削減計画
前回出した二つの記事で「雇用（企業）の削減」や「ベーシックインカム」について言及しましたが、これと密接に関連しているのが「人口の削減」です。このテーマに関しては陰謀論でもなんでもなく、実際に計画され、進められてきたものです。※詳しくは過去記事参照
「HIV教育と関連させた避妊用具の普及」「女性参画」「中絶の合法化」など、先進国を中心とした1900年代後半からの政策はその一環であり、急激な少子高齢化が進んでいるのがその結果の部分です。そして今はあるものの影響で、先進国ではさらに急激に人が減ってきています。（下で書きます）
世界的な流れとしては、
①人口が増えすぎたことと
②経済が大きく発展したこと
でこのままでは限られた資源（例えば石油やリン鉱石など）が不足してしまうため、人口を減らし、経済の成長をストップさせなければならない。というものが根底にあります。
いわゆる特権階級（簡単に言えば政府より実質的な権力が上の階級）は、国民を自分たちの利益や権力維持のために利用し、働かせ、また石油利権で儲けてきたわけですが、それが都合が悪くなったために、地球温暖化を利用し、二酸化炭素を悪と流布させることで、これ以上経済成長をさせない環境をつくってきたわけです。
そして昨今、企業や教育現場、著書等でこれでもかと言うように推進されているSDGSは、それ（先進国の経済衰退）を監視・管理するシステムです。
そして人の数を減らしてもいいように、人の代わりに生産活動を行い、また人の行動を監視するために発展しているのがAI（人工知能）です。
「AI」が代わりに生産活動を行えば、彼らが儲けるための道具である「人」は不要です。自動運転技術の発達、事務作業や納税システムの自動化、工業生産や農業・畜産のスマート化（AI管理）など、人の代わりにAIやロボットが仕事を行う環境が急速に整備されてきています。
人は食事（肥料がたくさんいる）をとり、経済活動を行うために石油を大量に消費するわけですが、ロボットやアバターであれば食事もいらなければ、グリーンエネルギーで動くシステムができているので、環境問題は解決するということです。
となると、現実世界では人が経済活動をしなくても大丈夫なので、その代わりに計画が進められているのが「メタバース（ネット上の仮想空間）」です。メタバース上で人々が経済活動や娯楽を行うことは、環境への負荷もかからないので、彼らにとって非常に都合がいいわけです。
今アメリカでは雇用統計が市場の予測よりも強く、アメリカの強さを象徴しているように見えるわけですが、そもそも雇用統計などは為替や株価の動きのために利用されているもので、いくらでもごまかしが効く指標です。ドル高（円安）にしたいと思えば強く出しますし、ドル安（円高）にしたいと思えば弱く出すなどのコントロールが行われていることは間違いないでしょう。いかにも陰謀的な話のようですが、大人の都合というものでこういうことが平気で行われている世界です。
さて本題に入りますが、今日本ではとんでもない数の死者が出ている件についてお話をさせていただきます。
とんでもない死者が出ていたのは2021年からになります。この○○年という部分に注目しておいてください。
2021年の超過死者数（例年のデータから予測された死者数を上回った死者数）は＋約5万人
（死亡者数前年比＋6万7101人は東日本大震災のあった2011年の＋約5万5000人を上回り、戦後最大）
（ちなみにコロナ死とされているのは1万6776人）
2022年の超過死者数は＋11万3000人
前年比＋12万9744人
と、記録的な死者数となった前年の倍以上の数（超過死者数）で、戦後最大を更新しました。
（ちなみにコロナ死とされているのは3万9千人）
2022年の合計死者数は158万2033人で過去最多を大幅に更新
逆に
2022年の出生数は79万9728人で過去最小を大幅に更新しました。（統計開始した1899年以降の記録）
さて、メディアではこの超過死亡の要因をコロナ、もしくはコロナによる間接的な影響が要因であるかのような報道をしていますが、これには非常に無理があります。
