医療AI：COVID19死亡予測・宇宙進出・すい臓がんAIなどなど
ごきげんさまです。喜業家つぼです。
喜業家つぼのヘルスケアニュース何卒よろしくお願いいたします。
宇宙という人類史上最も遠距離になるところでの医療に、医療AIを活用されると宇宙での研究が加速しそうですし、医療AIも加速度的に進化していきそうですよね。宇宙と高齢者の研究を日本人宇宙飛行士向井千秋医師が医師だったために率先として出来ていました。また、女性宇宙飛行士の多くが医師免許保持者ですが、医療AIが進化すると医師よりもエンジニアの方が優先度があがってくるかもしれませんね。
１）COVID１９ リスク因子と死亡予測AI
中国・武漢市に所在する華中科技大学などの研究チームは、COVID-19死亡率に影響を与える予測因子の評価と、機械学習を用いた死亡リスクの予測モデルを構築した。研究成果はAnnals of Medicineからオンライン公開されている。
２）アイリス社長沖山先生が語る
「経験豊富な医師の診断を人工知能（AI）で再現し、地域間の医療格差をなくしたい」。医療スタートアップのアイリス（東京・千代田）の沖山翔社長は力を込める。特殊なカメラで撮影した患者の喉の画像を基に、病気を判定できるAIの開発を進めている。
３）すい臓がんAI メドメイン×久留米大学
久留米大学（福岡県久留米市）医学部を中心にした研究グループが、全国の医療機関の病理医やベンチャー企業「メドメイン」（福岡市）と共同で、診断が難しいとされる膵(すい)臓がんを判定する人工知能（AI）の開発に成功したと発表した。AIによる画像診断は胃がんや大腸がんで開発が進められているが、膵臓がんでは珍しいという。
４）国際モダンホスピタルショウ２０２１
日本経営協会は、医療・福祉に関する国内最大規模の展示会「国際モダンホスピタルショウ2021」を７月28日・29日にパシフィコ横浜・展示ホールCDとアネックスホールで開催する。
2年ぶり48回目の開催となる今回は、“健康・医療・福祉の未来をひらく～世代や国境を越えて、いのちの躍動を～”をテーマに、保健・医療・福祉分野向け機器、製品、システム、サービスなどが集結する。
５）宇宙進出医療AI
イーロン=マスク氏創立のスペースXが宇宙飛行サービス事業の新時代を切り拓き、宇宙のミッションはより一般的、より長期的となることが予想される。数ヶ月から数年にわたり宇宙に滞在する飛行士の健康を監視するため、尿検査は普遍的な価値をもつ。イスラエルのAIスタートアップHealthy.io社は、2022年予定の民間人宇宙飛行士4名によるISS（国際宇宙ステーション）滞在ミッション「Ax-1」へ、同社の家庭用腎機能検査アプリキット「Minuteful Kidney」の特別版を提供する。
６）米国 ヘルスケア注目銘柄
医療関連サービス会社のオプティマイズRx(NASDAQ:OPRX)の株価は、昨年初めの時点で10ドルでしたが、年末に30ドル、今年6月末には60ドル近くまで上がり、18カ月で6倍になっています。現在時価総額10億ドルの同社は、オンライン診療のテラドック・ヘルスと同様に医療業界を大きく変えようとしています。
７）Google グラス
高精細映像伝送から現地作業員の遠隔支援、手術ロボットと組み合わせによる遠隔医療の実証実験、360度、マルチアングル、自由視点を用いた新たな教育体験など、パートナーとともに進める5Gの社会実装に向けた取り組みも、すでに日本全国で約300事例にのぼっているとのこと。中でもニーズが高いのが5Gの高速、大容量を活かしたマルチアングル配信などの「映像伝送」。次いで「XR」で、特にスマートグラスを用いた遠隔作業支援の引き合いが多いと言います。
８）獣医療DX
この度の奄美拠点の開設に伴い、「奄美市WorkStyle Lab」のサテライトオフィス長に、奄美市出身で奄美市在住の瀧真一郎が就任し、CSVや、獣医療DX事業（オンライン等のITを駆使した高度医療と現地スタッフの連携によるオンライン医療相談、訪問診療、往診等）での地域への貢献に向けて準備を進めるとともに、獣医師、看護師を含む現地スタッフの採用を予定しております。現在のコロナ禍、大都市圏からのスタッフの奄美大島への来島は感染予防の観点により、まずは現地スタッフによる開設と事業の準備を行うことからはじめて参る予定です。
EUGが奄美で動物病院の開業を計画する背景について、瀧氏は「奄美には近くに動物病院がなく、大切なペットの診療ができず困っている人も多い。また、世界自然遺産として認められた豊かな自然は、都市部で働く獣医らにとっては魅力的な場所。スタッフのワーケーションなどの拠点機能としても活用していきたい」などと話した。
９）医療VR
VR関連では法人向けVR・AR・MR関連サービスの導入実績が4000件を超え、がん治療の中核病院から遠隔医療への応用を見据えて手術の模様を遠隔地からリアルタイムに視聴する実証実験を受注している。ドローン関連(サイトテック社製YOROI)では、官公庁・民間企業での業務用途の活用が拡大している。21年6月にはセガとのゲーム著作物の利用に関する許諾契約を締結した。
10）医療グランドデザイン
――医療のグランドデザインを描く必要性を指摘されていましたが、具体的には。 私の頭の中にあるのは、「人口規模」をまず基準としてやったらどうか、ということです。どのくらい患者さんが発生するか。発生する患者さんに対してどんな医療を提供するかは、感染症であろうと、脳卒中や心筋梗塞であろうと、基本的な考え方は同じです。人口規模を基準にすると、北海道のように、広大な範囲の地域も生じ得ますが、その広い地域をカバーするにはどうすればいいか、別途知恵を働かせる必要があります。
１１）オピオイド依存症治療アプリ
このレポートでは、Android上で入手可能な10個のオピオイド依存症治療アプリ（Bicycle Health、Boulder Care、Confidant Health、DynamiCare Health、Kaden Health、Loosid、Pear Reset-O、PursueCare、Sober Grid、Workit Health）について調査している。これらのアプリは少なくとも18万回インストールされており、投資グループと連邦政府から3億ドル（約3300億円）を超える資金を調達している。
１２）栃木 医療AIへ資金
栃木県は人工知能（AI）などの次世代技術を活用した医療・福祉に関する機器の開発を支援する補助金制度を始めた。補助額は開発にかかる経費の半分以内で、最大1000万円。県は医療・福祉を戦略産業の一つに位置づけており、県内企業の技術開発を促す考えだ。
この記事が気に入ったらサポートをしてみませんか？