多様性に目を向けたマクロ経済学の可能性：参考文献付録（『経セミ』2021年2・3月付録）
このnoteでは、『経済セミナー』2021年2・3月号の特集「マクロ経済をミクロの視点で考える」の巻頭対談、
北尾早霧×向山敏彦 「多様性に目を向けたマクロ経済学の可能性」
の中で紹介されたトピックの関連情報や、ディスカッションの背景にある参考文献などを、リンク付きでご紹介していきます（なおここでは、実際の誌面に載せ切れなかった参考文献も追加しています！）。
★特集を収録した、以下のe-bookでもお読みいただけます！
対談のテーマは、家計や企業などの「多様性（異質性）」です。「ミクロデータに着目し、マクロモデルに異質性を組み入れるアプローチは、現実をどう捉え、どんな経済学的・政策的な示唆をもたらしてくれるのか？」という問いのもと、このアプローチで精力的に研究に取り組まれている、東京大学の北尾早霧先生と、ジョージタウン大学の向山敏彦先生に、ご自身の研究にも触れつつ解説いただいています。
なお、お二人の専門分野などは、向山先生については「雇用と企業の流動性 重要」（『日本経済新聞』「経済教室」2019年4月2日付）、
北尾先生については、インタビュー記事「その政策に効果はあるか？ 経済モデルで「良い政策」を探る。」（『UTOKYO VOICES』092、2020年7月9日）も参考になりますので、ぜひご覧ください！
また、以下の弊社ウェブサイトにて、対談記事の一部を公開していますので、あわせてぜひご覧下さい！
さて、対談は、従来の代表的個人モデルと大きく異なる点はどこにあるのか？ その醍醐味や現実へのインプリケーションはどこにあり、現在議論されている社会や経済の問題にどう有効なのか？ といった問いに答えつつ、以下のような構成で進んでいきました。
１．はじめに
２．なぜマクロ経済学に多様性が必要か？
３．経済を読み解くカギは多様な人々の分布
４．マクロ経済学を支えるミクロデータ
５．精緻な分析を支えるコンピュータの進歩
６．政府が提供する保険の役割（マクロの危機とミクロの危機）
７．労働市場の二極化への役割（ベーシックインカムは有効か？）
８．少子化と女性の働き方
９．おわりに（これからマクロ経済学を学ぶ人へ）
以下では、主に対談当日の流れに沿って、各所で触れられた情報の詳細をご紹介していきたいと思いますので、ぜひご利用ください！
また、本誌の対談では、これらの膨大な研究のエッセンスを、わかりやすく整理して解説していますので、ぜひあわせて本誌もご覧下さい！
■ なぜマクロ経済学に多様性が必要か？
対談では、まずお二人の自己紹介とご専門についてお話いただいた後で、現在にいたるまでのマクロ経済学の動向を振り返ります。
ここでは、マクロ経済学の重要なテーマの1つは経済政策の分析であり、新型コロナや金融危機のような大きなショックが起きると「短期の問題」が着目され、大きなショックのない穏やかな時期には「長期の問題」に注目があつまることなどを整理したうえで、マクロ経済学で消費者や企業の異質性がどのように研究されてきたかを、お二人それぞれの視点から解説しています。
まずは向山先生が、異質性に着目した研究の大きな流れとして、(1) 世代や年齢、(2) 所得や資産の分配と格差、の2つを挙げ、まずは (2) から詳しく見ています。ここでは、低学歴労働者の賃金の減少やトップ1%の所得シェアの上昇を指摘する研究に触れつつ、
Acemoglu, D. and Autor, D. H. (2011) "Skills, Tasks and Technologies: Implications for Employment and Earnings," in Ashenfelter, O. and Card, D. E. eds., Handbook of Labor Economics Vol. 4, Elsevier.
Atkinson, A. B., Piketty, T. and Saez, E. (2011) “Top Incomes in the Long Run of History,” Journal of Economic Literature 49(1): 3-71.
