ここがおかしい日本
今日は、昨今の情勢と絡めながらまとまりのない話をさせていただきたく思います。
最近、日本の大きな闇であった旧統一教会（現 世界平和統一家庭連合）へのメディア叩きが加速しています。しかし、日本のメディアの元締めである電通も、あの読売グループ（経営権を買収し、大きくしたのは日本のテレビの父と言われた「正力松太郎」＝CIA工作員 岸や児玉や笹川と共に日本の統一教会（勝共連合）設立に関与）も、
ばりばりに満州勢力（ユダヤの河豚計画やユダヤ資本主導のアヘン売買に関与し、また、太平洋戦争を起こした勢力）や統一教会が関与しているわけで、そういった事情を知っている人からすれば、一体今更何がしたいの？という話になってくるわけですが。
※特にそのCIA正力松太郎人脈の、なべつねこと渡邉恒雄が実質的に権限を握っている日本テレビが、他のメディア以上に率先して統一教会を叩いているわけで、これが茶番であることは明らかです。まぁどちらにせよ統一教会はすでに用済みだと言うことでしょう。パチンコ業界の衰退やみずほ銀行の不祥事やシステム障害、安倍元首相の暗殺。
グレートリセット（資本主義管理からAI管理）に伴い、梯子外しが起きていると見る事ができます。
そもそもメディアは、スポンサーであるCIAならびに国際金融資本の言いなりであり、彼らの意図で足並みを揃えて報道するわけですから、今回のような身内叩きは茶番もいいところなわけです。
（足並みを揃えたトランプ叩きも、コ◯ナ煽りも、ワ◯チン推進も、今回の統一教会叩きも、意図があってのことです。※もちろんメディアで叩かれている＝正義という単純な構造ではありません。）
もちろんそんな茶番はさておき、統一教会は日本の闇そのものです。統一教会の教義は、前回①の記事に書いたように、「日本はサタンの国であり、韓国（統一教会）の植民地にするべきだ」というもので、そんな統一教会と癒着し続けたのが、国民の代弁者であるはずの政治家というわけです。最近では、各自治体（大阪 岡山 奈良 三重 福岡 香川 ・・・と続々）が次々と統一教会への後援や土地の提供等をしていたことが明るみになっています。
例えば、日本と統一教会（ほぼCIA）との癒着の構図は賭博を見れば明らかです。
日本では、賭博は法律により許可された例外や公営以外のものは、刑法185〜187条の賭博及び富くじに関する罪（賭博罪）によって禁止されています。例えば、プロ野球選手も賭博等で捕まっていますし、賭け麻雀等も見つかれば逮捕されるわけです。
最高裁の判例では、賭博を処罰する根拠として、賭博が「諸国民をして怠惰浪費の弊風を生ぜしめる」こと、「健康で文化的な社会の基礎を成す勤労の美風（憲法二七条一項参照）を害する」こと、「暴行、脅迫、殺傷、強窃盗その他の副次的犯罪を誘発」すること、そして「国民経済の機能に重大な障害を与える恐れ」があること、を挙げてい
ます。
ここで、なぜかこの最高裁の根拠に反して、公営ギャンブルは許可されているわけです。（なぜかと言えば、憶測でも何でもなく、完全に権力者が儲かる構図になっているからです。）
ボートレースなんかは実態は完全に笹川財閥の私営団体です。笹川もボートレースに詳しい方なら笹川賞という名はよくご存知だと思います。笹川も先ほど述べた通り、完全に統一教会（むしろ大幹部）です。
ボートレースの売上（年間約1兆5千億円）のうち3%は運営元の日本財団（笹川家）に交付されるため、その額を計算すると年間約400億円（おそらく実態はそれ以上のはずですが）となります。そして日本財団と言えば、国土交通省等の官僚の天下り先になっているわけです。さらに、統一教会への最大の献金はこの日本財団の下部組織の東京財団（会長は笹川）からという情報もありますが、おそらく事実でしょう。
宝くじの収益は、各自治体だけでなく、これまた韓国系の銀行であるみずほ銀行が儲かるシステムになっています。
みずほ（富士）銀行と言えば、これまた統一教会への多額献金元とされています。
