10兆円軍備案③ 令和四年三月十二日
本私案の考え方
現在、中露を中心とした安全保障上の脅威が増大している中、我が国の防衛力の向上は停滞している。私はここから、既存の防衛力整備計画を遂行するのみでは、我々国民を守るには、不足であると考える。
現在の政府には、日本には降伏の選択肢がないという認識が足りないのではないかと思う。例え日本の首都が核ミサイルで壊滅し、これによって降伏をしたとしても、米国を筆頭とする西側諸国は、共産主義勢力の拡大を日本を拠点として阻止するという考えを持つため、日本での戦闘は終わらないからだ。だから、日本が壊滅しても戦争は続くのだ。
我々は、壊滅を防ぐ為に必要な力を準備しなければならないし、たとえ壊滅しても日本国内において正当な主権を行使するために、強固な体制を持つ実力組織を準備しなければならない。やはり、日本を守るのは日本人に他ならないのだ。
本私案は、主に不足する抑止力などの軍事力を補強する目的で、軍隊法私案を成立させ自衛隊を軍に改編した上で防衛費をGDP比２％程度まで拡大する想定の下に作成した。
本軍拡案に従うと、陸軍の規模は一・五倍程度(1.8兆円→3.0兆円規模程度)、海軍の規模は三倍程度(1.3兆円→4.0兆円規模程度)、空軍の規模は二・五倍程度(1.1兆円→2.5兆円規模程度)となるが、しかしこれで丁度GDP比２％程度となる。本案に記載される数字や案が荒唐無稽なものに思われるかもしれないが、防衛予算をGDP比２％とすることで十分可能なものであり、本来日本ならばこの程度の軍事力は持てるという事を理解していただきたい。
尚、本案は前案から大幅に変更を加えたため、現行最新版として新たに公開することとなったものです。前案についてご興味のある方は以下をご覧ください。
https://note.com/jp_cn_uk_de_/n/n984a6df0e26c
死にたくないので軍拡してくださいお願いします
あと、質問はTwitterかNoteに頼む・・・！「てめ、ここの意味分からねぇよ馬鹿か」と思ったらドシドシ言ってくれ・・・！俺自身素人だから、指摘はありがたい！
各軍戦力整備目標・概要
陸軍→定員を15万人から24万人に拡大。18個師団体制の確立。進出能力強化。
海軍→航空打撃部隊を整備。常続的な弾道弾防衛体制の実現。船団護衛能力の維持強化。揚陸能力の強化。後備艦隊の創設。
空軍→航空機の増備。高射能力強化。無人機部隊の強化。重攻撃機の保有。策源地破壊能力強化。
編成目標概略(表中左は令和三年防衛白書記載の数値)
陸軍
人員
15万→24万
機動部隊
機動師団 4→9
機動旅団 3→0
戦車師団 1→1
戦車旅団 0→1
空挺団 1→2
特殊作戦群 1→2
水陸機動団→海洋旅団ｘ３
即応旅団 0→1
ヘリコプター団→陸軍第一飛行師団
配備部隊
衛戍師団 0→1
配備師団 5→6
配備旅団 2→0
海軍
基幹部隊
航空戦隊 0→4
護衛戦隊 4→4
哨戒隊群 0→1
輸送戦隊 1→3
掃海隊群 1→1
潜水戦隊 2→3
防備戦隊 5→5
水上艦艇
主力艦 12→36（空母、重防、軽防）
補助艦艇 76→151（その他作戦艦艇）
潜水艦 21→30
支援艦艇 30→39（非戦闘艦）
航空機
戦闘機 0→250（艦載、短距離離着陸機）
哨戒機 73→73
回転翼機 93→179
空軍
