぼです。
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臨床家向けに医療AIが学べるプログラムがいろいろと出てきていますが、イリノイ大学のプログラムは、進学するという形ではないので、使い勝手がよさそうですね。小学生にプログラミング教育の時代ですから、臨床家が直接学ぶのも驚くというよりも、たしなみってレベルになっていきそうですね。
１）丸紅のフェムテック
丸紅株式会社（以下、「丸紅」）、株式会社エムティーアイ（以下、「エムティーアイ」）ならびに株式会社カラダメディカ（以下、「カラダメディカ」）は、働く女性の健康課題改善をサポートする総合的なフェムテック(*1)プログラム（以下、「本プログラム」）の共同開発を推進する業務提携の覚書を2021年7月9日に締結しました。
プログラムでは、医療機関と連携しオンライン相談や診察を女性が受けられるようにする。月経前症候群（PMS）や生理痛、妊活や不妊治療に至るまで幅広くサポートする。加えて、更年期症状の改善まで、働く女性の健康課題を長期にわたってフォローする。 尚、このプログラムは経済産業省による「フェムテック等サポートサービス実証事業費補助金」にも採択されていると言う。
２）医療ロボット 競争激化
『手術支援ロボット』は腹・胸腔の内視鏡手術で使用され、医師が内視鏡の画像を見ながら、ロボットアームに取り付けた手術器具を操作する。従来の手術と比べ、手ぶれをコンピューターが補正するため精度に優れており、手術時間は短く、手術中の出血量も少なくて済む。
川崎重工業とソニーグループは5月、遠隔ロボット操作システムを開発する新会社の設立を発表した。川重が強みを持つ産業用ロボットと、ソニーのセンサーや画像処理技術を融合させる。両社はテレワークの浸透で無人化・省人化ニーズは今後も強まると見ており、来年から製造業向けにサービスを開始し、物流や医療分野に広げる。
新型コロナウイルス禍で非対面のニーズが高まる中、ロボット関連市場が伸びている。これまで主流だった製造現場から、物流や医療などサービス分野へ裾野が拡大。画像処理や人工知能（ＡＩ）といった最新技術による遠隔操作の実現など、メーカー各社は投資を活発化させている。
経済産業省の予測によると、２０１０年に１兆円強だったロボット産業市場は、３５年に１０兆円規模に拡大する見込み。特にサービス分野の市場は１３倍以上に伸び、ファクトリーオートメーション（ＦＡ）と呼ばれる製造業向けを逆転する見通しだ。
３）臨床家向け医療AIプログラム
AIは医療システム全体への影響力を強め、疾患予防や診断、モニタリングと予後予測を含めあらゆる臨床的意思決定支援への活用が続いている。一方、市場に出回る既存のAIトレーニングコースは、コーディングスキルを持ちAIツールの開発を志す人々を対象としたものが主だった。米イリノイ大学アーバナシャンペーン校は、複数大学との協調によって新たな「臨床家向けオンラインプログラム」の提供を開始した。
４）病理AI 転移学習の基盤開発
デジタル病理支援ソリューション「PidPort」を提供するメドメイン株式会社 ( 本社：福岡県福岡市、代表取締役CEO： 飯塚 統、以下「メドメイン」)は、Batch norm parameterを調整することで、効率的に転移学習を行うことができることを明らかにし、Deep Learning（深層学習）における基盤技術の創出に成功しました。
５）メンタルヘルスを改善するデジタルツール
米国立精神衛生研究所（NIMH）によると、過去1年間に1730万人以上の米国成人がうつ症状に苦しみ、3人に1人が不安障害を抱えるという。米国におけるメンタルヘルス不調は深刻な社会問題となっているが、未診断や過小診断も多く、適切な治療に至らないことも状況の悪化を加速させている。
６）創薬支援AI Cascade EYE 新バージョン
Cascade Eyeは、FRONTEOの自然言語解析AIエンジン「Concept Encoder（商標：conceptencoder、読み：コンセプトエンコーダー）」を用いて論文情報や医療情報を解析し、分析対象としたい疾病に関連する分子や遺伝子をパスウェイマップ（関連性を表す経路図）状に表示するAIシステムです。新たな創薬ターゲットの選定や、ドラッグ・リポジショニング（既存薬の別の疾患への転用）研究の効率化を促進するだけでなく、研究者のバイアスに左右されない創薬解析ができることなどが評価され、2020年のリリース以来、複数の製薬企業やアカデミアでの導入が進んでいます。
７）ミレックサス 85億円調達
シンガポールの新興医療技術企業ミレックサス（ＭｉＲＸＥＳ）は、シリーズＣと呼ばれる事業発展段階以降の資金調達ラウンドで、7,700万米ドル（約85億円）を調達した。調達した資金は、がんの早期発見を可能にする血液検査技術の開発と商用化に振り向ける。 同社はシンガポー…
８）成果報酬型VRリハビリ mediVR 5億円資金調達
VRを活用したリハビリテーション用医療機器を販売する株式会社mediVR（メディブイアール／本社：大阪府豊中市、代表取締役：原 正彦）は、以下の投資家を引受先として、シリーズBにおいて5億円の資金調達を実施しました。今回の調達を含めた累計調達額は約8.9億円となります。