トマ・ピケティ(2014)『21世紀の資本』山形浩生他訳、みすず書房。
企業の規模の格差や、各企業の生産性と経済の関係を見るうえで、企業の多様性（異質性）をふまえることの重要性を以下の研究も紹介しながら解説しています。
Cao, D., Hyatt, H. R., Mukoyama, T. and Sager, E. (2020) "Firm Growth with New Establishments," GCER Working Paper 20-20-2.
De Loecker, J., Eeckhout, J. and Unger, G. (2020) "The Rise of Market Power and the Macroeconomic Implications," Quarterly Journal of Economics, 135(2): 561-644.
Guner, N., Ventura, G. and Xu, Y. (2008) "Macroeconomic Implications of Size-Dependent Policies," Review of Economic Dynamics, 11(4): 721-744., 11(4): 721-744.
Moscoso Boedo, H. J. and Mukoyama, T. (2012) "Evaluating the Effects of Entry Regulations and Firing Costs on International Income Differences," Journal of Economic Growth, 17(2): 143-170.
Mukoyama, T. and Osotimehin, S. (2019) "Barriers to Reallocation and Economic Growth: The Effects of Firing Costs," American Economic Journal:
Macroeconomics, 11(4): 235-270.
Mukoyama, T. (2009) "On the Establishment Dynamics in the United States and Japan," Monetary and Economic Studies, 27(2): 53-74.
次に、北尾先生は最適な資本課税に関する研究群を例に、「代表的個人」ではなく「異質な個人」を考慮することで、分析結果がガラッと変わってしまうことがありうること、そのためにマクロ経済分析でも個人の異質性を考慮することが重要であることを解説します。
Chamley, C. (1986) "Optimal Taxation of Capital Income in General Equilibrium with Infinite Lives," Econometrica, 54(3): 607-622.
Judd, K. L. (1985) "Redistributive Taxation in a Simple Perfect Foresight Model," Journal of Public Economics, 28(1): 59-83
Aiyagari, S. R. (1995) "Optimal Capital Income Taxation with Incomplete Markets, Borrowing Constraints, and Constant Discounting," Journal of Political Economy, 103(6):1158-1175.
Conesa, J. C., Kitao, S. and Krueger, D. (2009) "Taxing Capital? Not a Bad Idea After All!" American Economic Review, 99(1): 25-48.
■経済を読み解くカギは多様な人々の分布
次に、異質性を考慮したマクロ経済学と、1970年代のルーカスやサージェントらの議論から始まる、「マクロ経済学のミクロ的基礎」との関連を振り返ります。
Lucas, R. E., Jr. (1976) “Econometric Policy Evaluation: A Critique,” Carnegie Rochester Conference Series on Public Policy 1: 19-46.
Lucas, R. E., Jr. and Sargent, T. J. (1979) "After Keynesian Macroeconomics," Federal Reserve Bank of Minneapolis Quarterly Review 3(2): 1-16, Spring.
詳しくはぜひ本誌をご覧頂きたいのですが、経済をどのような人々が、それぞれどのような割合で構成しているかをふまえることと、多様な人々のインセンティブや期待と政策の相互作用を分析することの重要性が指摘され、新型コロナショックに対する10万円の特別定額給付金の効果などを例に、議論を展開していきます。
なお、北尾先生へのインタビュー記事「格差も加味、経済成長の物差し変えるべき」（『日本経済新聞』2020年9月6日）では、新型コロナが経済をどう変えたか、格差や雇用の動向、特別定額給付金への評価、財政拡張に関してコメントを寄せています。
■マクロ経済学を支えるミクロデータ
次に、異質性を考慮したマクロ経済学が、それまでの代表的個人ではうまくとらえられない問題を考えるために発展してきたものであることを指摘し、特に資産価格に関する研究に触れつつ議論します。
Krusell, P., Mukoyama, T. and Smith, Jr., A. A. (2011) "Asset Prices in a Huggett Economy," Journal of Economic Theory, 146(3): 812-844.
