（８月６日まで公開） 大東戦争の検証：完全版
田中英道先生を含め、合計４人の方による講座です。講座PR用のビデオも、それぞれ ４つあります。 山本五十六を筆頭に…海軍については、保守の方達の中でも意見は分かれるようですね。。。🐧💦
＜ [無料公開]日米の密約が発覚...OSS文書とは？ ＞
新講座の一部を無料公開します。
田中英道先生の
「日米戦争・最大の密約」
〜なぜ天皇は処刑されなかったのか〜
＞新講座を無料で今すぐ見る
大東戦争の検証：完全版
https://in.newhistory.jp/tadka_2108_notasy?cap=HS1
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1991年。米国国立公文書館。
とある文書が解禁されました。
それは、戦前の米国組織：
OSS（Office of Strategic Services）
による日本占領下の真実が記された
極秘文書でした。
日米開戦後、
1942年6月の時点で、
すでに戦後日本の象徴天皇制を計画していたなど...
その文書には、第二次世界大戦時に、
アメリカが立てた、「日本計画」が
記されていました...
そして、田中英道先生によると、
この文書を読み解くことで、
日米戦争時、
「日本とアメリカにはある“密約”があった」
とわかるそうです...
その密約を知ることで、
・他国では絶対に国家元首は処刑されるのに
なぜ、天皇は処刑されなかったのか？
・東京、大阪、名古屋など、
空襲で焼け野原になった日本に
なぜ、京都などにある重要な文化財は残されたのか？
・日米開戦を反対していたはずの山本五十六がなぜ
真珠湾攻撃の指揮をしたのか？
OSS文書を読み解くことで、
これらの謎が明らかになります。
＞OSS文書から判明したある“密約”とは？
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＜ 日本人が冤罪で処刑...南京大虐殺の真実 ＞
【有料講座を一部公開中】
今日から公開するのは、
日中戦争史の第一人者、
立命館大学名誉教授
北村稔先生による、
南京「百人斬り競争」の大嘘
〜歴史捏造のカラクリ〜
です。
＞新講座を無料で見る
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あなたはこの本をご存知ですか？
これは「戦争とは何か」という
ある、イギリス人が書いた本です。
その内容は、
・日本人は老人、子供を鋭利な刃物で虐殺した。
・日本人は中国人を一刀両断した
・日本人は南京で、30万人を虐殺した
など...
日本の軍事行動を
南京大虐殺として、
世界に広めた本でした...
そして、この本を根拠に
戦争犯罪人として何人もの日本人が
中国で処刑されました。
しかしこの本....
実は、全く根拠のない話でした。
冒頭に
「ある信頼のおけるオブザーバーによると」と
書いてあるのみ。
この本に書かれていた一つに
「捕虜、非戦闘員、老人、子供を虐殺した」と言われる
「南京100人斬り競争」というのがあり、
戦争犯罪の一つとして、
2人の日本兵が処刑されたのですが…
南京について研究を続ける
北村稔先生はこれを“冤罪”だった
と言います。
なぜ、冤罪だったと言えるのか？
冤罪に陥れた犯人は誰なのか？
南京100人斬り競争の真実とは？
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＜「MAGIC文書」が明かす日本の核実験 ＞
【有料講座を一部公開中】
今日から公開するのは、
国家生存戦略研究会の会長として、
日本の軍事・国防について精通される
矢野義昭氏による解説講義：
米最高機密文書が明かす
「日本の核実験成功」
です。
＞新講座を無料で見る
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2006年、アメリカで、
ある機密文書が公開されました。
それは、第二次世界大戦時、
アメリカが日本の暗号を解読した、
「MAGIC」と呼ばれる文書。
アメリカが日本の暗号を
解読するまでにかかった時間は数分...