VRを活用したリハビリテーション用医療機器「mediVRカグラ」を販売するmediVR（メディブイアール）は7月8日、シリーズBにおいて5億円の資金調達を発表した。引受先は、リード投資家のMedVenture Partners、また日本政策投資銀行グループ DBJキャピタル、積水化学工業、TARO Ventures。累計調達額は約8.9億円となった。
９）がん治療 集束超音波治療装置 資金調達
ソニア・セラピューティクスは6月11日、がんに対する新しい治療器「集束超音波（HIFU：High-Intensity Focused Ultrasound）治療装置」の開発資金調達を実施した。今回のシリーズA資金調達の総額はおよそ5億3000万円。これまでの資金調達および助成金による当社の累計調達額はおよそ7億3000万円となった。
１０）セルフケアトレーニング Awarefy 1億円調達
心のセルフケア・トレーニングアプリ「Awarefy」（アウェアファイ。Android版・iOS版）を手がけるHakaliは7月8日、第三者割当増資による約1億円の資金調達を発表した。引受先はANRI。調達した資金は、Awarefyのユーザー体験向上に向け、プロダクト開発・マーケティング・人材採用などにあてる。
株式会社Hakali（本社：東京都新宿区、代表取締役：小川晋一郎）は、ANRI（本社：東京都渋谷区、代表：佐俣 アンリ）を引受先とする第三者割当増資により、約1億円の資金調達を実施いたしました。
調達した資金は心のセルフケア・トレーニングアプリAwarefyのより一層のユーザー体験の向上のために、プロダクト開発・マーケティング・人材採用などに充当していきます。
１１）ワイヤレス聴診器 ネクステート開発者講演会
ワイヤレス聴診器「ネクステート」を開発した株式会社シェアメディカルの峯 啓真（みね よしまさ）社長をお迎えし、画期的なイノベーションを世に送り出すまでに立ちはだかったものやそれを乗り越えた原動力などを伺っていきます。医薬品産業イノベーション研究会は医薬品産業に変化を与えるイノベーションを研究し、これらに興味がある人の交流を図っています。
１２）高級サラダチェーンCRISP 5億円資金調達
1つ1000円以上する“高級サラダ”──そう揶揄する人たちすらファンに変え、6年経った今や年間約11億円の売上を誇るのがクリスプ・サラダワークスだ。その運営元であるCRISPが2021年6月にOne Capitalから約5億円の資金調達を発表。2020年に実施した三菱商事からの資金調達と合わせて、累計の調達額は約10億円となった。
１３）テクノロジー不満が医療者の倦怠感を増やす
医療の効率化と質的向上を目指し、AIを含むあらゆるテクノロジーが臨床現場に取り入れられているが、医療従事者が「週の半分はテクノロジーに対する不満を自覚し、これが倦怠感に直結」している事実がスタンフォード大学の研究チームによって明らかにされた。
１４）歯のVR-AR 手術支援と歯科医師指導
Holoeyes株式会社（ホロアイズ：以下、Holoeyes）は、株式会社Dental Predictionおよびソフトバンク株式会社の協力の下、「5G（第5世代移動通信システム）ネットワークにおけるXR歯科手術支援の有効性の検証」に関する実証実験を、2021年7月12日から実施します。
１５）学校検診で月経痛調査 不妊予防
政府は９日、女性特有の健康課題への対策をまとめた。学校健診に月経痛や月経異常の状況を調べる項目を設けることを検討したり、養護教諭や職場の産業医の研修を強化したりすることが柱。早期発見・治療を促し、悪化による不妊を防ぐのが狙い。
１６）オンライン診療制度の変遷
厚生労働省は2021年6月30日、「オンライン診療の適切な実施に関する指針の見直しに関する検討会」を開催し、初診からのオンライン診療の恒久化・制度化に向けて議論した。初診からのオンライン診療に必要な医学的情報や、初診からのオンライン診療に適さない症状や処方薬などに関する見直しの方針が了承された。
――この6月に閣議決定した「規制改革実施計画」では、「オンライン診療・オンライン服薬指導の特例措置の恒久化」が打ち出され、「2021年度から検討開始、2023年度から順次実施」とされました。 話は大きく分けて2つあります。一つは、厚労省の「オンライン診療の適切な実施に関する指針の見直しに関する検討会」で議論する内容、もう一つは中医協で議論すべき内容です。...
１７）オーラルケアブランドBOP 28億円資金調達
オーラルケアブランド「BOP」がシリーズBで1億6000万元（約28億円）を調達したことがわかった。リード・インベスターは米「DCMベンチャーズ」、コ・インベスターは「光速中国（Lightspeed China Partners）」だ。既存株主の「ベルテルスマンアジア投資基金（BAI）」「海闊天空創投（Beyond Ventures）」も追加投資を行った。
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