がん保険必要？

数あるブログの中から、私の記事に目を止めていただきありがとうございます。

初めて読んでいただいた方に簡単に私の自己紹介をさせて頂くと、北海道札幌市でお金の相談（保険、住宅ローン、資産運用）をお受けするファイナンシャル・プランナーの鈴木と申します。

＜プロフィール＞
鈴木淳也　37歳　 FP事務所TLC代表
共働き家計専門のファイナンシャルプランナー。
家庭では、料理・家事・家計管理が好きな一児の息子がいるパパです。
大学卒業後、銀行に就職。仕事には満足していたが、仕事の都合で家族と離れ、転勤をする生活に疑問を感じ、自分の時間も作れて、且つ大好きな金融の仕事もできるファイナンシャルプランナーとして独立。
家族と趣味を大切にするため、時間を作るコツを常に考えています。

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（特に生命保険、資産運用、住宅ローン相談が得意なFPです）

今回のテーマは、「がん保険必要？」です。
結論から申し上げると、がん保険は必要です。

ただどうしても保険料を払いたくない方もいらっしゃると思います。

そこで、特に加入した方が良いと思われる方をお伝えしようと思います（本来は全員加入が望ましいですが…）

それは

①女性で特に20代～50代
②生活費１年分も預貯金が無い世帯

この方達は、特に加入することをオススメします。

それではなぜがん保険に入った方が良いのか本題に入る前に、がんの仕組みについて触れていきたいと思います。

因みに私のInstagramでもがん保険は必要か統計を取ったところ、64%の方が必要とご回答されています☺️

https://www.instagram.com/p/CSEVONwF5Eg/?utm_medium=copy_link

がんの仕組み

まずはがんの仕組みについて触れていきたいと思います。私たちの身体の細胞は、常に細胞分裂をしています。

正常に修復したり排除したりの繰り返しを行っているのです。しかし、まれに異常な細胞ができることがあります。

異常な細胞ができて、塊になるだけであれば問題が無いのですが、他の細胞に転移したり、栄養を吸収するような悪性ものになった場合は大変です。

この悪性のものを「がん」と言います。

因みに良性の異常な細胞（良性腫瘍）の塊の例で申し上げますと、「子宮筋腫」や「卵巣嚢腫」が該当します。

がんの原因

がんの主な要因ですが、国立がん研究センターによると、

男性の場合、１位が喫煙、２位が感染
女性の場合、１位が感染、２位が喫煙

どちらも１位と２位が喫煙や感染となっています。

この中で喫煙は理解できると思うのですが、
「感染」って何？ってなりますよね。

今流行しているウィルスのように、飛沫感染するの？って思われる方もいると思いますが、この「感染」は飛沫感染するものではありません。

例えば胃がんの原因菌である「ピロリ菌」や、子宮頸がんの原因菌である「ヒトパピローマウィルス」が該当します。

ピロリ菌は、幼少期の頃の水や食べ物を摂取した時に感染すると言われており、ヒトパピローマウィルスは、性交渉により人から人へ感染すると言われています。

性交渉の経験のある女性の５０％がこのウィルスに感染すると言われ、その内９０％以上は数年以内に自然に排除され、残り１０％が尖形コンジローマや、子宮頸がんに感染すると言われいています。