Huggett, M. (1993) "The Risk-Free Rate in Heterogeneous-Agent Incomplete-Insurance Economies," Journal of Economic Dynamics and Control 17(5-6): 953-969.
Heaton, J. and Lucas, D. (1996) "Evaluating the Effects of Incomplete Markets on Risk Sharing and Asset Pricing," Journal of Political Economy 104(3): 443-487.
Mehra, R. and Prescott, E. C. (1985) “The Equity Premium: A Puzzle,” Journal of Monetary Economics, 15(2): 145-161.
Galí, J., López-Salido, J. D. and Vallés, J. (2007) "Understanding the Effects of Government Spending on Consumption" Journal of the European Economic Association, 5(1): 227-270.
Kaplan, G. and Violante, G. L. (2014) "A Model of the Consumption Response to Fiscal Stimulus Payments," Econometrica, 82(4): 1199-1239.
McKay, A., Nakamura, E. and Steinsson J. (2016) "The Power of Forward Guidance Revisited," American Economic Review, 106(10): 3133-3158.
その次に、異質性を考慮したマクロ経済学が発展してきた要因として、個人や企業の行動を捉えたミクロデータがたくさん利用可能になってきた点を指摘します。中でも近年注目されているものとして、民間企業のビッグデータ（業務データなど）や、政府の行政データを活用した研究が紹介されます。前者の例としてハーバード大学のチェティらのプロジェクト「Opportunity Insights」や、
後者の例として、北欧や欧米などの主要先進国、およびブラジル、アルゼンチン、メキシコなどの国々の行政データを用いた研究が発表されたコンファレンス「2nd Conference for the Global Income Dynamics Project」が紹介されました。なおこのカンファレンスの内容は、以下で動画が公開されています。
【1日目】
【2日目】
■精緻な分析を支えるコンピュータの進歩
ここでは、異質性を考慮したマクロ経済学が発展するエンジンのもう1つの要素として、コンピュータの性能の向上が果たした役割について検討しています。
たとえば、世代重複（OLG）モデルなどは、1940～60年代に以下の研究で提示された理論ですが、
Allais, M. A. (1947) Économie et Intérêt, Imprimerie Nationale.
Samuelson, P. A. (1958) "An Exact Consumption-Loan Model of Interest with or without the Social Contrivance of Money," Journal of Political Economy, 66(6): 467-482.
Diamond, P. A. (1965) "National Debt in a Neoclassical Growth Model," American Economic Review, 55(5): 1126-1150.
それが近年のコンピュータの進歩もあいまって、2期間などのシンプルな構造に留まっていたのが、55期間、60期間などといった非常に多期間のモデルを扱えるようになっていることなども指摘されます。
また、世代重複モデルのほかに、健康状態や医療費の不確実性に関する研究も紹介しながら検討します。
De Nardi, M., Pashchenko, S. and Porapakkarm, P. (2018) "The Lifetime Costs of Bad Health," NBER Working Paper 23963.
Fukai, T., Ichimura, H. and Kanazawa, K. (2018) "Quantifying Health Shocks over the Life Cycle," RIETI Discussion Paper 18-E-014.
こうしたさまざまな研究例もふまえて、コンピュータの進歩や使えるデータの拡大、それらを分析するための不完備市場の理論などが、マクロ経済学研究をより豊かにしてきた背景を解説します。
なお、ここで重要となる不完備市場の理論のフレームワークは、「Bewley-Huggett-Aiyagari Model」と呼ばれています。
Bewley, T. (1986) "Stationary Monetary Equilibrium with a Continuum of Independently Fluctuating Consumers," in Hildenbrand, W. and Mas-Colell, A., eds., Contributions to Mathematical Economics: In Honor of Gerard Debreu, North-Holland.
Huggett, M. (1993) "The Risk-Free Rate in Heterogeneous-Agent Incomplete-Insurance Economies," Journal of Economic Dynamics and Control, 17(5-6): 953-969.