基幹部隊
飛行中隊 24→30
特務飛行中隊 0→6
輸送隊 3→5
警戒航空隊 3→5
高射中隊 24→40
警戒隊 28→28
主要兵器
戦闘機 318→396（練習機総転換時：596）
攻撃機 0→30
作戦支援機 58→85
指揮系統
左従来の組織図（自衛隊HPより）のものとは異なり、本再軍備案では、明確に参謀本部が一般の部隊への指揮を行うことを明確化する。
そもそも兵部大臣とは民間人の事であって、民間人にまともな軍の指揮など取れようがないのだから、実際の軍の指揮などは参謀本部に一任すると書いて然るべきである。兵部大臣は、平時における軍の監理と、有事における高度に政治的な問題の判断のみを行えばよい。（高度に政治的な問題についても事前の会議で対処方針を決定しておくことが望ましい。）
民間人の意志を軍に介入させて、意思決定速度が遅くなるようなことは出来るだけ避けたい。
陸軍 主要部隊編成案
改編の意図
現在（2022年1月）の陸上自衛隊の戦力は、定員で15万人程度となっているが、防衛省の本来の「最下限」整備目標は18万人である。現在15万人程度となっているのは、冷戦が終結したためであろうが、しかし新たな冷戦とも目される米中冷戦が密かに始まろうとする中、「脱冷戦体制」である15万人体制を続けるのは当然のように非合理的である。
また、米中冷戦は、米露冷戦とは異なり、日本が直接的に地理的に対立国の間に挟まれる構図となるから、米露冷戦時と同等の戦力では不足なのは明らかである。
そこで、今まで成されることのなかったものの、陸自が必要としていた24万人18個師団体制構想を参考とし、本案では24万人18個師団体制を具体化して編成案とすることを試みることとする。
また、兵士を調達する上で、志願兵のみで充足出来ない場合は、徴兵を視野に入れるものとする。
陸軍指揮系統再編についての確認
陸軍指揮系統は、この通りに改編するという前提の下、陸軍主要兵団編成案を作成する。尚、編制案内では、以下の様に略する。
第〇方面軍隷下→〇方軍
第〇戦略予備軍隷下→〇予軍
参謀本部直属→参謀本
参謀本部陸軍部直属→陸参謀
主要陸軍兵団編成案
前 → 後
第一師団 東部方面隊 配備師団→近衛師団 陸参謀 衛戍師団
同 →第一師団 二予軍 機動師団
第二師団 北部方面隊 機動師団→第二師団 五方軍 機動師団
第三師団 中部方面隊 配備師団→第三師団 三予軍 配備師団
第四師団 西部方面隊 配備師団→第四師団 十六方軍 配備師団
第五旅団 北部方面隊 機動師団→第五師団 五方軍 機動師団
第六師団 東北方面隊 機動師団→第六師団 一予軍 機動師団
第七師団 北部方面隊 機甲師団→第七師団 五方軍 機動師団
同 →戦車第一師団 五方軍 戦車師団
第八師団 西部方面隊 機動師団→第八師団 十六方軍 機動師団
同 →戦車第十一旅団 十六方軍 戦車旅団
第九師団 東北方面隊 配備師団→第九師団 一予軍 配備師団
第十師団 中部方面隊 配備師団→第十師団 三予軍 配備師団
第十一旅団 北部方面隊 機動旅団→第十一師団 五方軍 機動師団
第十二旅団 東部方面隊 機動旅団→第十二師団 二予軍 機動師団
第十三旅団 中部方面隊 配備旅団→第十三師団 三予軍 配備師団
第十四旅団 中部方面隊 機動旅団→第十四師団 三予軍 機動師団