女性特有のがん「子宮頸がん」は、以前は４０代～５０代が多かったのですが、近年は２０代～３０代の女性が多くなっており、３０代後半がピークとなっております。

余談ですが、「乳がん」は４０代後半がピークとなっており、女性特有のがんについては老後の病気ではなくなっているのです。

国立がん研究センターの日本人を対象としたがんの主な原因は３つです。

①細菌・ウィルス　②生活習慣　③遺伝的原因

この中で、予防できるものは「②生活習慣」です。

禁煙、節酒、バランスの良い食事、適度な運動、適正体重の維持等を行うことで、予防することが可能です。

ではその他２つは予防できないのでしょうか？

早期発見を心掛ける

早期発見で事前に悪化することを抑えることができます。早期発見で有効なのは、がん検診を受ける事です。

がんの進行についてお話します。がん細胞は、１センチの大きさになるのに１０年以上かかると言われています。

１センチ程度の大きさになればがん検診で見つかる大きさと言われています。

しかし検診に行かず、自覚症状が出る２センチ程度の大きさになるのに１～２年でその大きさに達してしまいます。

因みに検診で見つかるがん初期の場合、見つかってからの５年生存率は約９５％と言われています。

一方症状が出始めるⅢ期以上の場合、約５０％しか生存することができないと言われています。

ですので未然にがんの進行や、生存率を上げるためにも生活習慣の改善だけでは無く、がん検診に行くことも大切になります。

がんの罹患者数

一生涯でがんに罹患する割合をご存じでしょうか？

これはテレビCMでも聞いたことがあるかと思いますが、

２人に１人です。

男性は６５．５％、女性は５０．２％の方が一生涯でがんに罹患すると言われています。

ここまでお読みいただいた方であれば察しが付くかと思いますが、

「がんは健康的に生活すれば罹からない」
「うちはがん家系じゃないから関係ない」

といったようにおっしゃる方もいると思いますが、誰もがなりうるという事なんです。

但し、一つお伝えすることがあります。それは、多くの方が高齢者（65歳以上のことを言う）になってから罹患するという事なんです。

国立がん研究センターの調べによると、男性は６４歳までにがんに罹患する割合は１５．０％、女性は１９．３％と言われています。

しかし、男性と女性の罹患率の比較してみてみると、

男性が４４歳までに罹患される割合が１．９％、女性が６．２％

男性が５４歳までに罹患される割合が５．１%、女性が１２．０%

といった具合に、女性の方が若くしてがんに罹患される割合が大きいのです。

また先程前述したように、女性特有のがんである「子宮頸がん」は３０代後半、「乳がん」は４０代後半にピークを迎えらます。

これらを踏まえると、特に男性より女性の現役世代に備える必要があると考えられます。

がんの３大治療

がんには大きく３つの治療方法があります。

それは

①標準治療　②先進医療治療　③自由診療

です。

それでは一つ一つの治療方法についてみていきましょう。

①標準治療

標準治療とは、科学的根拠に基づいた観点で、現在利用できる最良の治療であることが示され、ある状態の一般的な患者さんに行われることが推奨される治療をいいます。
一方、推奨される治療という意味ではなく、一般的に広く行われている治療という意味で「標準治療」という言葉が使われることもあるので、どちらの意味で使われているか注意する必要があります。なお、医療において、「最先端の治療」が最も優れているとは限りません。最先端の治療は、開発中の試験的な治療として、その効果や副作用などを調べる臨床試験で評価され、それまでの標準治療より優れていることが証明され推奨されれば、その治療が新たな「標準治療」となります。※国立がん研究センターのがん情報サービスを引用

標準治療には３つの治療があります。

①手術　②放射線　③化学療法（抗がん剤）

標準治療をする場合、健康保険の範囲となる為、高額な医療費がかかったとしても自己負担を軽減することが可能です。

下記の表を見て下さい。こちらが高額療養費制度の図です。

仮に一か月あたり１００万円の治療費が掛かった場合でも、全額自己負担になるわけではなく、その方の年収によって、自己負担の限度額がもうけられていて、その自己負担限度額の上限を超えた場合、支払った分の治療費が払い戻しされます。

例えば年収４００万の方の場合、赤い枠で囲った区分になります。

計算式は以下のとおりです。

８０，１００万円ー２６７，０００円）×１％＝８７，４３０円

この金額が自己負担となります。

標準治療の範囲での治療であれば、
高額な治療費の支払いとはなりません。

②先進医療

保険診療として認められていない医療技術の中で、保険診療とすべきかどうかの評価が必要であると厚生労働大臣が定めた治療法（評価療養）です。効果や安全性を科学的に確かめる段階の高度な医療技術で、実施できる医療機関が限定されています。※国立がん研究センターのがん情報サービスを引用

