【東京五輪】「絶対やれる」と言えないが…安易に「中止」とも言えない

　あまり大きな声では言えませんが、1枚5万円ほどの東京五輪の”プラチナチケット”を4枚持ってます。予想通りであれば、「兄妹の金メダル」が直に見られるかもしれません。一生に一回のことだから奮発して、両親の分まで買いました。だからというわけではないですが、東京五輪はぜひ観客を入れて開催してほしいと個人的に思っています。もちろん、新型コロナの感染がある程度収まり、医療に携わっている人たちが比較的余裕をもって、患者を受け入れられる体制が整っていることが前提であるのは分かっています。

　感染力が強く、重症化しやすい変異株が猛威を振るい、ワクチン接種がなかなか進まない日本で開催することのリスクは重々承知しています。しかし、アスリートが本番まで全力を尽くして準備をしている中で、そして、まだ関係者が必死になって実施できる体制を模索している中で、現時点で「中止にせよ」と放言するのはどうかと思います。中止にするなら、開催直前ぎりぎりまで粘ってもいいはず。開催までに切れるカードはまだまだ残っているからです。例えば、「無観客大会」であり、観客がいなければ、医療体制も選手だけに集中すればよいし、警備もボランティアも動員する人員は少なくて済むはず。そうしたことも考慮にいれたうえで、今の時点でやめろと言うことは、私にはできません。

　5月26日付の朝日新聞の社説を読んで、少しあきれてしまいました。五輪開催の「中止」を主張したのは言論の自由だからいいにせよ、五輪のスポンサーである「オフィシャルパートナー」を返上しない点です。そんなご都合主義がまかり通ると思っているのでしょうか。開催すれば、嬉々として取材もするし、報道もするんでしょ、と毒づきたくなります。

　朝日新聞社は「オフィシャルパートナーとしての活動と言論機関としての報道は一線を画します」とのコメントを出しました。報道は、特に言論の部分は、説得力と世間の共感が必要です。社説で中止と表明したからには、社の体制と首尾一貫するべきでしょう。言行不一致は、その報道や言論の価値を貶めます。これではますまず、社説を読む人は少なくなっていくでしょう。