第十五旅団 西部方面隊 配備旅団→第十五師団 十六方軍 配備師団
中央即応連隊 →即応第一旅団 参謀本 即応旅団
第一空挺団 →第一空挺団 参謀本 空挺団
同 →第二空挺団 参謀本 空挺団
水陸機動団 →海洋第一旅団 参謀本 海洋旅団
同 →海洋第二旅団 参謀本 海洋旅団
同 →海洋第三旅団 参謀本 海洋旅団
特殊作戦群 →第一特殊作戦群 陸参謀
同 →第二特殊作戦群 陸参謀
第一ヘリコプター団 →陸軍第一飛行師団 陸参謀
（新設）→特務機関 参謀本
部隊計
衛戍師団 〇個→一個
配備師団 五個→六個
配備旅団 二個→〇個
機動師団 四個→九個
機動旅団 三個→〇個
機甲師団一個→戦車師旅団二個
中央即応連隊一個→即応旅団一個
水陸機動団一個→海洋旅団三個
空挺団 一個→二個
特殊作戦群 一個→二個
ヘリコプター団→飛行師団
巡航誘導弾連隊 〇個→五個
高速滑空弾大隊 〇個→五個
人員増減
現役十五万人 + 予備四万六千人 → 現役二十四万人 + 予備六万人
備考
・第一師団は、最も政治と経済の集中する中心地である首都圏を防衛する為、首都圏の防衛と外国公使接受のみを任務とし、総軍からも独立しその地を衛戍する近衛師団と、首都圏からの移動も可能な機動師団である第一師団へ分離するものとする。
・第四師団、第七師団は、従来の歩兵連隊を主軸とする配備師団と、戦車などを多く装備する戦車師旅団とに分割するものとする。
・各旅団は、日本周辺での戦闘の発生可能性の高まりから、敵の必要上陸戦力を巨大化させる目的で、師団規模に拡大するものとする。
・中央即応連隊は、より大きな緊急対応を要する事態が発生した際に一次的に対応する為、規模を拡大した上で参謀本部直属の即応旅団に再編成するものとする。
・水陸機動団は、離島防衛や逆上陸などの任務の増大から、要員を増やし、三個海洋旅団に再編成するものとする。
・空挺団は、求められる敵策源地攻撃能力や進出能力の増大から、要員を倍増し、二個空挺団に再編するものとする。
・特殊作戦群は、陸軍兵力増強による必要性から、要員を倍増し、二個群に拡大するものとする。
・第一ヘリコプター団は、空挺団や水陸機動団等の拡充に伴い、師団規模に拡大するものとする。
・新たに五個程度、各師団へ部隊として配属される巡航誘導弾連隊は、配備師団の庇護の下、12式地対艦誘導弾の改造型に対艦弾頭や対地弾頭を搭載して運用するものとする。
・新たに五個程度、各師団へ部隊として配属される高速滑空弾大隊は、配備師団の庇護の下、目下開発中の高速滑空弾を運用するものとする。
海軍 主要部隊編成案
改編の意図
海上自衛隊の護衛艦隊創設の目的は、そもそも船団護衛の為であった。このために海上自衛隊は、護衛艦隊内部に八隻を単位とする（水雷戦隊の精神的後継とも言われる）護衛隊群を編成し、一個隊群で同時に50隻の輸送船団を護衛する能力を獲得した。
しかし、昨今の自衛隊の任務は、イージス艦による弾道弾迎撃任務や海外派遣など、明らかに輸送船団護衛の範疇を超えるものが多くあり、これが本来の護衛艦隊の任務を侵す可能性があると考えられる。従って、近年新たに付与されるようになった任務等は、新しく部隊を創設することで外部出力する必要がある。
また、自衛隊は攻撃能力をわざと整備しないことで単独の軍として完結しないようにし、憲法九条との兼ね合いの体裁を保ってきたが、再軍備をするにあたって、攻撃能力を整備し、単独の軍として完結するようにするのは急務である。
