たばこ屋さんの「ほんまなん！？」

とある行きつけの店で飲んでたら、常連のあるおじさまが

「たばこ屋さんって、なんでお店の人がおばちゃんが多いか知ってるか？」

と聞いてきたことから始まる、今回のお話。

実は、たばこ屋さんと日本の歴史にそんな関係があったのか。
と思わされるお話。

さて、

世の中の様々な「商売」には、「資格」や「免許」や「許可」が必要なものがたくさんあります。

例えば、特定の行為を行うための資格があります。
私のように、建築の設計をするなら「建築士免許」
医師は「医師免許」
その他にも、所謂「仕業」と言われるものもたくさんあります。

また、物を売るために必要な資格もたくさんあります。
不動産を売るなら「宅地建物取引の免許」
お酒を売るなら「酒類小売業免許」
本を売るなら、新刊のみであれば資格はいりませんが、古本を売る場合は、「古物商許可」が必要となります。

じゃぁ、たばこを売るためには、なにか「資格」や「免許」や「許可」が必要なんでしょうか？

現在の日本において、たばこを売るためには、「製造たばこの小売販売業の許可」が必要となります。
が、その昔、「葉煙草専売法」というものがあり、その中で、たばこを売る許可について定められていました。

そもそも、その法律ができたのは明治時代。
国家の財源確保のため、明治9（1876）年から「たばこ税」をかけるようになったことから始まっています。

その内容は、大別して営業税と印紙税で、
「営業税」は卸売業者やたばこ店から営業許可と引換えに、また印紙税はたばこの定価によって包装に印紙を貼り、徴収していたそうです。

しかし収入印紙の再利用などによる脱税が横行。
その後、国は日清戦争後の国家財政を補う目的で税を正確に徴収するため、国は、明治31（1898）年に「葉煙草専売法」を制定しました。

この法律は、葉たばこをすべてを政府が買い取り、民間のたばこ製造業者に販売するものだったそうなのですが、
結果的に葉たばこの不正取引や安い輸入品の国内流入を招くことになり、税収増という政府の目論見は外れてしまうことになります。

そうこうしているうちに、日露戦争が明治37（1904）年2月に勃発。
戦争真っ最中の同年7月、政府は「葉煙草専売法」に替わり、
製造から販売まで全て国が管理し、税金をきっちり徴収できる「煙草専売法」を制定したそうです。

慌てて制定したのは、「戦費を多く確保したい」ため。。。

たばこは、現在もそうですが、「税をかけやすい」
そこで、国は新たに法律を作り、たばこは大蔵省（現財務省）専売局だけが製造できることとし、指定した小売人だけが販売可能になったそうです。

そして日露戦争終戦後。

傷痍軍人が社会問題化します。

そこで国は、たばこの専売制度のなかで、傷痍軍人や戦死した軍人の遺族、（所謂、戦争未亡人を含む）などの働き口としてたばこ店の営業許可を優遇して出し、たばこ店を開業できるようにしたんだそうです。

だから、元々たばこ屋さんは、戦争未亡人となった女性が家の片隅を店にして営業していたスタイルが多かったから、今もそういうスタイルが多いとか。

知らんけど(笑)

そして、実はそのたばこ屋から派生した商売もあって、その営業スタイルもたばこ屋に似てる。

そのお話はまた次回。

あくまでも、飲み屋で聞いた話から、ちょっとだけ調べて書いていくこの
「飲み屋で聞いたちょっと、面白くてためになりそうで、たいしてためにならない話」
シリーズを今後ちょくちょく書いていこうと思います。

基本的には
「ほんまなん！？」「なんでなん！？」
「しらんけど(笑)」
的な感じで読んでいただければと(笑)