№5791：大半のフィットネス業界企業が「低利益」な理由

こんにちは。遠藤です。
※過去分（４７４０回分）はこちらにあります。

さて、本日はＦＢＬ大学の第３週目の週目のオンラインセミナー配信日です。

その中から一部をご紹介。
※講座内容はスタート期によって異なります。

今回の講座では「付加価値」について説明（おさらい）しました。

私に中では「あまりにも重要である」と思っていることです。

例えばですが、皆さんが店舗ビジネスをやったとして家賃が２０万円だったとします。

当然、サービスはその上に乗ってきます。

超ざっくり言えば、これが「付加価値」です。

「付加価値」とは「お客さんが受け取るメリット」のことです。

続いて、同じく皆さんが店舗ビジネスをやったとして家賃が倍の４０万円だったとします。

やっているビジネスはまったく同じとします。

この時、「付加価値」は同じでしょうか、違うでしょうか。

「同じ」に決まっています。

で、ともに１万円の商品を１００名に売ったとしましょう。

両者とも売上は１００万円です。

では、売上総利益はいくらになるでしょうか。

前者は１００万円ー２０万円なので８０万円。

後者は１００万円ー４０万円なので６０万円です。
※細かいことは割愛。あくまでも考え方。

おかしな話ですね。

両者は「同じ付加価値」なのに。

「付加価値＝利益」ですから、お客さんに「同じ付加価値」を提供したのであれば「同じ利益」にならないとおかしいです。

本来は「付加価値部分」は変えるべきではありません。

なので、家賃が高ければ、その上に「付加価値」が乗るわけですから、当然、料金は高くなります。

が、両者が同じブランドだった場合、金額の差はつけにくいです。

なので、この場合は「家賃が高い方の利益率は低くていい」と考えなければなりません。

が、これもしませんね。

業績がいい方を基準にして、それに追いつかせようとします。

この時点で無理強いですから、現場スタッフは疲弊するだけです。

もちろん、そのような誤差をなくすために「ビジネスモデル」であり「収益モデル」が存在するのですが、それもありません。

言わずもがな、大半のフィットネス業界企業が「低利益」なのは、こういったことをまったく理解してないからです。

「付加価値から値付けをする」という考え方は持っていません。

４０年くらい前と変わらない「会員数×単価」という単純な考え方をしています。

で、家賃等の販管費が高くなると「付加価値」ではなく「会員数」を上げようとします。

これでは話になりません。

それでも約４０％を占める未利用低利用の会員さんは、施設を利用していないのに何故か会費を払い続けれくれます。

業績好調と言ってみたところで「付加価値」のないことをやっているわけだし、何よりも施設を使っていない人からお金を取っている。

で、それが自分の給料になっている。

この現実に違和感はないのかと思います。

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