まるで、魔法のように
解読できたため、
「MAGIC」と呼ばれていました。
その文書を
慎重に読み解いていくと、
なんと
「1945年8月12日、日本が核実験に成功していた」
と言うことが発覚しました。
江南という、
現在の北朝鮮に位置する場所で
日本が肥料を作っているとされた工場で、
核爆弾に使われる「重水」が確認されていたのです。
「今更、そんなことがわかったところで...」
と思われるかもしれませんが...
実はこの事実が、
現代の日本において、
重要な武器になるのです...
国家生存戦略研究会会長、
元陸上自衛官である、矢野義昭先生曰く、
「これを証明することで、
現代、日本を中国の脅威から守ることができる」
と言います。
一体どういうことなのでしょうか？
現代日本の重大な武器になると言う核実験とは？
＞日本の核実験について知る
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＜ 海軍を奮い立たせた昭和天皇のお言葉 ＞
【有料講座を一部公開中】
今日から公開するのは、
艦内神社研究家であり、
帝国海軍の戦史に精通される
久野潤先生による解説講義：
神社で読み解く帝国海軍秘史
〜忘れられた「英霊」の功績〜
です。
＞新講座を無料で見る
（新講座の公開は明日8/6まで）
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「戦艦大和は沖縄へ出撃せよ」
1945年4月5日、
海軍第二艦隊へ命令が下る。
当時、アメリカはついに
本土へ侵攻。
沖縄は激戦の最中だった。
しかし、
「大和を出撃させるなんてありえません！」と
出撃命令に大反対が勃発。
本来、軍隊での命令は絶対。
反発が起きることなんて
今まであり得なかった...
この反発に対し、
連合艦隊参謀長の
草鹿龍之介がある話を始める...
「実は、昨日、軍令部総長が
天皇陛下に謁見した。
その時に陛下がこう仰ったのだ」
その言葉を聞いた
海軍第二艦隊の隊員たち全員の心が動き、
戦艦大和の出撃に繋がったそうです...
＞天皇陛下のお言葉とは？
P.S.
もしあなたが、
沖縄戦と聞いて
「捨て石にされた悲惨な戦い」
と感じられたなら
この動画は、その見方を
ガラリと変えてくれるかもしれません。
艦内神社研究家であり、
帝国海軍の戦史に精通される
久野潤先生は
“今、よく語られる、
「沖縄は日本に見捨てられた」
というのは絶対にないんです。”
と語ります。
テレビ・新聞などのメディアでも、
その悲惨さばかりが強調され、
大本営に“捨て石にされた”と語られる沖縄戦…
ですが、久野先生によると
それは平和な現代に生きる
私たちが当時を振り返って語ることに過ぎず、
当時を生きた人々の視点から見ると、
沖縄戦はまた違った様相を見せるようです…
今日から公開する動画は、
これまで帝国海軍に関係のある
日本中の「神社」をくまなく訪問し、
現地の人々や神職、旧軍人（戦争経験者）など、
当時の記憶を知っている人々に
直接インタビューをしてきた
久野潤先生だからこそ語れる
沖縄戦の真実について描かれています。
「悲惨だった」という感情的な話ではなく、
当時の視点から見た沖縄戦の真実を、
ぜひご覧ください。
＞ 公開中の有料講座を見る
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この「大東亜戦争の検証シリーズ：完全版」は、
田中英道先生をはじめ、
学術研究で実績を積まれてきた4名の先生方が、
大東亜戦争の「通説」を問い直すべく、
最新の研究内容について解説する講座です。
先生方はこれまで、
「東京裁判史観」のイデオロギーが
色濃く残る学問の世界で、
偏った思想・批判に動じることなく、
一貫して「史実の解明」を追い求めてきました...
そんな長い研究活動を通じて
見えてきた真実…
今回はその貴重な内容を
余すところなくお話していただきました。
そして、その詳しい内容は...
