Kecofin

神谷 尚志 - 市場エコノミスト - 元外株ファンドマネージャー、チーフストラテジスト…

Kecofin

神谷 尚志 - 市場エコノミスト - 元外株ファンドマネージャー、チーフストラテジストなど - 東京大学農学部農業経済学科卒。生命保険会社・資産運用会社で公的年金・企業年金・投資信託運用に携わるなど40年近く証券・金融市場と関わってきた。

メンバーシップに加入する

対象者:投資、金融・経済に興味がある人。FXや株式投資などをしている人。 内容:経済・金融・投資情報などの特定記事の閲覧。また、掲示板を利用した意見交換、質問受付。各種提案受付。

  • スタンダードプラン

    ¥800 / 月
    初月無料

最近の記事

614 円ドル先物の投機筋のポジション 類似の2008年は円安を示唆

今次局面は2008年と似ている。 2008年には9月15日にリーマンショックが起きた。今回はどうだろう?そうしたイベントが起きなければ、2008年の再来にはならない。 それでも、しばらくは2008年と類似した動きになるのではないか? 円ドル先物の投機筋のポジションは、ショートポジションが急減し、ロングポジションが急増し、ネットで円ロングなっている。 青色の線はロングポジションだが、歴史的にほぼ上限に達している。2008年と同じとすると、ここからロングポジションは減少していく

    • 613 植田総裁 2024年9月20日 金融政策決定会合後の記者会見

      記者会見、ず~と見ていたが、殆ど頭に入らず。 寝る前にでも、もう一度見直してみるつもり。 日銀は20日の金融政策決定会合で、0.25%の政策金利を据え置くことを決めた。 植田総裁は就任時から、何度も、「秋に米国経済が変調をきたす可能性があり、そうなれば金融政策の正常化(利上げ)が困難になるかもしれない」と、その前にゼロ金利解除しておきたかった。そして、実行した。 既に、ゼロ金利解除はしており、米国経済は変調をきたさなかったものの0.5%の利下げがあった。ここで、利上げを

      • 612 日本の消費者物価

        ますます、良好(脱デフレ) 物価構成要素のうち、特に重要なのは持ち家の帰属家賃を除くサービスとその他財(その他とは「エネルギーと食品除く」という意味)だ。安定してきている。 次がポイント。今日の植田総裁の記者会見でも話が出た。

        • 611 日本株と為替

          コメントがつけにくいのでグラフだけ。 これまでは、こういうのはXにupしていたが、noteにも上げることにする。 メンバーシップの参加者が増えて、何かコメントがもらえるようになりたいとは思う。 以下、日本株価として日経平均とTOPIXを使っているが、特に意識して使い分けしていない。新聞・雑誌などに投稿するときは日経を使っている。通常はTOPIXを使っている。 さらに長期では、 参考まで TOPIXと円ベース銅価格 銅価格はグローバル景気を反映するので、日本株を世界

        614 円ドル先物の投機筋のポジション 類似の2008年は円安を示唆

        マガジン

        • Kecofin 全マガジン記事の倉庫 非売品
          297本
          ¥30,000

        メンバーシップ

        • Test

          この投稿を見るには メンバーになる必要があります
        • Test

          この投稿を見るには メンバーになる必要があります

        メンバー特典記事

          614 円ドル先物の投機筋のポジション 類似の2008年は円安を示唆

          今次局面は2008年と似ている。 2008年には9月15日にリーマンショックが起きた。今回はどうだろう?そうしたイベントが起きなければ、2008年の再来にはならない。 それでも、しばらくは2008年と類似した動きになるのではないか? 円ドル先物の投機筋のポジションは、ショートポジションが急減し、ロングポジションが急増し、ネットで円ロングなっている。 青色の線はロングポジションだが、歴史的にほぼ上限に達している。2008年と同じとすると、ここからロングポジションは減少していく

          614 円ドル先物の投機筋のポジション 類似の2008年は円安を示唆

          613 植田総裁 2024年9月20日 金融政策決定会合後の記者会見

          記者会見、ず~と見ていたが、殆ど頭に入らず。 寝る前にでも、もう一度見直してみるつもり。 日銀は20日の金融政策決定会合で、0.25%の政策金利を据え置くことを決めた。 植田総裁は就任時から、何度も、「秋に米国経済が変調をきたす可能性があり、そうなれば金融政策の正常化(利上げ)が困難になるかもしれない」と、その前にゼロ金利解除しておきたかった。そして、実行した。 既に、ゼロ金利解除はしており、米国経済は変調をきたさなかったものの0.5%の利下げがあった。ここで、利上げを

