秘書問題の確立論を用いた意思決定
最近、何かを実行する際に「リスクがないか？」と考えることが多く、リスクをヘッジして成功確率をあげるにはどうすれば良いかを考えていたのですが、誰かの成功体験を真似しても再現性がないので、もっと再現性がある方法はないかを考えてた際に、「確率論」の分野にたどり着きました。その確率論のなかで「秘書問題」という確率論があるので、それを紹介していきたいと思います。
秘書問題とは
秘書問題の概略は以下の通りです。
前提
応募者に対して無造作な順序で一人ずつ面接を行い、面接後、その応募者を採用する否かを決定する
概略
上記前提において「37%理論」を用いて、「37％」という基準を設ける。
100人応募があったら、最初の37人目までは不採用とする。最初の37人の中で最も優秀だったと人を基準とする。
38人以降の人と、37人目までの基準となる人を比べ、基準を上回れば採用する。
秘書問題は、応用確率論、統計学、決定理論の分野で研究されている。
秘書問題（英: secretary problem）は、最適停止問題の一種で、応用確率論、統計学、決定理論の分野で特に研究されている。
以下の図のように、37番目までは不採用とし、37人目までの優秀な人を基準とし、基準と38番目以降の人を比較しながら、基準を超えたら即採用というイメージです。
秘書問題から得られる示唆
選ばれる側
37人までは問題無用で不採用ということは、いくら自分が優秀でも37人目まで入ってしまうとゲームオーバー。38人目以降に応募するという「タイミング」を自分で見極めなければならないということが示唆されます。これが巷で言われる「タイミングが大事」ってやつですね。確率論からその定性的な概念が証明されます。
選ぶ側
ビジネスにこの秘書問題を活用するとなると、「システム開発のベンダー選定」、「チームを編成するにあたってのメンバー選定」等、「誰かを選ぶ」という意思決定をする際に利用できますね。
日常生活では「マイホームを選ぶ」、「結婚相手を選ぶ」、「価格ドットコムで家電を選ぶ」といった確り吟味が必要、かつ選択肢が多いときに意思決定をする際に利用できそうですね。
まとめ
今回は秘書問題の確率論をベースにした、最適な意思決定方法を紹介しました。選ぶ側は37％という基準をベースに意思決定していくこと、また選ばれる側は(秘書問題を採用している前提ですが)38％以降になるまでタイミングを待つことの重要性を考えていきました。皆さんの意思決定の際の一つの考え方となれば幸いです。
今後も確率論をテーマにして記事を書いていこうと思います。
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