大東亜戦争の検証シリーズ
第1巻
「日米戦争・最大の密約」
〜なぜ天皇は処刑されなかったのか〜
講師：田中英道
（東北大学名誉教授・日本国史学会代表理事）
◆「日・米・英の思惑による日米開戦」
戦争のシナリオを書いた『日本文化の守護者』
◆「山本五十六の自決に隠された謎」
パール・ハーバー奇襲という演出と”密約”の存在
◆「歴史の裏側を記すOSS文書」
”天皇打倒”ではなく”天皇制採用”を米国が望んだ理由
第2巻
米最高機密文書が明かす
「日本の核実験成功」
講師：矢野義昭
国家生存戦略研究会会長・元陸上自衛官
◆「共産圏に奪われた日本の研究成果」
日・米・ソ… なぜ世界は日本の核実験成功を隠蔽したのか
◆「核関連インフラの争奪戦」
日本も原爆を使う予定だった？
最先端を行っていた日本の核開発
◆「“核兵器国”としての日本」
中国、ロシア、北朝鮮に囲まれた日本は
”歴史”から何を学ぶべきか
第3巻
南京「百人斬り競争」の大嘘
〜歴史捏造のカラクリ〜
講師：北村稔氏
日中戦争史の第一人者・立命館大学名誉教授
◆「南京『百人斬り競争』が生まれた経緯」
中国法廷”判決書”の捏造とその矛盾
◆「南京大虐殺・80年目の真実」
国民党の対外宣伝顧問：
ティンパーリーの卑劣な翻訳本
◆「戦争とプロパガンダ」
中国人はなぜ”嘘”を平気でつけるのか？
現代にも引き継がれる伝統
第4巻
「神社で読み解く帝国海軍秘史」
〜忘れられた「英霊」の功績〜
講師：久野潤
帝国海軍軍艦慰霊顕彰会会長・
大阪観光大学国際交流学部講師
◆「世界史上初の空母決戦」
日本軍の快進撃：互いに“相手が見えない“
空母部隊同士の戦い
◆「日米大戦は“物量で負けた”は違う？」
ミッドウェー海戦から学ぶべき本当の教訓とは
◆「教科書が教えない“大東亜会議”」
英植民地：インド首脳の嘆願…
そしてインパール作戦
これら全4巻のシリーズ全てを
通して学んでいただくことで、
戦後の「東京裁判史観」中心の学術研究では
触れられてこなかった
「大東亜戦争の新たな側面」が見えてくるでしょう。
極秘文書の解読や
戦争経験者の証言によって、
近年新たな事実が広まりつつありますが、
本講座を視聴することで、
「あの戦争にはまだ多くの『謎』が残されている」
ということにも気付かされます。
それら「史実」として明かになった部分と、
未解明の部分を両方知ることで、
大東亜戦争とはなんだったのか？
日本人は何のために
あの戦争を戦ったのか？
改めて自分自身で
考え直すことができるようになるでしょう。
そして、戦争について知れば知るほど、
当時の情景がはっきりと見えてきて、
国のために戦ってくれた先人たちの凄まじさに驚き、
今まで以上に「英霊に対する感謝の念」が
深まっていくことでしょう。
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この「大東亜戦争の検証」シリーズは、田中英道先生をはじめ、学術研究で実績を積まれてきた4名の先生方が、大東亜戦争の「通説」を問い直すべく、最新の研究内容について解説する講座です。
先生方はこれまで、「東京裁判史観」のイデオロギーが色濃く残る学問の世界で、偏った思想・批判に動じることなく、一貫して「史実の解明」を追い求めてきました。
そんな長い研究活動を通じて見えてきた真実…
今回はその貴重な内容を余すところなくお話していただきます。
各講座のテーマは以下の通りです。
①田中英道先生：日米戦争・最大の密約ーなぜ天皇は処刑されなかったのか
②矢野義昭先生：米最高機密文書が明かす『日本の核実験成功』
③北村稔先生 ：南京『百人斬り競争』の大嘘ー歴史捏造のカラクリ
④久野潤先生 ：神社で読み解く帝国海軍秘史ー忘れられた「英霊」の功績