          613 植田総裁 2024年9月20日 金融政策決定会合後の記者会見

          612 日本の消費者物価

          ますます、良好(脱デフレ) 物価構成要素のうち、特に重要なのは持ち家の帰属家賃を除くサービスとその他財(その他とは「エネルギーと食品除く」という意味)だ。安定してきている。 次がポイント。今日の植田総裁の記者会見でも話が出た。

          612 日本の消費者物価

          610 パウエル議長 2024年9月18日 FOMC後の記者会見

          利下げは政策金利の再調整。金利の正常化。中立金利への回帰。 現状インフレは鎮静化しつつあり、経済は堅調で、今日決めた政策の狙いは、今の状態を維持することにある。 政策金利の再調整へ舵をきることができるのは、インフレ率は目標に大きく近づき、持続可能なペースで2%へと向かっているという確信が強くなったこと。 なお、住宅ローン金利を含む金利水準について。 金融政策は引き締め的な政策から中立的なものへと移行を始めた。時間はかかるが、予測通りに事が進めば、金利は低下していくだろう。そ

          610 パウエル議長 2024年9月18日 FOMC後の記者会見

          609 米 最も重要な住宅関連指標 data更新

          609 米 最も重要な住宅関連指標 data更新

          608 米 鉱工業生産と小売売上高 強くもなければ弱くもない

          米国経済は決して弱いわけではない。景気後退に入る可能性が高まっているようにも見えない。 しかし、FRBは利下げを急いでいる。 急がなくてはならない理由があるのだろうか? あるとすれば、リーマンショックや中小金融機関がバタバタ倒産するようなイベントが起きる可能性だ。 残念ながら、これがいつ、どこで起きるのかを予想するのは難しい。 とにかく、短期金利を下げ、銀行の逆ザヤを縮小する必要があるだろう。 他ならぬFed自身の逆ザヤもひどく、FRBは大幅な債務超過に陥っている。 米国債に

          608 米 鉱工業生産と小売売上高 強くもなければ弱くもない

        記事

          610 パウエル議長 2024年9月18日 FOMC後の記者会見

          利下げは政策金利の再調整。金利の正常化。中立金利への回帰。 現状インフレは鎮静化しつつあり、経済は堅調で、今日決めた政策の狙いは、今の状態を維持することにある。 政策金利の再調整へ舵をきることができるのは、インフレ率は目標に大きく近づき、持続可能なペースで2%へと向かっているという確信が強くなったこと。 なお、住宅ローン金利を含む金利水準について。 金融政策は引き締め的な政策から中立的なものへと移行を始めた。時間はかかるが、予測通りに事が進めば、金利は低下していくだろう。そ

          610 パウエル議長 2024年9月18日 FOMC後の記者会見

          609 米 最も重要な住宅関連指標 data更新

          この記事はメンバーシップに加入すると読めます

          609 米 最も重要な住宅関連指標 data更新

          メンバーシップはじめました

          メンバーシップをはじめました。まだ手探り状態ですが、試行錯誤しながら進めていきたいと思っています。参加いただけると嬉しいです。 参加していただきたい方は、投資、金融・経済に興味がある人。FXや株式投資などをしている人。 メンバーになれば、 (1)投資、金融・経済関連のメンバー限定記事の閲覧ができます。記事閲覧だけ希望の方も大歓迎です。 (2)掲示板を利用でき、質問もできるほか、ご自身が市場動向をどう見ているかなども発言できます。情報交換などコミュニケ―ションを広げていき

          メンバーシップはじめました

          608 米 鉱工業生産と小売売上高 強くもなければ弱くもない

          米国経済は決して弱いわけではない。景気後退に入る可能性が高まっているようにも見えない。 しかし、FRBは利下げを急いでいる。 急がなくてはならない理由があるのだろうか? あるとすれば、リーマンショックや中小金融機関がバタバタ倒産するようなイベントが起きる可能性だ。 残念ながら、これがいつ、どこで起きるのかを予想するのは難しい。 とにかく、短期金利を下げ、銀行の逆ザヤを縮小する必要があるだろう。 他ならぬFed自身の逆ザヤもひどく、FRBは大幅な債務超過に陥っている。 米国債に

          608 米 鉱工業生産と小売売上高 強くもなければ弱くもない

          607 米国金融政策と経済 どうなる?

