物流の未来をつくる挑戦！JPRが考える第一歩とは！？

こんにちは。日本パレットレンタル株式会社（以下、JPR）広報部の吉岡です。いつもnoteをご覧いただき、ありがとうございます。

■日々の便利を支えてくれている「物流」

先週は「ブラックフライデー （※）」のイベントが、色々な場所でありましたね。とてもお得なセールなので、活用していらっしゃる方が多いのではないでしょうか。私も毎年楽しみにしていて、いろいろな物を某ネット通販で購入しました。ネット通販は、直接自宅に物が届くのでとても便利ですよね！
 
この「便利」を支えている一つが「物流」です。物流は、普段当たり前のように手にする商品を、どうやって届けるかを支える重要な仕事です。ところが現在、物流現場は人手不足で大変な状況になっています。特に、トラックドライバーや物流センターの人手不足は深刻で、現場の大きな負担になっています。この負担を軽減しようと、JPRは納品伝票をデジタル化して、物流業務の効率化に挑戦しています。
 
※ブラックフライデーとは、アメリカの祝日「感謝祭(11月第４木曜日)」の翌日金曜日のこと。
アメリカ最大規模のセールの初日にあたる日で、多くの企業・商店が大型商戦をしかけ、黒字を想起させるのでブラックフライデーと呼ばれています。

■納品伝票のデジタル化が、どうして物流の効率化につながるの？

テレビなどで、「物流2024年問題」という言葉を耳にしたことがあるのではないでしょうか。これは、トラックドライバー不足が引き起こす一連の問題を指しますが、トラックドライバー不足と同様に、物流センターの人手不足も深刻な状況となっています。トラックの手配や荷物の積み込み、そして紙の納品伝票の準備まで、物流現場ではあらゆる業務が時間と人員の限界に直面しています。特に、納品伝票は荷主ごとに違う形式の伝票を使う必要があるため、現場の負担が大きいのです。
 
大量の紙の伝票を、毎回、毎回、印刷して仕分ける作業は、本当に膨大で大変です。そこでJPRは、納品伝票をデジタル化することに着目しました。納品伝票をデジタル化することで、ペーパレス化による効果に加えて、デジタル化した物流データを活用することの効果も期待できるのです。

■納品伝票のデジタル化の第一歩として、何が必要か？

ズバリ、「標準化」です。例えば、私たちは普段の生活で、いろいろな会社の家電製品を使用していますが、「製品ごとにコンセントの受け穴が違って使えない‼ 困るよ～」なんてことはないですよね。これは、どのような家電製品でも使えるよう日本国内で規格が決められており、国内で「標準化」されているからです。
 
JPRは納品伝票のデータ形式の標準化を目指し、2019年に立ち上がった「デジタルロジスティクス推進協議会」に参画しました。2021年には納品伝票電子化ガイドラインが完成。2022年には、納品伝票電子化・共有化システム「DD Plus（ディーディープラス）」を開発し、試験導入ではトラック１台あたりの検品作業で60%の短縮を実現しました。この取り組みが評価され、（公社）日本ロジスティクスシステム協会が主催する「2023年度ロジスティクス大賞」において「ロジスティクス大賞 社会性特別賞」をお客さまと連名で受賞するなど、物流業界でも高く評価されています。
 
物流のデジタル化は、少しずつ前進しています。でも、まだ始まったばかり。今後もJPRは、現場の方々の意見を取り入れながら、物流業界が抱える課題を解決し、より効率的で持続可能な未来の物流をつくる挑戦をしてきます。今後ともよろしくお願いします！