プロパガンダを見抜く演習例題：新型コロナワクチンを国民を騙して打たせ続けたい医師会とマスコミの隠蔽工作を見抜け！

新型コロナワクチンの実態が世界中で暴露され始めてかなりの時が過ぎた。
アメリカ、カナダやヨーロッパ諸国では、「新型コロナワクチンはもう不要」という方向で決着がついている。
これらの国々でも、あまりにも多くの人が打ってしまい、打ってしまった人は自分が間違っていたことをはっきりとは認めたくないため、「当時打った自分は間違ってはいなかったが、今後はもう打つ必要はない」という謎のスタンスを取っている。
新型コロナワクチンという、害にしかならないことがはっきりしたものに対してでさえ、一度認めてしまった人のプライドは間違いを認めたくないようだ。

このような複雑な怨念と傷跡を残したものの、「どう考えても新型コロナワクチンはもう打つ必要はない」という結論に達したことは、これらの欧米諸国ではコンセンサスになっている。

対して、日本においては、未だに政府も医師会も新型コロナワクチンを推し続けている。
事あるごとに政府は国民の税金を使って「新型コロナワクチンの定期的な接種について考えてみましょう」ということをテレビCMなどを通じて宣伝し続けている。
厚生労働省のホームページでは今まで「そのような副作用／副反応はない」などと嘯いていたが、最近ではホームページで徐々に薬害を認めている。
にもかかわらず、厚生労働省は「一部薬害は存在するが、それでもメリットの方が大きい」という詐欺師特有の説明をし続けている。

テレビ番組も新型コロナワクチンについての真実を必死で隠蔽している。
テレビ番組で取り上げられた「誤情報10項目」というのは、世界中で常識となっている新型コロナワクチンの真実である。
これを単に「デマ」という簡単な言葉で片付けるのが、「国民の愚民化して洗脳する」テレビという存在なのである。

「ワクチン分科会」よばれる、厚生労働省主催の厚生科学審議会というものがあるが、これはワクチンを強烈に推進する者だけで塗り固められた、利益相反だらけの会議である。
つまり、ワクチンを製造する製薬会社に加え、それらの製薬会社から多額の金をもらい、製薬会社を賛美するしか能のない、ワクチンに関して一切の知見も知識もない、名ばかりの学者が集められている。
「ワクチン分科会」は、製薬会社が開発・製造するワクチンが「有効か？安全か？」を審議することが仕事であるのだが、製薬会社から金をもらった上で、製薬会社の利益になるような発言しかしない者だけが審議会への参加を許されている。
こういうのを利益相反というのであり、このような審議会がまともな審議などできるわけがなく、だからこそ、日本でも新型コロナワクチンに対して全くチェックがなされずに承認され、大多数の日本人に投与されるに至った。

だが、2023年8月9日に開催された同審議会において、少しだけ流れが変わってきたといえる。
医師会自身が「高齢者や重篤な疾患を持っている者に対しては推奨するが、必ずしも健康な者が接種をしなくて良い」というようなことを言い始めている。
ここで気を付けてほしいのだが、何故「健康な者は必ずしも接種しなくて良い」のかについて全く説明していないし、そのような中で何故「高齢者や重篤な疾患を持っている者に対しては推奨する」のかについて全く説明していないことに気付いてほしい。
2023年8月9日の同審議会についても、今までの嘘がバレてきている中で、如何にして嘘をついていたことを隠蔽して、未だに嘘をつき続けているのかという視点で同審議会メンバーのやり取りを聞くと、嘘やプロパガンダを見抜く良い練習になるだろう。