まず、コロナが流行り出したのは2020年の年初あたりからなのですが、この2020年の日本の超過死者数はむしろマイナスでした。また、最初はコロナが非常に恐ろしい感染症として連日伝えられ、感染者は入院したり、隔離されたりして、コロナの影響による医療逼迫や行動制限が一番行われたのがこの2020年です。つまり、コロナの間接的な要因が一番大きかったのが2020年ということになりますが、超過死亡はマイナスだったわけです。
さらに、超過死亡とコロナ死者数には何倍もの開きがありますし、厚労省で定められた定義では、死んだ人がコロナになっていればコロナ死とカウントされてきました。つまり、コロナ感染者が増えれば、見た目上のコロナ死者が増えるという単純なシステムなので、直接コロナが原因で死んだ人は実質的にはもっと少ないのが実態です。これは都合の悪い情報なので報道されません（むしろこれと逆の報道がされている）が、間違いありません。このようにコロナ死の定義が設定されているということは、コロナ死者数を意図的に多く計上したいという狙いがあることを示しています。そもそもコロナが、死と直結するような病気ではないことはみなさんもよくお分かりだと思います。
また、少子高齢化は今に始まったことではなく、近年の死者数推移が超過死亡というものに織り込まれているものなので高齢化による自然死の増加という要因はほとんど関係がありません。
では、一体どのような原因があったのかと言えばこれはもう、どう考えても一つしか考えられません。
当然、ワクチンです。実際にアフリカなどの接種後進国では超過死亡がなく、接種先進国で急激に人が亡くなっています。
日本のワクチン接種は2021年の2月頃から段階的にスタートしていきましたが、この2021年から超過死亡が急激に増えてしまったわけです。超過死亡というのは、私たちが考えている以上にブレが少ないものなので、この上振れはとんでもないレベルの数値になります。（戦後最大なので当然ですが）
そして、昨年度2022年は3回にわけて追加接種が行われました。日本の追加接種率は世界最多となりましたが、同時に、2ヶ月間も連続で世界最多感染者数を維持していました。世界をリードして「マスク、消毒、ワクチン」と政府の言うとおりに徹底した結果がそれでした。
そもそも、ワクチンの危険性については、最初からそのように言われていたわけで、政府はデマと一層してワクチン接種キャンペーンを行ってきたわけです。
2022年の超過死者数は、偶然では考えられない規模の上振れだったわけですが、先日発表された人口動態統計ではなんと2023年1月はさらに異次元の死者が出ています。
ワクチン開発には安全のために平均10年ぐらいの開発期間が必要とされているのにも関わらず、特例で1年で緊急承認されたあげくに、ほとんど接種が強制されたようなものだったのですが、そのリスクを上回る効果がある（政府お抱えの専門家会議や科学者から、2回接種率が60%を超えると終息すると言われていた）からと、これだけのキャンペーンが行われてきたわけです。
しかし、蓋を開けてみると終息どころか、接種先進国では変異株によって感染が爆発しました。（そもそもが世界で同時感染や同時変異など起きるはずがないので、ワクチン発信で変異株が発生しているとしか考えられない）
日本では、戦後最大の超過死亡が出てしまいましたが、ワクチンに少しでも重症化の予防効果があるなら、世界最多の追加接種率を誇る日本の死者数はむしろ減っていないといけないはずです。
このワクチンには、①「分断」を煽る側面、②人口削減の為の側面、③＋αの可能性（確信がないため言及はしない）があったと見ています。
さて、このワクチンの開発に最も資金を提供していたのがご存知、ビルゲイツです。
彼が講演で語ったワクチンによって人口削減ができるという話は有名ですが、そのビルゲイツが今推しているのが「昆虫食」の普及です。
意図的かとツッコミたくなるぐらい、また河野太郎も関係しているわけですが…。
続きを書きたいところですが、重くなってきたので、続きは次にさせていただきます。
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