これら全4巻のシリーズ全てを通して学んでいただくことで、戦後の「東京裁判史観」中心の学術研究では触れられてこなかった「大東亜戦争の新たな側面」が見えてくるでしょう。
極秘文書の解読や戦争経験者の証言によって、近年新たな事実が広まりつつありますが、本講座を視聴することで、「あの戦争にはまだ多くの『謎』が残されている」ということにも気付かされます。
それら「史実」として明かになった部分と、未解明の部分を両方知ることで、大東亜戦争とはなんだったのか？ 日本人は何のためにあの戦争を戦ったのか？... 改めて自分自身で考え直すことができるようになるでしょう。
そして、戦争について知れば知るほど、当時の情景がはっきりと見えてきて、国のために戦ってくれた先人たちの凄まじさに驚き、今まで以上に「英霊に対する感謝の念」が深まっていくことでしょう。
では、「大東亜戦争の検証」シリーズ・4巻セット完全版の内容をご紹介すると…
第1巻「日米戦争・最大の密約」
〜なぜ天皇は処刑されなかったのか〜
講師：田中英道
東北大学名誉教授・日本国史学会代表理事
「日本は戦争に負けた」
日本人なら誰もがこう考えていると思います。普通の学校教育を受けてきたのであれば、至極当然の常識ですよね。しかし、、、大きな歴史の流れから冷静に俯瞰してみると、ただ「負けた」と解釈するには説明が付かない…
不可思議な「謎」が残されていることをご存知でしょうか。例えば、、、
なぜ戦後、昭和天皇は処刑されなかったのか？
世界の歴史を見れば、どんな戦争でも、敵国の最重要人物を討ち取ることが「勝利の証」とされてきました。
しかし、日本の「戦争責任者」だと考えられた昭和天皇は「東京裁判」で処刑を免れます。
戦時中から連合国側は「天皇を処刑にしろ」と求めていたにも関わらず、一体なぜ天皇は守られたのでしょうか？
なぜ日本精神の「核」である京都・奈良の神社仏閣は破壊されなかったのか？
日本文化の最高峰に君臨する京都・奈良の文化財はどれも「空襲」を免れ、奇跡的に残されています。
これも戦争の常識を考えると、とても不思議な出来事と言えます。
いかなる勝者も、敵国の「核」となるものを徹底的に破壊してきたからです…
一体なぜ、あの悲惨な空襲で日本の文化財だけは守られたのか？ これは偶然の出来事なのでしょうか？
「これらの謎の真相は、単に『日本が戦争で負けた』という前提ありきで考えても理解することはできません。」
こう田中先生は仰います。書籍「戦後日本を狂わせたOSS日本計画」の著者であり、米国の極秘文書（OSS文書）の解読によって、米国ルーズベルト政権の実態を暴いた田中先生。
先生曰く、当時の米政権の思惑と内部事情を踏まえて、大局的に見ていくと、
通説とは異なる戦争の別の姿が浮かび上がるそうです…
講座の内容は、、、
◆「日・米・英の思惑による日米開戦」
戦争のシナリオを書いた『日本文化の守護者』
◆「山本五十六の自決に隠された謎」
パール・ハーバー奇襲という演出と”密約”の存在
◆「歴史の裏側を記すOSS文書」
”天皇打倒”ではなく”天皇制採用”を米国が望んだ理由
講座を見たあとには、、、
この講座を視聴することで、敗けると予測された戦争になぜ日本は突き進んだのか？ 敗れた戦争のはずなのになぜ国体は守られたのか？... そのような日米大戦に秘められた根本的な「謎」を問い直し、これまで考えもしなかった観点から、壮大な日米戦争の全体像が見えてくることでしょう。
今まで常識だと考えていた前提を一度崩して、「あの戦争とは一体何だったのか？」ということを今一度考え直し、自分なりに仮説を立てて考えていくこともできるでしょう。
（本講座は現在制作中につき、8月下旬の提供を予定しております。予めご了承下さい。）
