「御社は第一志望『群』です」に内定を出すか問題
こんにちは。かんしのです。
面接を受けていく中で避けては通れない質問の一つに「弊社は第一志望ですか?」があります。
一生に一度の新卒カード、複数社併願は保険をかける上での至極常識的な戦い方なのですが、一方でそれほど志望度の高くない会社から内定が得られそうな状況下でのこの質問は、ある種の踏み絵に近いものです。
もちろん、したたかな学生であれば涼しい顔で「もちろん御社が第一志望です」と各社に言って回るのですが、正直者に限って「第一志望群です」とか「他社も見てみたいです」とか、煮えきらない回答をしてしまいがちです。
こういった回答は、採用担当からどう映るのか?ひたすらドライに、嘘をつき続けるべきなのか、考えてみたいと思います。
「第一志望ですか?」を訊く理由
そもそも採用担当はなぜ、こういった質問を学生に投げかけるのでしょうか。額面通りに捉えてよいのでしょうか?
採用計画達成こそが目的
冒頭でも触れたとおり、学生が複数社併願していることは採用担当も百も承知です。
そういった意味では、「内定を出す=内定承諾」が成り立たないことは当然織り込んでいます。
たとえば採用計画数が100人としましょう。
全員が第一志望であれば、内定を100人に出せば計画が達成できます。では、全員が第三志望であればどうでしょう?彼らが他社選考にすべて落ち、繰り上げ当選する確率を10%とすると、1,000人に内定を出さなければなりません。
さらに続けると、1,000人に内定を出すためには、最終選考までの通過率を10%とすれば、10,000人の応募を集める必要があります。では10,000人の応募を得るためには・・・?
志望度確認は確率計算のベースである
このように、採用活動における目標数はあらかじめ決まっていますので、そこに至るまでのすべてのステップについて逆算しながら考えて行く必要があるというわけです。
つまるところ、志望度確認はそういった逆算をおこなうための材料集めに他なりません。
よく、この質問が熱意を測られてるのと勘ぐる学生がいます。企業からすれば、もちろんそういった側面もゼロではないものの、極論、会社としてほしい人材であれば、志望度がどうであれ内定を出します。
会社ができる「究極必殺技」がそれだからです。
「第2志望群」は注意が必要
一方で、「第1志望群」からも外れてしまう場合、採用担当によってはどれほど優秀であっても不合格とする場合があります。
採用担当にとって膨大な時間を費やすのが、面接の調整です。時間と部屋、面接官をすべて揃えた上で応募者一人ひとりと調整をしていく作業は、複雑なパズルを解いていくようなものです。
特に最終選考に近づくほど、面接官(多くは役員クラスとなる)の予定を確保するのは難しくなっていくため、可能な限り、確度の高い学生から優先的に面接を行うという思考が働きます。
志望度が高くないことを公言する候補者は、残念ながら優先順位を引き下げざるをえません。場合によっては、次回選考に進ませないという選択もとられることになります。
真の志望度を図る2つのモノサシ
とはいえ採用担当も、学生が言う志望度を額面通りに捉えているわけではありません。面接中に、他のいくつかの質問によって、裏付けを取っている可能性があります。
併願状況
各選考ステップで必ず聞かれるのが、他社併願状況。ここである程度、同規模同業種の会社が並ぶと、企業からすると違和感なく受け止められます。
逆に、全く異業種・異職種の選考が進んでいる場合は、敢えて伝えないというのも有効な手となりえます。
入社先決定タイミング
「内定が出たらどうしますか?」というのも、最終選考に近づくと頻出する質問です。ここは、志望度とあわせた回答をするべきです。
もちろんここでも、実際の意志に関わらず「貴社に決めます」と言えば問題ないのですが、第一志望といったのにも関わらず煮えきらない回答をする場合は、採用担当に不審感を与える可能性が高いからです。
最後に
熟練の面接官ほど、真の意図がわからないよう巧妙にカモフラージュしながら、本心を聞き出そうとします。
巷では「想定質問集」と題した一覧が出回っていますが、実際の現場ではそういったど直球の質問だけでなく、すべての会話には意図があることを覚えておいてもらいたいと思います。
この質問の意図は?など聞いてみたいことがあれば、コメント欄に気兼ねなくお寄せくださいね。
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