困った！　家族や親族に身元保証を頼めないとき

NPO法人と、高齢者のための生活支援の契約を結んでいる。書類を確認すると、契約したのは2014年。ちょうど10年前だ。

当時、フィットネスクラブに入会しようとしたところ、身元保証人を求められた。趣味で知り合った５人グループの仲間たちに頼んでみたが、全員に断られてしまった。

困った。フィットネスクラブを諦めてもよかったが、この先身元保証人を求められる場面が他にも出てくるかもしれないと考えた。調べると、NPO法人で身元保証してくれるらしい。信頼できそうなところ２か所を候補として、実際に話を聞きに行った。最終的には、会費を無理なく支払える今のところと契約することに決めたのだった。

入院時や施設に入居する際の保証人になってくれたり、死後事務も委託できる。今のところ、元気に暮らしているので、マンションの管理組合から緊急連絡先の提出を求められたときに記載したり、年賀状や暑中見舞いをやりとりしたりするくらい。年会費や手数料が無駄になっているのではないかと思われるかもしれないが、契約後は、何かあったらどうしようという不安を解消できた。日々の安心感を得られたことは、大きな効用だ。

コロナが流行る前は、会員同士の交流イベントなども実施されていた。参加した時に話を聞いてみると、単身者だけでなく、子どもが遠方にいて頼れないという方や子どもがいないご夫婦もいらっしゃった。

NPO法人の資料と一緒に、日経新聞日曜版「くらし安心」の切り抜きが保管してあった。おそらく、資料請求した時にパンフなどと一緒に送ってくれていたのだろう。2010年(平成22年)3月21日とかなり古いが、「家族や親族に身元保証を頼めない場合の選択肢」という項目に関心がある方もいらっしゃるかもしれないので、転記しておこう。

１．身元保証人を引き受けるNPOなどの団体を探す
２．任意後見契約を結ぶ
３．ホーム自体が身元保証人になるような有料老人ホームを探す
４．自治体の窓口や地域包括支援センターに相談する

当時の私は、１を選択したわけだが、今なら自治体に相談にいくかな。記事には、「社会福祉協議会や自治体が身元保証人になる地域もあるが、まだ数は少ない」と書かれている。14年経って数が増えているかもしれない。住まいの自治体がそうでないとしても、新しい制度や情報を教えてもらえるのではないだろうか。