・・・・・・・
第2巻 米最高機密文書が明かす
「日本の核実験成功」
講師：矢野義昭
国家生存戦略研究会会長・元陸上自衛官
「第二次大戦中に、日本は「核実験」を行い、しかもそれに成功していた。」
近年公開された米最高機密文書の解読によって、これまでの「通説」を大きく書き換える、驚愕の事実が明らかになりました…
終戦直前の1945年8月12日。日本は北朝鮮の小島で「原爆実験」に成功していたというのです。一体なぜ、資源もほぼ枯渇していた状況で、そのようなことが可能だったのか？
そして、今の私たちがこの歴史を全く知らないことからも分かるように、この事実は戦後、完全に隠蔽されてきました。なぜ研究成果は隠蔽されたのか？この歴史的事実から私たちは何が学べるのか？
シリーズ第2巻目では、「国家生存戦略研究会」会長として、日本の軍事・国防についての研究を深められきた矢野義昭氏に「日本の原爆実験」についての真実を暴いて頂きます。
講座の内容は、、、
◆「共産圏に奪われた日本の研究成果」
日・米・ソ… なぜ世界は日本の核実験成功を隠蔽したのか
◆「核関連インフラの争奪戦」
日本も原爆を使う予定だった？最先端を行っていた日本の核開発
◆「“核兵器国”としての日本」
中国、ロシア、北朝鮮に囲まれた日本は”歴史”から何を学ぶべきか
講座を見たあとには、、、
この講座を視聴することで、戦時中に日本が「核実験に成功していた」という事実に驚くと共に、戦後の冷戦「米国 vs. ソ連」や、現在の「米国 vs. 中国」といった対立構造の背景には、日本の核開発技術が大きく影響していたということに気付くことができ、世界の見方がガラリと変わることでしょう。
「原爆を落とされた国」として、これまで「核兵器」に強い拒否反応を示してきた日本。しかし、混沌とする現在の国際情勢の中で、日本は「核」に対してどう向き合うべきか？ 「核保有国」に囲まれる日本はどう生き残るべきか？「核実験成功」という史実を教訓として、全く別の次元から考え直すこともできるでしょう。
（本講座は現在制作中につき、8月下旬の提供を予定しております。予めご了承下さい。）
・・・・・・・
第3巻南京「百人斬り競争」の大嘘
〜歴史捏造のカラクリ〜
講師：北村稔氏
日中戦争史の第一人者・立命館大学名誉教授
「百人斬り“超記録”」
1937年12月。東京日日新聞（現・毎日新聞）に“ある記事”が掲載されました。
この記事は、南京の戦闘に参加した2人の少尉：向井敏明・野田毅が、敵兵との「1 vs.1」の戦闘においてどれぐらいの人数を斬り倒したのか、日本国民に「武勇伝」を伝える目的で記されたものでした。しかし、この記事が、のちの日本に大きな「禍根」を残すことになったのです…
実は、この「百人斬り競争」という言葉が大きく曲解され、「南京の非戦闘員や捕虜をも無惨に殺した罪」として、２人の少尉は戦犯裁判で『無実の罪』を着せられ、銃殺されたのです。
また、これがいわゆる「南京大虐殺」の象徴として大々的に世界で宣伝されてしまい、「残虐な日本軍」という汚名を着せられる発端となりました。
一体なぜ、「民間人をも虐殺した」という事実に反した情報が広まってしまったのか…
「日中戦争史の第一人者」として、長くこの問題に取り組んできた北村稔先生はこう仰います。
「この歴史捏造事件には、中国国民党で「対外宣伝顧問」を務めていた一人の欧米人記者の暗躍が隠されています。」
本講座では、北村先生が中立的な「第三者による報告書」や重要な証拠資料を丹念に調査する中で明るみにした「日中戦争史の裏側」を赤裸々に暴露し、史実が捻じ曲げられたカラクリを解き明かします。
講座の内容は、、、
