2030年代に入ってもEVが主流になることはない理由

PRESIDENT ONLINEの最新記事から、『2030年代に入っても｢EVが主流になることはない｣これだけの理由』。

12月17日に行われた日本自動車工業会の懇談会で、豊田章男社長(TOYOTA)が「電動化＝EV化、という誤った認識によって日本の自動車産業がギリギリのところに立たされている」との懸念を表したことが注目されています。

2030年代に入っても「EVが主流になることはない」これだけの理由 豊田章男トヨタ社長の懸念に応える

    記事は、EVの動力源であるリチウムイオン電池を生産する際に必要な大量の電力、一般的な自動車利用に伴う1月の消費電力が、現状の家庭で消費される電力量の3分の1にも及ぶことなどから、火力発電施設を増やさなければならない事態にすら繋がりかねないことを指摘し、CO2対策の最適解はハイブリッド(HV)車を増やすことであると提言しています。

    筆者がデータをもとに行なった試算によると、EVの電費効率がHVを上回るのは走行距離が20万kmを超えてから。そしてこれは日本の自動車業界では既によく知られたことであるようです。(先日お会いしたとある自動車部品メーカーの社長からも同様のお話を伺いました)

    それに対して筆者は、「日本以外の国がHVに冷淡なのはトヨタの技術にまったく追いつけないから」であり、中国がここにきてHVを見直す方針を明らかにしたように、欧米もそれに追随するであろうと予測していますが、一方で各国政府は既に「電動化＝EV化」へと大きく舵を切っています。

    このタイミングでHV技術で圧倒的優位に立つトヨタは何をするべきか。
    豊田章男社長の意思決定に注目したいところです。