艦種名称改正についての確認
艦種名称については、これに倣うものとする。
また、本案に於ては、当分の呼称として、摩耶型等の所謂イージス艦の事を重防空艦、秋月型を拡大化改設計した艦を軽防空艦とする。
更に、甲型輸送艦とは、大隅型よりも艦載機の運用能力を強化して、必要に応じてヘリ以外でも艦載機などを運用できるものとし、乙型輸送艦とは、大隅型の輸送能力を拡大化した艦型とする。
水上部隊編成意図詳説
・第一艦隊
この艦隊は、海軍の打撃能力の全翼である航空戦隊を擁する。戦隊旗艦となる空母には、クイーンエリザベス級程度の規模の艦が充てられる。
打撃能力であるからには、この航空戦隊の役目は、敵の勢力地域に突入し、これを破壊することである。従って、敵の攻撃の圧力は、現在の海自の護衛隊群が想定するものより一段と厚くなるものと思われる。
そこで、航空戦隊の編成の上で、軽防空艦を一隻増加し、更に駆逐艦も原則として秋月型を配備することで、十分な作戦能力を付与する。
・第二艦隊
この艦隊は、海上交通路護衛をその任とする護衛戦隊と、弾道弾迎撃をその任とする哨戒隊群を擁する。
護衛戦隊は、護衛隊群の後継として、引き続き船団護衛の任を行う。ただし、近年船団護衛以外の任務の為に肥大化した部分はそぎ落とし、船団護衛の為に必要な能力のみを保有する。この戦隊を編成する上では、三次防と四次防を参考とした。
哨戒隊群は、平時からの常続的な弾道弾監視の為に、常時二個隊が運用可能な状態で回転運用を行う。（二個隊が実任務、二個隊が修理、一個隊が再訓練）片一方は南西方面に貼り付け、もう方一方は朝鮮方面に張り付けることを想定している。
・第四艦隊
この艦隊は、陸軍の海洋旅団の揚陸などをその任とする輸送戦隊と、機雷敷設・除去をその任とする掃海隊群を擁する。
輸送戦隊の編成については他に参考となる類例が見当たらなかったため、回転翼機や短距離離着陸機の運用が可能で、且つ内渠を有する輸送艦を擁する輸送隊と、最上型を擁する前路警戒、航路啓開、及び揚陸艇援護を任とする掃蕩隊と、防空能力が手薄な輸送艦を援護する甲駆逐隊でこれを編成する事とした。尚、輸送隊の輸送能力は、一個輸送隊で一個海洋旅団を輸送可能と想定している。
掃海隊群に関しては、現在の海上自衛隊の掃海隊群と同様である。
・第六艦隊
この艦隊は、従来までの潜水隊群をそのまま引き継ぐ第一、第二潜水戦隊と、新規に創設される第三潜水戦隊を擁する。
第三潜水戦隊は、巡航誘導弾や弾道弾を搭載可能とし外洋活動能力を高めた潜水艦を擁し、航空戦隊の護衛や策源地破壊をその任とする。
・鎮守府
この組織は、隷下に鎮守府防備隊を持ちつつ、そのほかの艦隊の後方支援などをその任とする。
・後備艦隊
艦齢の高齢化や、装備の更新などにより不要となった艦を一定期間動態保存し、有事の際に再度運用できるようにする。
水上艦隊の編成
海軍総隊
・連合艦隊
・第一艦隊
・航空戦隊 四個
航空母艦 １隻
・防空隊[甲編成]
重防空艦 ２隻
軽防空艦 １隻
・駆逐隊[甲編成]
駆逐艦 ４隻
・第二艦隊
・護衛戦隊 四個
護衛空母 １隻
・防空隊[乙編成]
軽防空艦 ２隻
・駆逐隊[乙編成]
駆逐艦 ２隻
・掃蕩隊
海防艦 ３隻
・哨戒隊群
・哨戒隊 五個
重防空艦 １隻
哨戒艦 ３隻
