「大転職時代」の到来とリテンションの在り方
かつての日本企業は終身雇用や新卒一括採用が基本だったため、「転職」に対してマイナスイメージが強く、実際に海外と比べても転職率が低い傾向にありました。しかし近年、企業を取り巻く環境の変化や、若い世代を中心としたキャリア観・価値観の多様化によって、企業と従業員の関係性も大きく変わりつつあります。これに伴い、「転職」にポジティブなイメージを持つ人が増え、「大転職時代 」が到来したと言われています。この時代に、企業は人材とどのように向き合い、どのようにリテンション施策を進めればよいのでしょうか。
海外と比較すると、日本はこれまで転職する人の割合は少ない傾向にありました。しかし、近年その傾向に変化が見られ、転職率は今後も増加が予想されています。マイナビが実施した『転職動向調査2024年版』によると、2023年の正社員転職率は、過去最高水準だった2022年の7.6%と同水準を維持。また、転職者の約半数にあたる47.6%は30～50代の男性で、ミドル世代の転職率が徐々に高まっていることが伺えます。
indeedが行った『「転職」に関する5カ国（日米英独韓）比較調査』によると、転職経験者の割合は、イギリス92.7%、アメリカ90.1%、ドイツ84.2％、韓国75.8％に対し、日本は59.7%で最下位でした。これは、日本人が必ずしも現状に満足しているということではありません。勤務先に対する満足度はアメリカが8割超、他4カ国も7割を超える中、日本は約4割と、ここでも低水準です。勤務先に満足していないのに転職率も低いのはなぜなのでしょうか。そこで転職しない理由をたずねたところ、他国は「転職するほどの不満がない」が上位を占めたのに対し、日本は「転職したい会社・仕事が見つからない」が最も多い回答となりました。
しかし一方で、転職に対するイメージをたずねてみると、「新しいことにチャレンジできる」「職場環境を変えられる」「スキルアップできる」など、日本でも他4カ国と共通してポジティブに捉えている人が多くなっています。つまり、これらの調査結果から総合的に考えると、潜在的な転職予備軍は決して少ないわけではなく、転職できる機会さえ増えてくれば、他国並みの転職割合になると言えるでしょう。