大公開! ~出産にかかった費用~
初noteを公開してから、育児に関して需要がありそうなテーマはなんだろうと考えるのが癖になりつつある今日この頃です。
初noteはこちら↓
28歳♂が半年間の育休を取って感じたこと
いろいろと案は浮かんできていますが、やはり最初に書きたいと思ったテーマは、
「子どもを産むにはどれぐらいのお金が必要なのか」
です。
なぜなら…私自身がとても知りたかったから笑。
「全然読者視点ちゃうやん」
というツッコミはもっともです、認めましょう笑。
ただ、若い世代であればあるほど、想定外の出費による家計への影響が大きいのも事実です。
（相対的に可処分所得が低いため。）
事前に具体的な数字を知り、それに備えることができれば、家計へのインパクトは減らせますし、場合によっては子どもを産むことへの心理的ハードルを下げることにもつながるかもしれません。
（私の希望的観測に過ぎませんが…。）
そうした真っ当な理由があることもご理解いただければ幸いです。
■1. まずは結論! -我が家の出産費用-
さて、早速ですが結論からまいりましょう。
我が家の天使を迎えるためにかかった費用はずばり…
ドゥルルルル～…………（ドラムロールの音）
242,140円
です!!!
明細はこちら。
※集計範囲は初回の検診から出産後の1ヶ月検診まで
この金額に対して皆さんはどう感じるでしょうか。
生の声をぜひ聞いてみたいものです。
（コメントお待ちしております!）
簡単に表の説明をさせてください。
・縦軸：費用の種類
・総額：割引前の金額
・合計割引額：国や自治体の制度による割引額の合計
・実支払額：実際に支払った金額
次章以降でそれぞれの金額に関して詳述します。
■2. 出産にかかる費用とは?
まず大前提として、妊娠, 出産は病気ではないため健康保険の適用外です。そのため基本的にはすべて自己負担となります。
それが上記表で "総額" が75万円超もする理由です。
※上記表の "総額" には割合はかなり低いものの保険適用分も含まれています。医療行為と認められる部分には保険が適用されるためです。
例：つわりに対処するための点滴など
上記を頭に入れたうえで、妊娠から出産までにどのような費用がかかるのかを見てみましょう。
大きく分けて3項目です。
①妊婦健診費用
妊婦は妊娠がわかったあとは定期的に検診に行かなければなりません。
2週に1回か4週に1回が基本（時期により決まっている）で、出産間近になると週に1回となります。
②出産費用
実際に赤ちゃんを産み、退院するまでにかかる費用です。
自然分娩を基本とし、帝王切開が必要な場合や無痛分娩を選択した場合は費用が上乗せとなります。
③出産後の検診費用
妊婦、赤ちゃんともに、出産1ヶ月後に検診を受けるのですがその費用を指します。
1ヶ月検診を終えると、ようやく母子が自由に外出できるようになります。
（それまでは基本自宅で過ごすことが推奨されています。）
■3. 受けられる助成制度
2章でご説明した通り、出産までにかかる費用は大別して3種類で、基本は全て自己負担となります。
「妊娠は嬉しいけど、産むために75万も払うのは厳しいな…」
というのが本音ではないでしょうか。
安心してください。上記表でも項目があるためお気づきでしょうが、自己負担分を助成してくれる制度が2つあります。
この章ではその2つの制度をご紹介します。
①出産一時金
子どもを産むと、一人につき42万円が支給される制度で、支払い元は健康保険組合です。
直接支払制度を導入している病院であれば、42万円を差し引いた額のみ、退院時の精算で支払うことになります。
直接支払制度を導入していない病院の場合は、一旦は全額を立て替え、後ほど申請し受け取ることになります。
②検診費助成
妊婦健診にかかる費用の一部を助成してくれる制度で、支払い元は自治体です。
※検診費助成制度は各自治体が設けているため、自治体によって助成の額が異なります。正確な情報を知りたい場合は各自治体のHPで確認してください。
東京23区の場合、全額を負担してくれるわけではないため、毎回約5,000〜15,000円は窓口で支払うことになります。
※①, ②の割引が明細のどの部分に該当するかは下記を参照。
■4. まとめ -費用変動項目と私の所感-
今回のnoteは、我が家でかかった出産費用の公開をメインにしつつ、出産にかかる費用とそれに対して受けられる助成制度をまとめてみました。
ここでことわっておきたいのは、上記費用は検診・出産をする地域や、選ぶ病院によって変動するということです。
一般的に病院の費用は、地方より都心が高くなり、大きな病院よりクリニックの方が高くなる傾向にあります。
また2章でも触れましたが、分娩方法によっても費用が変わってきますし、病院に入院するタイミングや曜日によっても追加費用がかかる場合があります。
ちなみに我が家の費用変動要因を列挙すると以下です。
・検診で通った病院：東京のクリニック
・出産した病院：大阪の比較的大規模な病院
・出産方法：自然分娩
・入院のタイミング：土曜の夜間
（夜間受入および休日受入分の追加費用がかかりました）
これらをひっくるめて242,140円というのが実際にかかった費用になります。
総括すると、
「出産場所が大阪であったため多少費用は抑えられたが、検診は東京のクリニックのため高水準であり、全体としては高め」
という感じでしょうか。
我が家の情報を参考に、皆さんが考えている出産プランを当てはめ、ある程度の目安をはじいていただければ幸いです。
さて、最後になりましたが、私自身がこの費用に対してどう考えているのかをお伝えしたいと思います。
※本題からは少し逸れるため、興味がある方のみ読み進めていただければ幸いです。
結論としては、
「最低限の助成制度は用意されているものの不十分。出産にかかる費用は無料にすべき」
です。
突然ですが下記表をご覧ください。
これは国立社会保障・人口問題研究所が発表している「第15回出生動向基本調査（結婚と出産に関する全国調査）」からの抜粋です。
この調査結果は、結婚した夫婦の理想の子ども人数が2.32人であるのに対し、実際に出産を計画している人数は2.01人で、理想よりも実際の予定人数のほうが低くなっている最大の理由は「子育てや教育にお金がかかりすぎるから」であったことを示しています。
つまり、出産をためらう最大の理由はお金なのです。
※周知の事実ですが、日本は少子化の道を突き進んでいます。
2020年の合計特殊出生率は1.34で過去最低水準であり、出生数にいたっては84万832人で過去最低を更新しています。
（厚生労働省が発表している人口動態統計月報年計より）
おそらくですが、子どもを育てるのに一切のお金がかからなくなれば、出生率は大幅に改善するでしょう。
しかしさすがにそれは現実的ではないので、妥協案としての私の意見が、
「ただでさえ子育て（教育含む）にお金がかかるのだから、せめて入り口（出産）ぐらいは気持ちよくやらせてくれよ」
です。
私は政策立案のプロではないので、出産費用を無料にしたところで出生率の向上にどれほどの効果があるのかはわかりません。
ただ単純に、
「出産費用は一切かかりません。なぜなら未来の日本を担う子どもを世の中に送り出してくれるのですから」
と国が背中を押してくれたほうが、気持ちよく子どもを産む気になるのになと思うだけです笑。
「コンサルタントのくせにロジックじゃなくて感情論かい」
とツッコまれそうですが、意外と直感も大事にしたほうがいいと考えるタイプなのでご容赦を笑。
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