・第四艦隊
・輸送戦隊 三個
甲型輸送艦 １隻
・駆逐隊[甲編成]
駆逐艦 ４隻
・掃蕩隊
海防艦 ３隻
・作戦艦艇
乙型輸送艦 ２隻
輸送艇 ６隻
・掃海隊群
・掃海隊 三個
掃海艦/掃海母艦 ３隻
・第六艦隊
・第一潜水戦隊
潜水艦救難艦 １隻
・潜水隊 三個
潜水艦 ４隻
・第二潜水戦隊
潜水艦救難艦 １隻
・潜水隊 三個
潜水艦 ３隻
・第三潜水戦隊
潜水艦救難艦 １隻
・潜水隊 三個
巡洋潜水艦 ３隻
・後備艦隊
・横須賀鎮守府
・横須賀海兵団
・横須賀海軍警備隊
・横須賀防備戦隊
・掃蕩隊 一個
海防艦 ３隻
・呉鎮守府
・呉海兵団
・呉海軍警備隊
・呉防備戦隊
・掃蕩隊 一個
海防艦 ３隻
・佐世保鎮守府
・佐世保海兵団
・佐世保海軍警備隊
・佐世保防備戦隊
・掃蕩隊 一個
海防艦 ３隻
・舞鶴鎮守府
・舞鶴海兵団
・舞鶴海軍警備隊
・舞鶴防備戦隊
・掃蕩隊 一個
海防艦 ３隻
・大湊鎮守府
・大湊海兵団
・大湊海軍警備隊
・大湊防備戦隊
・掃蕩隊 一個
海防艦 ３隻
水上部隊計
航空戦隊 四個
護衛戦隊 四個
哨戒隊群 一個
輸送戦隊 三個
掃海隊群 一個
潜水戦隊 三個
防備戦隊 五個
～小部隊～
防空隊[甲]（重防２、軽防１） 四個
防空隊[乙]（軽防２） 四個
駆逐隊[甲]（駆逐４） 七個
駆逐隊[乙]（駆逐２） 四個
哨戒隊（重防１、哨戒３） 五個
掃蕩隊（海防３） 十二個
掃海隊（掃海３） 三個
航空部隊編成
海軍総隊
・連合艦隊
・第一航空艦隊
・第十一航空戦隊（哨戒機部隊）
・七四一海軍航空隊
・第十二航空戦隊（哨戒機部隊）
・七八一海軍航空隊
・第十四航空戦隊（哨戒機部隊）
・七〇一海軍航空隊
・第十五航空戦隊（哨戒機部隊）
・七四二海軍航空隊
・第二十一航空戦隊（哨戒・救難ヘリ部隊）
・四〇一海軍航空隊
・四〇三海軍航空隊（新設）
・四六一海軍航空隊
・四六三海軍航空隊（新設）
・四八一海軍航空隊
・第二十二航空戦隊（哨戒・救難回転翼機部隊）
・四四一海軍航空隊
・四四三海軍航空隊（新設）
・四二一海軍航空隊
・四二三海軍航空隊（新設）
・第三十一航空戦隊（色々部隊）
・八二一海軍航空隊
・一二一海軍航空隊
・第四十一航空戦隊（掃海回転翼機部隊）
・五〇一海軍航空隊（新設）
・五二一海軍航空隊
・五二三海軍航空隊（新設）
・第六十一航空戦隊（艦載戦闘機部隊）
・六〇一海軍航空隊（新設/下総）
・六二一海軍航空隊（新設/岩国）
・六三一海軍航空隊（新設/新田原）
・六六一海軍航空隊（新設/美保）
・第三〇一海軍航空隊
航空部隊計
哨戒機部隊 四個→四個
哨戒回転翼機部隊 五個→九個
掃海回転翼機部隊 一個→三個
艦載戦闘機部隊 〇個→四個
輸送機部隊 一個→一個
変動表
航空母艦 ：〇隻→四隻
護衛空母 ：四隻→四隻
重防空艦 ：八隻→十三隻
軽防空艦 ：〇隻→十二隻
駆逐艦 ：二八隻→三六隻
海防艦 ：六隻→三六隻
哨戒艦 ：〇→十五隻
甲型輸送艦 ：〇隻→三隻
乙型輸送艦 ：三隻→六隻
巡洋潜水艦 ：〇隻→九隻
潜水艦救難艦：二隻→三隻
哨戒回転翼機：八三機→一四九機
掃海回転翼機：一〇機→三〇機
艦載戦闘機 ：〇機→二〇〇機
推定人員増減
約四万五千人→約十万人
備考：本案においては、補給艦や基地警備隊など、後方部隊の部隊は記載していないが、これらは正面装備の増加に応じて合理的に必要な限り増加するものとする。
