社員教育はやる気のある人だけにすべき。やる気のない人を変えるのは糠に釘なのでやめよう。

「デジタルトランスフォーメーション！」「DX！」「デジタル化！」
2018年に経済産業省が提唱したことから日本のビジネス界でバズワード的に広がって今やすっかり定着してしまったビジネス用語です。

特に日本の大企業を中心にDX推進に向けてデジタル人材教育やDXツールの導入が進められ、人材教育研修の文脈では若手の有望な社員といった幹部候補ではなく、グループ企業も含めた全社員を対象にする、といった方針がとられました。
ちなみにプレスリリースによると、全社員3,500人を対象にAIに関する外部のカリキュラムを学ばせてデジタルリテラシーの向上を図るとのこと。

ニチレイ、グループ全社員にデジタル人材育成研修を実施--DX推進に向け

このような大企業でのDX研修に限らず、中小企業も含めた一般的な会社でも社員向け研修というものが用意しているところが多いかと思います。

また、このように会社全体で行なう大規模なものから、部署やチーム単位で行う身近なHow toに特化したトレーニングもあります。

僕自身も、新入社員研修や定期的な階層別研修、職種別だと営業研修といった営業に関する体系的なものからノウハウに寄せたものまである程度受けてきました。また、自分が企画してチームメンバー向けに小規模なトレーニングなども実施してきました。
しかし、すべてがうまくいくわけでもなく、むしろ失敗することのほうが多かったです。

○受講者のターゲットを明確に決めよう

マーケティング用語でSTP分析というものがあります。これはセグメンテーション、ターゲティング、ポジションの頭文字をとった有名なフレームワークです。
STP分析の細かな解説はリンク先を参照いただきたいのですが、研修の受講対象をターゲティングするということを一言でいうと、実施したい研修を一番効果的に受け取って仕事に生かしてほしい人を明確に設定する、と言えると思います。

社員と一言で言っても年齢別に分けても20代から60代まで様々ですし、役職やITリテラシー、仕事に対する意欲も様々レンジで存在しています。

つまり、同一のカリキュラムを提供したところで受ける側にとって物足りなさを感じたり、逆に高度すぎてさっぱりわからないという事態になりかねないです。

ターゲティングとは？設定の重要性やフレームワーク、注意点【成功例あり】 - 東大IPC−東京大学協創プラットフォーム開発株式会社

○

研修を企画する立場研修なりトレーニングを受ける側にとって本質的に必要なのはマインドセットであり、この機会を利用して少しでも身に着けようと思う姿勢だ。

個人的な印象だが、今回のような全社員向けのDX
人材研修などは2つの面があると見ている。
一つは社内でのDX人材の育成のため気づきを持っている人を伸ばすための研修という側面。そしてもう一つは、来たるべき早期退職の実施に向けて不要な人材を取り除くための査定評価と思われる。

DX人材と言っても色々な種類があるし、パソコン介護者がいるであろう職場で全員がDX人材になってもらう期待をしているお花畑な人事部はいないだろう。

自分自身で問題意識や危機感を感じていない人にいくら教えても無意味で終わってしまう。

もちろん参加者をその気にさせるのも講師の役目だと言われるかもしれないが、いい年した大人なんだからモチベーションくらいは自分でコントロールしてその選択に責任もってくれ、と正直言いたい。

「人は自らの意思に基づいて行動した時のみ、価値を持つ」
これは、僕が大好きな作品に出てくる登場人物のセリフだ。

つまりは、自主参加型のマインドセットを持っていない限りは永遠に受け身であり、受け身である限りはどんなに内容が良かろうが悪かろうが得られるものはない、ということだと思う。