Aiyagari, S. R. (1994) "Uninsured Idiosyncratic Risk and Aggregate Saving," Quarterly Journal of Economics, 109: 659-684.
また、本誌の北尾・砂川・山田先生たちの連載が、こうしたマクロ経済学のアプローチを含む理論と数値計算を解説したものとして紹介されています。
北尾早霧・砂川武貴・山田知明「定量的マクロ経済学と数値計算」（2018年12月・2019年1月号～2020年2・3月号）
さらに、2020年12月に東大で行われた向山先生の集中講義では、不完備市場の理論も解説されています。下記でレクチャーノート等を閲覧できます。
向山先生HPより：Materials for "Incomplete Market Models in Macroeconomics: Basics and Applications," University of Tokyo (graduate), December 2020. (syllabus) (clean slides 1) (clean slides 2) (written slides 1) (written slides 2)
■政府が提供する保険の役割
次に、ここまでに議論した異質性を考慮したマクロ経済学の特徴をふまえて、このアプローチで経済のさまざまな事象をどのように理解できるかを、お二人のご専門に引き付けて解説していきます。
向山先生は、不況や新型コロナなどの大きなショック（マクロの危機）は、数字だけ見ると大きなインパクトではないように見えるけれども、個人や企業レベルでは甚大な影響を受けている場合があり（ミクロの危機）、それが必ずしも均一ではなく、この点を分析することの重要性を解説します。また、マクロ経済における保険の重要性や、人々の構成が変化していくことで生じる影響の重要性について、以下の研究にも触れつつ詳しく解説いただきました。
Mukoyama, T. and Şahin, A. (2006) "Costs of Business Cycles for Unskilled Workers," Journal of Monetary Economics, 53(8): 2179-2193.
Krusell, P., Mukoyama, T., Şahin, A. and Smith, Jr., A. A. (2009) "Revisiting the Welfare Effects of Eliminating Business Cycles," Review of Economic Dynamics 12(3): 393-404.
Mukoyama, T.（2013）"Understanding the Welfare Effects of Unemployment Insurance Policy in General Equilibrium," Journal of Macroeconomics, 38(B): 347-368.
Krusell, P., Mukoyama, T., Rogerson, R. and Şahin, A. (2017) "Gross Worker Flows over the Business Cycle," American Economic Review, 107(11): 3447-3476.
Mukoyama, T. (2014) "The Cyclicality of Job-to-Job Transitions and Its Implications for Aggregate Productivity," Journal of Economic Dynamics and Control, 39: 1-17.
Baydur, I., and Mukoyama, T. (2020) "Job Duration and Match Characteristics over the Business Cycle," Review of Economic Dynamics, 37: 33-53.
Lee, Y. and Mukoyama, T. (2015) "Entry and Exit of Manufacturing Plants over the Business Cycle," European Economic Review, 77: 20-27.
なお、ここで触れられている「マクロの危機とミクロの危機」や、次のトークテーマである「労働市場の二極化」などについては、2021年新年の『日本経済新聞』に寄稿された向山先生の記事「分業・専門化の潮流止めるな 危機克服への道筋」（『日本経済新聞』経済教室、2021年1月6日付）でも詳しく解説されているので、ぜひ本誌とあわせてご覧下さい！
北尾先生は、ここでは医療・社会保障分野に関連して、先にも言及された以下の研究の内容を詳しく紹介しつつ、ミクロデータに基づいて考えていくことの重要性を指摘しています。
De Nardi, M., Pashchenko, S. and Porapakkarm, P. (2018) "The Lifetime Costs of Bad Health," NBER Working Paper 23963.
