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イベント業界の風雲児-ユニコーンベンチャーの「Hopin」とは

COVID-19の世界的な大流行によって、様々な領域でのオンライン化が進み、「テレワーク」や「リモート商談」が当たり前になった。

上記と並行して当たり前になったものが、「オンラインイベント」である。

本稿ではそんな「オンラインイベント」において、グローバルで天下を取るべく躍進を続ける「Hopin」を徹底解剖する。

今大注目のオンラインイベントツール「Hopin」とは?

Hopinとは、地理環境にとらわれず、どこからでも交流・宣伝・学習ができるオンラインイベントプラットフォームだ

Hopinを用いることで、イベント主催者はバーチャルイベント開催に必要なリソースすべてを得ることができる。

イベントページを作成し、参加者を募集することはもちろん、ユースケース別に様々なイベントを、適切なオンラインコミュニケーションツールを都度選択して開催することが可能だ。

Hopinが提供するイベントに特化したオンラインコミュニケーションツールは実に機能が豊富であり、セミナーからセッション、ネットワーキングからエキスポまで、様々なイベント形式に対応している。

このように、オンラインイベント開催に大きく特化することで、Hopinは短期間で浮彫になった、zoomやGooglemeetなどのリモートコミュニケーションツールでは満たすことができなかったオンラインイベント開催における細かいニーズを、一つずつ拾うことができている

コロナ渦でまれに見る急成長を遂げる

日本と比較して、特に欧米圏ではコロナ下での外出規制が厳しく、その分オンラインイベントに対する需要は大きい。

現在米国において、Hopinを利用しバーチャルイベントを主催するオーガナイザーの数は9万人に上り、参加者も含めたユーザー数は350万人に達している。

利用者には、TwitterやSlackなど世界を代表する大企業はもちろん、国連など公的機関も多く名を連ねている。

立ち上げ当初の月間イベント掲載数は300件ほどであったが、現在では48,000件と大きく膨らんでいることからも、その成長速度がどれほど”異常”であるかを物語っている。

CEOのBoufarhat氏は、急成長するHopinの目標について、「世界中の企業、コミュニティ、組織にとっての完全なプラットフォームになる」と語っている。

世界的に成長を続けるバーチャルイベント市場

コロナ渦により「オンラインイベント」が新たなスタンダードとなり、世界に巨大市場を産み出した。

米国の調査会社によると、オンラインイベント市場は2027年まで年率23%の成長を遂げ、その市場規模は42兆円に達する見通しだ。

オンラインイベントは、オフラインイベントと比較して開催・参加のハードルが低いため、コロナ終息後もその熱は冷めないと思われる。

今後は、オンラインイベント・オフラインイベントがそれぞれ役割をもって使い分けられる時代が到来すると予想され、「Hopin」も含めたイベントプラットフォーマーは、それらをどのように有機的に結合していくかということが求められるようになるだろう。

まとめ

コロナ渦のリモート需要をいち早く吸収し、爆速で成長を遂げている「Hopin」。

しかし、前途安定というわけではなく、「Bery」という大きな競合も登場している。

LPで「Hopin」に対する優位性を大きく掲載している同社は、コミュニティ構築に重点を置いて、企業におけるCSの強化などの需要を取り込んでいく構えだ。

同社は現在シリーズBで、これまでに約22億円の資金調達を終えている

また、コロナ終息後は、オンラインとオフラインを統合したハイブリット型のイベントがメジャーになってくると予想される。

それら競合をどのように対処していくか?

またafterコロナでさらに変容することが予想されるイベント市場でどのように立ち回るのか?

「Hopin」の今後からはまだまだ目が離せない。

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