正規空母と表記するところは、英国海軍のクイーンエリザベス級程度の運用力を持つ艦を取得するものとする。
：護衛空母と表記するところは、出雲型の空母化改装型を継続運用するものとする。
：重防空艦と表記するところは、摩耶型、またはそれを更新した艦を取得するものとし、既存の重防空艦は退役まで使用する。
：軽防空艦と表記するところは、秋月型を大型化改設計し、電探覆域と誘導弾搭載数を向上した型を取得するものとする。
：駆逐艦と表記するところは、秋月型、またはそれを更新した艦を取得するものとし、既存駆逐艦は退役まで使用する。
：海防艦と表記するところは、最上型を取得するものとする。また、前線を引退した駆逐艦や防空艦を海防艦に格下げして運用することも可能とする。
：哨戒艦と表記するところは、共同作戦能力を活用して重防空艦の弾道弾防衛任務を支援する能力をする、今後調達する予定の哨戒艦を調達するものとする。
：甲型輸送艦と表記するところは、大隅型よりも艦載機の運用能力を強化し、必要に応じてヘリ以外でも戦闘機などを運用できるものとする。
：乙型輸送艦と表記するところは、大隅型の輸送能力を拡大化した艦型とする。
：巡洋潜水艦と表記するところは、試験潜水艦大鯨を大型化改設計し、巡航誘導弾や弾道弾を搭載可能とし外洋活動能力を高めた潜水艦型を取得するものとする。
：哨戒回転翼機と表記するところは、SH-60Lを取得するものとする。前型であるSH-60K及びSH-60Jは退役まで使用する。
：掃海回転翼機と表記するところは、MCH-101を取得するものとする。
：その他説明の無いものは、従来の最新型、またはそれを更新したものを取得するものとする。
：海軍航空隊の編成における部隊名は、これに倣うものとする。
空軍 主要部隊編成案
部隊配置（ルビは現名称）
航空総軍
・第三航空軍
・第三飛行師団
・第二飛行団
・飛行第二〇一戦隊（F-15/分科：戦爆）
・飛行第二〇三戦隊（F-15/分科：戦爆）
(新設)・飛行第十一戦隊（T-8/分科：邀撃）
・第三飛行団
・飛行第三〇一戦隊（F-35/分科：戦闘）
・飛行第三〇二戦隊（F-35/分科：戦闘）
・第三航空管制団
・第三高射連隊
・第六高射連隊
・第一航空軍
・第一飛行師団
・第六飛行団
・飛行第三〇三戦隊（F-3/分科：戦闘）
・飛行第三〇六戦隊（F-3/分科：戦闘）
・第七飛行団
・飛行第三戦隊（F-2/分科：戦爆）
・第一航空管制団
・第一高射連隊
・第二高射連隊
・第四航空軍
・第四飛行師団
・第五飛行団
・飛行第三〇五戦隊（F-35/分科：戦闘）
(新設)・飛行第三〇七戦隊（F-35/分科：戦闘）
・第八飛行団
・飛行第六戦隊（F-2/分科：戦爆）
・飛行第八戦隊（F-2/分科：戦爆）
・第四航空管制団
・第二高射連隊
・第二航空軍
・第二飛行師団
・第九飛行団
・飛行第二〇四戦隊（F-15/分科：戦爆）
・飛行第三〇四戦隊（F-15/分科：戦爆）
(新設)・飛行第十二戦隊（T-8/分科：邀撃）
・第二航空管制団
・第五高射連隊
・第十航空軍
・第十航空師団（航空総隊直轄部隊+航空支援集団部隊）
・第一警戒航空団
・第二警戒航空団
・無人飛行第一戦隊（分科：司偵）
・無人機運用第一中隊
滞空型無人偵察機 不定数
・無人飛行第二戦隊（分科：探知）