          この記事はメンバーシップに加入すると読めます

          607 米国金融政策と経済 どうなる?

          604 ISMサービス業 何とも言えない水準

          多くの調査対象企業で低水準から中程度の成長が報告された。高コストと高金利の圧力が続いていることが事業に悪影響を及ぼし、販売軟化を招いているが、サービス需要はなお底堅い様子。 ・景気後退が間近に迫っているという懸念は薄いが、サービス業の成長は止まっている感じ。 ・経済は減速しつつあるようだが、景気後退の兆候はまだ見られない。 ISMサービス業価格指数は、インフレ鎮静化が続いていることを示唆している。  

          604 ISMサービス業 何とも言えない水準

          603 ADP雇用統計も弱い

          米ADP社が5日発表した8月の全米雇用報告では、民間部門雇用者数は9万9000人増と、2021年1月以来の低い伸びとなった。賃金上昇率も21年以来の低い伸びだが、安定しつつある。 企業は積極的な人員削減には動いていないものの、高金利に対応するため採用ペースを落としている。 なお、というか但し、別途発表された先週の新規失業保険申請件数は、前週比5000件減少の22万7000件と、7月初旬以来の低い増加数となった。これは雇用堅調を示唆。 6日発表の非農業部門雇用者前月比の市場

          603 ADP雇用統計も弱い

          602 米国 求人軟化しているのだが・・・

          この記事はメンバーシップに加入すると読めます

          602 米国 求人軟化しているのだが・・・

          601 米ISM製造業は低迷続くが?

          8月のISM製造業指数が発表になった。低迷している。市場では、これまでの利上げの影響と見ている。 新規受注の減少や在庫増加から、製造業の活動は当面低迷が続く公算が大きいことが示唆される。 造業の活動の低迷が続いていることを印象付けるが、前月からほとんど変化がない。にもかかわらず、相場は大きく動いた。 相場は景気動向に敏感になっている。 ・米国10年債利回りは低下。3.85%を下回った。 ・米金利の低下を受けて円高になった。しかし、ドルインデックスは小幅に上昇し、約2週間

          601 米ISM製造業は低迷続くが?

          598 米 物価上昇率は低下傾向、消費は堅調 維持

          インフレは着実に沈静化しつつある。 FRBのターゲット対象であるPCE価格指数の7月の前年同月比伸び率は2.5%で、低下傾向維持。 パウエル議長は先日のジャクソンホール講演で、CPIからの推計として2.5%と正確に予想していた。 エネルギーと食品を除くコア指数では2.6%。 FRBの目標である2%に近づいている。 FRBは9月のFOMCで4年半ぶりに利下げする見通しだ。 住居費、食料、エネルギーを除いたPCE価格指数の前年同期比上昇率は7月で2.04%。着実に低下しており、

          598 米 物価上昇率は低下傾向、消費は堅調 維持

          597 米国GDP 堅調持続

          相場の基本的スタンスは 2024年7月19日 今後の相場のキーは、米国が景気後退に陥るかどうか? で変わっていない。 その後、米国の金融政策の転換があったが、基本に変わりはない。 しかし、世界経済と違って、米国経済の減速は全く明確でない。まだ、株にしろ、為替にしろ明確な方向性は出ていない。 参照 565 米国GDP堅調 なら、相場はどうなる? GDPはまったりした指標で、発表も遅いが、総合的な指標としてチェックしていく。とくに、パウエル議長は、6月12日 FOMC後の記者

          597 米国GDP 堅調持続

          594 パウエル議長、利下げに軸足を移す パウエル・ピボットが来た

          パウエル議長は、2024年8月23日のジャクソンホールでの講演で、現在、利下げの道を歩んでいると明確に宣言した。条件も前提もつけなかった(ヘッジしなかった)。9月の利下げは確実で、今の関心は、利下げのスピード(頻度、幅)だ。 要は、金融政策の優先目標をインフレ抑制から、雇用の最大化に変えたということ。 また、利下げに転じた後、景気後退に陥らないのは歴史的に稀で、今回は違うのかも焦点。 要は、史上稀なソフトランディングできるかどうか。 ・「インフレ率はの目標(2%)にかなり近

          594 パウエル議長、利下げに軸足を移す パウエル・ピボットが来た