社員の突然の退職を防ぐためにはどうすべきか？

会社にとって離職防止は、重要度の高い経営課題

最近、中小企業の経営者の方々に、「組織運営に関する悩みとして、どのようなものがありますか？」と質問させていただく機会があります。

十中八九というと少し言い過ぎかもしれませんが、「社員の離職率が高いことに悩んでいる」「期待していた優秀な社員が退職してしまった」という社員（従業員）の退職に関する悩みを吐露されるケースが非常に多いと感じています。

私も前職で事業部長をしていた頃は、目にかけていた若手社員が転職すると聞いた時はとても残念な気持ちになりましたし、優秀なエンジニアが辞めるとなった時、慰留の提案をするものの、時すでに遅しで、悔しい気持ちを感じたことは何回もあります。会社経営において、社員の退職は全てが悪いということではなく、一定の人材流動性があった方が健全な組織であると考えられますが、それでも、人が去っていくことは残念なものです。

社員の退職意向を聞くタイミングでは、既に手遅れ

そして、概して、社員の退職意向の伝達は突然やってきます。もちろん、最近元気がないな、悩んでいるかもな、と勘づいてはいますが、既に転職活動をしていることや、退職する気持ちが高まっていることにはなかなか気づきにくいものです（私が鈍感なだけなのかもですが）。そして、自分自身の場合もそうでしたが、上司に退職意向を伝達する際は、基本的には腹が決まっています（転職先が既に決まっていることも多いはずです）。そうした状況において、社員を慰留しても「そう言ってくれて、非常に嬉しいですが・・・」となり、翻意させることはかなり難しいというのが私の実感です。

高離職率＝採用コスト高　→　利益率低下

また、社員の退職・転職は、自社にとって重要な人的資源が流出するというだけでなく、そのポジションの補充のために採用コストが追加でかかりますし、採用が決まるまで事業の進捗スピードに遅れが出るなど、経営上のデメリットは無視できないほど大きいと言えます。採用コストが膨れれば、当然会社の利益率に影響が出ます。ベンチャー企業など、成長を志向する会社でよくあるパターンとして、社員を採用してもなかなか定着せず、平均2〜3年で退職することがよくあります。これだと、人を採用しても、人がどんどん抜けていくわけですから、事業成長に見合った形で組織が成長していかないわけです。

理想を言えば、会社として健全な新陳代謝は維持しつつ、優秀な社員はできるだけ長期に渡って会社の成長に貢献してもらえるような関係であり続けるのが望ましいです。なかなかそうした理想を実現することは難しいわけですが、本質的に防げるはずである社員の離職を防ぐためには、会社として何をすべきでしょうか？

社員の突然の退職を防ぐための方法とは

社員が退職を申し出るタイミングでは手遅れになっていることが多いわけですから、その手前で、退職リスクが高まっていることに感知できれば、会社として早めのフォローをすることで、社員の退職を未然に防げるようになるはずです。

そうした考えに基づいて、組織診断サービス「パルスアイ」では、退職リスクの判定機能を実装しました。この機能は、毎月アンケートに回答してくれた全ての社員（従業員）の退職リスクを、高リスク・中リスク・低リスク・リスクないの４段階で評価します。

これは、毎月「仕事内容」「パフォーマンス」「職場の人間関係」「健康」に関すつ４つの質問をするのですが、これらの質問に対する回答と退職意向との関係性をAI（機械学習）によりモデル構築することで、退職リスクを判定できる仕組みになっています。このモデルで計算した判定値と実際の退職意向は、相関係数0.9以上となっており、高い精度で退職リスクを判定できるレベルになっています。

また、上図のように、毎月退職リスクの高い社員が誰であるかわかる仕組みになっています。これが分かれば、社員が退職の意思決定をする前に、退職につながる主原因の解決・解消に動くことができるはずです。

社員ごとに、過去12ヶ月の退職リスクの変遷を確認できますし、↓のように現状の退職リスクに対する診断コメントも表示されます。

・退職リスクは、「低リスク」判定です。すぐに退職する可能性は低いですが、将来的な退職(転職)を考えている可能性があります。
・現在の仕事（職務環境）に何かしら不満を持っている可能性があります。上司からのコミュニケーション量を増やし、本人の抱えている問題や不満を把握することが望ましいです。

退職リスクを判定してくれる組織診断サービス

パルスアイは、AIを活用した従業員エンゲージメントサーベイで、毎月1回簡単なWEBアンケートを配信し、従業員個人と組織の課題を見える化します。AIが、従業員の退職リスクを判定し、退職する可能性が高い従業員をいち早く察知することができます。本サービスを通して、従業員の本音を把握し、組織運営に活用することで、従業員エンゲージメントを高め、業績向上につなげることができます。

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