先進医療にかかる料金は、患者さんの自己負担（保険適応外）となります。

ですので標準治療のように自己負担が軽減されませんので、
先進医療を利用されたい場合は費用の準備が必要です。

因みに先進医療には「重粒子線治療」と「陽子線治療」と呼ばれる治療方法があります。

重粒子線治療の平均費用は約３１３万円、陽子線治療の平均費用が約２７１万円とかなり高額です。

しかし、これらを保険で準備することができます。それが「先進医療特約」です。

先進医療特約は、主に医療保険の特約として付帯することができます。

こちらの特約は、１００円程度で加入することができるため、もし医療保険に加入されている、又はこれから加入される際は特約として付帯して頂く事をオススメします。

③自由診療

公的医療保険が適用されない診療のこと。たとえば、日本では正式に承認されていない未承認薬を使用して、「自由診療」扱いとなった場合には、その薬代が全額自己負担になるのに加えて、診察・入院・検査代等も全額自己負担となります。

ここまでの治療方法を見て頂ければ、「標準治療で治療すれば高額な医療費もかからないのでしょう？」と思われる方が殆どだと思います。

もちろんそうなのですが、がんは発生の原因が未だに分かっていないため、治療法がまだまだ確率されていないのが現状です。

ということは、標準治療では治せなかったとて、自由診療棟の選択肢を広げることで完治できる可能性もあるわけです。

「仮に自由診療で治る可能性があります。でも２００万円程度かかります」と医師から伝えられた時、あなたならどうでしょうか？

自分のことなら治療をしないという選択もするのかもしれませんが、家族だった場合どうでしょうか？

これらも踏まえてがんの治療費については高額な支払いが請求されることも考えられるのです。

お金が最も必要な理由は治療費ではなくこれ

がんに罹患した時にお金が必要となる理由は、治療費だけではありません。

よくSNSで「がんは治療費が高額療養費を利用できるのでそこまでかかりません」と伝えるインフルエンサーが沢山います。

そうですね。その通りだと思います。標準治療で終えるケースが殆どだからです。

では一体がんに罹患するとどうなってしまうのかというと、それは

収入の減少

なんです。

もし仮にあなたが在宅勤務や、不動産収入や投資収入で生活をされていらっしゃる場合であればがんに罹患しても収入の減少はあまりないのかもしれません。

しかし、がんに罹患した後も今と同じように働けるのでしょうか？残業はできますか？配偶者が罹患した場合も仕事を今まで通りできますか？

因みに会社員の３４％ががんに罹患後、依願退職・解雇をされています。自営業者・フリーランスの１３％が廃業している実態があります。

仕事をセーブしたり、辞めざる得ない可能性があるため、収入減に対応する為にもお金はどうしても必要です。

まとめ

がんは、事前に予防することはもちろんできます。

但しそれは、原因の一つである「生活習慣の改善」です。その他「感染」や「遺伝的要因」は防ぎようがありません。

がん検診に通うことで、初期の段階で発見することはできるかもしれませんが、それでも未然に防止となるとむずしいものがあります。

誰でもなりうる病気がん。

冒頭でもお伝えした通り、特に

①女性で特に20代～50代
②生活費１年分も預貯金が無い世帯

に該当された方は、がん保険の備えは必要と考えます。

理由としては、①女性は現役世代に女性特有のがんに罹患する可能性があること、お仕事をセーブまたは辞めざるをえない可能性があるため、やはり生活費の一か月分の預金は最低でも用意していないと生活がくずれるということ。

②生活費１年分（最低でも）預金が無い場合、治療費が高額療養費制度によってある程度自己負担を抑えられたとしても、掛かるものはかかります。また、失業や勤務時間の変更により、収入減となった場合、生活は困難となります。その時に保険でカバーするということが必要となるでしょう。

この仕事をしていると、私のお客さまでもがんに罹患される方、またはその疑いのある方がとても沢山います。

多くの方（高齢者）は発見後も治療をされて、今まで通りの問題無く生活されていますが（年金がある為）、一方現役世代の方で金銭面で苦しまれている方もいらっしゃいます。

特に病気の中でもがんについては改めて考えてみては如何でしょうか?