■労働市場の二極化への対策
ここでは、ある政策が行われた際の反応や厚生の変化を、異質性を入れて分析すると、代表的個人のモデルで分析した場合と比べて最適な政策が変わってしまう点の重要性を挙げて、その具体例として「労働市場の二極化」の問題を深掘りします。
ここでの二極化は、トップの人たちはどんどん生産性を上げて利益を得る一方、そうでない人は非常に大きな不効用を被っているかもしれない、という問題です。機械化や自動化が進んで、ある産業が衰退するような場合に、必ずしも円滑な労働移動が行われない問題を分析した北尾先生たちの研究などにも触れつつ議論します。
Kikuchi, S. and Kitao, S. (2020) "Welfare Effects of Polarization: Occupational Mobility over the Life-Cycle," RIETI Discussion Paper Series 20-E-043.
Acemoglu, D., Manera, A. and Restrepo, P. (2020) "Does the US Tax Code Favor Automation?" NBER Working Paper 27052.
機械化、ロボット化、AIなどの先進技術の導入により、今後ますます重要になってくるであろうこの問題。それに対して、格差への配慮やセーフティネットの重要性、さらにはベーシックインカムは有効か否か？と言った点まで詳しくディスカッションしています。
■少子化問題と女性の働き方
最後のトークテーマは、新型コロナ下でも改めて指定されている、ジェンダーに関する問題です。特に、女性が過度に子育て等の負担を抱えている状況がどんな問題につながりうるか、少子化・人口減少の問題などにどうつながっているかを、以下のような研究に触れつつ討論します。
Kitao, S. and Mikoshiba, M. (2020) "Females, the Elderly and Also Males: Demographic Aging and Macroeconomy in Japan," Journal of the Japanese and International Economies, 56, 101064.
Hsieh, C. T., Hurst, E., Jones, C. I. and Klenow, P. J. (2019) "The Allocation of Talent and US Economic Growth," Econometrica, 87(5): 1439-1474.
Jones, L. E., Schoonbroodt, A. and Tertilt, M. (2010) "Fertility Theories: Can They Explain the Negative Fertility-Income Relationship?" in Shoven, J. ed., Demography and the Economy, University of Chicago Press.
Yamaguchi, S. (2019) "Effects of Parental Leave Policies on Female Career and Fertility Choices," Quantitative Economics, 10(3): 1195-1232.
女性の労働力が効率的に活用されていない状況や、女性進出がマクロの生産性向上に与えた影響は大きいこと、さらには少子化問題にどう取り組むべきか、といった点にまで詳しく議論されています。山口慎太郎先生の新著『子育て支援の経済学にも言及いただきました！
■おわりに
最後は、これからマクロ経済学を学ぶ方々に、その魅力やお二人がマクロ経済学に対して思うこと、マクロならではの有用なポイント、日々の研究で感じていることなどなどを語っていただきました。こちらもぜひご注目下さい！
また、新型コロナウイルス感染症が世界的に拡大していった2020年の3月以降、まず最初に次々とマクロ経済学分野で研究が発表されたことについて、その原動力はなんだったのか？ といった点にも触れていただきました。そこでの研究は、以下の田中聡史先生の経セミ記事にわかりやすくまとめられています。
田中聡史 (2020)「新型コロナウイルスのマクロ経済学(1)──感染症拡大防止政策のトレードオフ」『経済セミナー』2020年8・9月号：46-51。
以上、ちょっと長くなりましたが、本誌の対談「多様性に目を向けたマクロ経済学の可能性」で解説・討論された内容の背景にある研究論文や、その関連情報を整理してお伝えしました。
本誌をご覧いただくと、これらの研究に基づいて、そのエッセンスを解説しながら、ご議論いただいます。最先端のマクロ経済学の研究動向の一端をわかりやすく垣間見ることのできる内容となっています。ぜひ本誌『経済セミナー』2021年2・3月号をご覧いただけましたら幸いです。
サポートに限らず、どんなリアクションでも大変ありがたく思います。リクエスト等々もぜひお送りいただけたら幸いです。本誌とあわあせて、今後もコンテンツ充実に努めて参りますので、どうぞよろしくお願い申し上げます。