【コーチング】ストレス・コントロール Part3
認定コーチを取得したので、それまでの学びなどをまとめていこうと思います。
現在もコーチ・エィ アカデミアさんでは継続してコーチングを学び中です。
コーチ・エィ アカデミアさんの講習内容の詳細については記載できません。
ただし、概要と私の学びや気づきについて書くことは問題ないと確認済です。
ここで扱う内容は、コーチ・エィ アカデミアさんのクラスとしては「ストレス・コントロール」というモジュール名のクラスになります。
【コーチング】ストレス・コントロール Part2の続きです。
ストレスレベルとサイン
ストレスをコントロールするには、ストレスを理解し、自分やクライアントのストレス状態に気づくことが大事です。
コーチ自身がストレスの理解と認知を行い、自らストレスコントロールすることでストレスレベルが高い状態でコーチングすることは少なくなるでしょう。
(コーチ自身が不安定だったり、感情的ではクライアントも心配しますし…)
また、クライアントなど相手のストレスレベルを冷静に見られることで、相手のストレスコントロールの支援も可能となってきます。
ストレスの反応プロセス
ストレスには3段階のプロセスがあります。
警告反応期
抵抗期
疲憊(ひはい)期
1の警告反応期は、ストレッサーに直面して身体的に反応が出ている状態です。緊張や肩こり、消化不良などが起きます。
2の抵抗期は、ストレッサーへの抵抗力が増し、一時的にはストレスと生産性がバランスが取れているように感じる時期です。ただ、この状態で休養などストレスコントロールができればよいのですが、長く続いたりすると、3の疲憊期に入ります。
3の疲憊期に入ると抵抗力は低下し、心身に様々な症状が出始めます。
コーチやリーダーはこのようなストレスのレベルとサインを理解し、相手のストレスコントロールを促し、ときには休養させるなど配慮が必要になります。
ストレスサイン
ストレスサインとは、ストレスが過剰になると心身や、行動上に現れる変化のことです。ストレスサインの現れ方は人それぞれ様々あります。
イライラなど心理面に現れる人もいれば、肩こりや腹痛など身体面に現れる人もいます。
サインの頻度や程度によってストレスレベルが分かってきますので、自分のサインとレベルを知っておけば、ストレスレベルが高いときにそれに気づけるようになります。
ストレスサインが出てくる頻度が多くなってくると、レベルが高い状態ですので、そのサインを無視せずに休養を取るなどストレスコントロールの対応をとりましょう。
そして、クライアントや部下など相手のストレスサインを知っておくことも大事です。相手にストレスサインが多く見られるようになったら、コーチングやマネジメントの中で相手に認識してもらって、対応をしていく必要があります。
相手のストレスサインを知る
コーチングやマネジメントで大事なのはコミュニケーションですが、相手のストレスレベルが高まりすぎているとコミュニケーションができなくなります。
それはストレスレベルの高まりにより臨戦態勢になっていたり、逃避行動に移ろうとしているため、なかなかコミュニケーションが成立せず、コーチングの本質的な目的を達成することが難しくなります。
リーダーやコーチは、相手のストレスサインに目を向けて、ストレスレベルに応じたコミュニケーションが求められます。
心身面のストレスサインは相手の主観的な部分が多く、わかりにくいものです。外見からみてわかりやすい行動上の変化としては概ね3つのパターンがあります。
攻撃的な行動
口答えや批判が多くなる、人のせいにする、落ち着かない、人の話を聞かない、ちょっとしたことで腹を立てる…など。
逃避的な行動
口数が減る、やる気がない、ミスが多い、指示通りやらない、トイレの回数が増える、欠勤や遅刻が増える…など。
ライフスタイルに出る
お酒やタバコが増える、お茶やコーヒーをよく飲む、ギャンブルにはまる、ドリンク剤を飲む、太ったり痩せたりする…など。
ストレスレベルが高まってきたときの対処
前出のようなサインをクライアントや部下など相手に増えてきたら、ストレスレベルがかなり高まってきている状態です。無理をさせない配慮が必要です。
休息させる
これ以上負荷をかけない
残業させない
他の人のサポートをつける
必要なら専門家に任せる
特に孤立している人はストレスレベルが高いことがあります。
一人で頑張らせないよう目配せして、必要なコミュニケーションをとりましょう。
リーダーやマネジャーは、ストレスサインを甘えや怠慢、性格の問題、心の問題と捉えてしまっては逆効果です。よりストレスレベルを上げてしまいます。
そしてリーダーやマネジャーは、ストレスに関する問題を自分で対処可能なのか、専門家に依頼すべきか、も見極める必要があります。
自分の手では解決できない場合には、勇気をもって専門家に委ねることも選択肢にあることを忘れず、適切な対応をしていきましょう。そのためにも人事や産業医など、相談できるコネクションを持っておくことが求められます。