・無人機運用第二中隊
無人弾道弾警戒探知機 不定数
・航空救難団
・輸送航空団
・第一輸送航空隊
・第二輸送航空隊
・第三輸送航空隊
(新設) ・第四輸送航空隊
(新設) ・第五輸送航空隊
・特別航空輸送隊
特殊航空総軍
・宇宙軍
・第一宇宙師団（宇宙監視任務）
・第二宇宙師団（妨害阻止任務）
・第三宇宙師団（人工衛星運用任務）
・特務航空軍
・第一特務飛行師団
・第一特務飛行団
・特務飛行第一戦隊（三沢/分科：重爆）
・特務飛行第二戦隊（横田/分科：重爆）
・特務飛行第三戦隊（硫黄島/分科：重爆）
・特務攻撃軍
・第一特務攻撃団（種子島）
・第二特務攻撃団（内之浦）
・第三特務攻撃団（硫黄島）
・第四特務攻撃団（小笠原）
・弾道誘導弾連隊
・基地警備隊
・高射隊
航空機数量
F-15近代化型：102機
F-2：91機
F-35A：105機
F-3先行生産型(初飛行モデル)：50機
T-8：48機(邀撃任務配置)+200機(練習機用途)
戦略攻撃機：30機（24+補機6）
中型輸送機（C-2）：30機
準中型輸送機（C-130H）：20機
空中給油機：10機
早期警戒機：25機
部隊数量
・航空警戒管制部隊
・警戒中隊 二十八個
・一個警戒航空団
・三個飛行中隊
・戦闘機部隊
・F-15飛行戦隊 ７→４
・F-2飛行戦隊 ３→３
・F-35飛行戦隊 ２→４
・F-3飛行戦隊 ０→２
・T-8飛行戦隊 ０→２
・特務航空部隊
・飛行中隊 六個（〇個→六個）
・特務攻撃部隊
・特務攻撃団（〇個→四個）
・空中給油・輸送部隊
・飛行隊 二個
・航空輸送部隊
・飛行隊 五個（三個→五個）
・高射部隊
・四十個高射中隊（一個群につき二個高射隊増備+戦略攻撃部隊属）
・宇宙部隊
・三個宇宙師団
・無人偵察部隊
・一個中隊
・無人弾道弾警戒探知部隊
・一個中隊（〇個→一個）
推定人員増減
四万五千人→八万人
備考：高射群は、弾道弾迎撃能力の強化を目的に高射兵器の増備を行い、連隊規模に拡大するものとする。
：T-8とは、練習機と戦闘機を兼ねる機体であり、練習に加え、対侵犯措置や邀撃も任務とする機体である。↓T-8の詳細
https://note.com/jp_cn_uk_de_/n/n1b159c2c9c4f
：特務飛行戦隊の装備する機体は、長大な航続距離と、護衛戦闘機を必要としない程度の低被探知能力と、多量の兵装を搭載する能力を持つ飛行機を国産開発して運用するものとする。↓具体的な特務飛行隊運用構想
https://note.com/jp_cn_uk_de_/n/n7f812d5bf1be
：特務攻撃団は、参謀本部から直接指揮を受ける部隊であり、隷下に弾道誘導弾連隊と、基地警備隊や高射隊などを持つ。このうち弾道誘導弾連隊は、種子島や内之浦に加え、硫黄島と小笠原諸島に新規で建設される弾道誘導弾打ち上げ基地にて長距離弾道弾を運用するものとする。
：航空輸送部隊の飛行隊増勢は、第二空挺団創設に伴うものである。
：将来的には宇宙軍が偵察衛星や測位衛星、または宙対宙兵器や宙対地兵器の運用も担うものとする。
：無人偵察部隊は、滞空型無人機を運用する。
：無人弾道弾警戒探知部隊は、恒常的に日本近空に弾道弾探知能力のある無人機を警戒飛行させ、弾道弾への対応力を向上させる。
【Twitter】@JP_CN_UK_DE_