パチンコに関しては、もはや公営でも何でもないわけですが、先ほどの賭博罪の根拠は完全に無視し、多くの自殺者を出してきた完全なギャンブルです。
しかしパチンコ店は、法律の抜け穴を使い、三店方式というシステムを使うことで、賭博罪及び風営法の適用外となっています。
あくまでパチンコ点では、（ゲームセンター的な）遊戯をしているだけで、賭博はしていない。玉と交換しているのはただの特殊景品（カード）だ。お金を渡しているのは他の業者だという手法です。
しかし、こじつけもいいところですし、誰もがパチンコ店に関してそんな認識などはもっていないはずです。（実際はこの方法も古物営業法第15条に違反している）
国民の場合はすぐに逮捕されるわけですが
なぜ権力者の都合が悪ければ法律の根拠を無視し、都合よく見逃され、犯罪にならないのかということです。
パチンコ業界は90%以上が韓国系であり、当然統一教会との関係が深いわけです。（さらにパチンコ機械メーカーも、例えば海物語のSANYOをはじめ、平和、豊丸産業など在日系が多い。）
この事実だけでも、いかにCIAならびに統一教会と日本政府の癒着が強かったかがわかると思います。
おそらく今後、統一教会との癒着はだんだんと解消されていくと思われますが、問題はその体質であり、いかに煙にまこうとも、実態は変わらないということです。
ほとんどの日本人が、ここまで事が明るみになっても、未だに都合よく騙されてきた立場であることに気づかず、陰謀論ではないことを説明するのにこれだけ丁寧に説明せざるを得ないわけです。
頭が固ければ、これでも、常識を覆されるような話は理解ができない（そもそもが理解という選択を排除している）わけです。
これを言えば話が長くなりますが、北朝鮮の拉致問題ですら完全にビジネスですから。
散々ミサイルを打とうとしている北朝鮮は日本の属国です。
本当は、それぞれの思想さえ違えど、この時代で実際に戦争して略奪しようなどと考えている国などはおそらくありません。ただ、そうだとしても戦争は起きるわけです。
最後の分断統治に向かっているからです。
何度も言いますが、これは決して陰謀論などではありません。
最後になりますが、日本がこれから巻き込まれるであろう戦争について少し話をします。
日本人は正に平和ボケしていて、政治的関心だけでなく
危機意識が非常に低いわけですが、日本や各国の動きを見るに、もはや戦争はかなり近いところまで来ていると感じます。
私は日本でも2年以内に戦争が起きると見ています。
実際に戦争が起きた場合、
戦争が起こる可能性が高い国で日本ほど国民が無防備な国はないと言えます。
それは、各家庭ならびに公共施設の対核避難体制や、戦時に向けて自治体等が行う対策（国民の集団訓練等）が他国と比べて圧倒的に弱いからです。
例えば、各家庭の核シェルター普及率も、日本は0.02%とほとんど0に近い数字になっています。
他国の核シェルター普及率を見ると、永世中立国スイスやイスラエルは100%、ノルウェーが98%、アメリカが82%、露が78%、イギリスは67%となっています。もう一度言いますが日本は0.02%です。
この状態でもし大国との核戦争に巻き込まれれば、壊滅的な状況になるわけです。（この状況は、お上からすれば非常に都合がいいわけです。）
ビルゲイツが軽井沢に、総工費80億円をかけて約7000坪の別荘を立てているわけですが、これは造りが明らかに核シェルター構造となっています。
また、地上は平家で地下にかなり深く設計されています。
一体何に使われるのか、かなり議論を生んできたわけですが、私は今になって、これは核戦争時に日本の要人を避難させる場所ではないかと考えるようになりました。（これはただの私の考察ですが、どうでしょうか。）
別荘の下を通る地下トンネルもそうですが、情勢を含め私の中ではいろいろとつながっておりますので（その時はその時だと言う気持ちもありますが）
できる対策は続けていきたいと考えています。
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