◆「南京『百人斬り競争』が生まれた経緯」
中国法廷”判決書”の捏造とその矛盾
◆「南京大虐殺・80年目の真実」
国民党の対外宣伝顧問：ティンパーリーの卑劣な翻訳本
◆「戦争とプロパガンダ」
中国人はなぜ”嘘”を平気でつけるのか？現代にも引き継がれる伝統
講座を見たあとには、、、
この講座を視聴することで、南京『百人斬り競争』について、戦犯裁判の判決がいかにデタラメであったのか、事実に即して理解することができるでしょう。
戦後「日本は中国に侵略戦争をした」という通説がまかり通ってきましたが、研究の最前線で中国共産党の”プロパガンダ”の実態を見てきた北村先生のお話を聞くことで、長らく日本に汚名を着せてきた南京事件の「首謀者」の存在が浮かび上がり、今も続く卑劣な「歴史戦」に対して、自信を持って理論武装していけるでしょう。
（本講座は現在制作中につき、8月下旬の提供を予定しております。予めご了承下さい。）
・・・・・・・
第4巻「神社で読み解く帝国海軍秘史」
〜忘れられた「英霊」の功績〜
講師：久野潤
帝国海軍軍艦慰霊顕彰会会長・
大阪観光大学国際交流学部講師
シリーズ第4巻目では、帝国海軍の戦史に精通される久野潤氏が、
一般的な書籍や教科書で語られない（もしくは誤解されている）日米大戦の知られざる一面を解説してくださいます。
帝国海軍軍艦・慰霊顕彰会の会長を務められる久野先生は、これまで帝国海軍に関係のある日本中の「神社」を
くまなく訪問し、現地の人々や神職、旧軍人（戦争経験者）など、
当時の記憶を知っている人々に直接インタビューをしてこられました。
（ここ数年で400名以上に及ぶ戦争経験者とお話されています。）
※「慰霊(いれい)」とは、国家のために戦死した人を慰めること。
※「顕彰(けんしょう)」とは、先人の功績をたたえて広く語り継ぐこと。
このように久野先生は、当事者が語る等身大の戦争経験談と、学術的な戦史研究とを組み合わせることで、
出来る限りリアルな戦争の実態を描き出してくださいました。
講座の内容は、、、
◆「世界史上初の空母決戦」
日本軍の快進撃：互いに“相手が見えない“空母部隊同士の戦い
◆「日米大戦は“物量で負けた”は違う？」
ミッドウェー海戦から学ぶべき本当の教訓とは
◆「教科書が教えない“大東亜会議”」
英植民地：インド首脳の嘆願…そしてインパール作戦
講座を見たあとには、、、
本講座を視聴することで、「戦争に勝った・負けた」に関わらず、国家のために戦死された先人を鎮魂すること（慰霊）。そして、彼らの功績を次世代に語り継ぐこと（顕彰）。
こういった古代から続く伝統的な行いの重要性に改めて気付かされます。
そして、戦争経験者の証言をもとにしたお話を聞くことで、先人たちがどんな想いで戦ったのか？ 何を心の支えに戦っていたのか？… ということについて、少しずつ実感が湧いてくるでしょう。それだけでなく、日本軍が世界に残した功績も正しく知ることができ、先人たちの勇敢さ・偉大さに心から尊敬の念を抱くことでしょう。
（本講座は現在制作中につき、8月下旬の提供を予定しております。予めご了承下さい。）
・・・・・・・
終戦記念シンポジウムLIVE「大東亜戦争の検証」
〜日本人は何のために戦ったのか〜
極秘文書の解読、戦争経験者の証言で
新たに見えてきた大東亜戦争の新事実。
誰があの戦争を望んだのか？
日本人は何のために戦ったのか？
日本国史学会代表・田中英道氏をはじめ、
歴史研究におけるトップランナー4名が、
大東亜戦争の「通説」を問い直す。
・・・・・・・
英霊たちの最期の願い
歴史的死闘が繰り広げられた「硫黄島の戦い」。
米軍の上陸・総攻撃から36日目には、日本兵はほぼ壊滅…
最期の攻撃を前に、栗林中将は兵士達を集めこう言い放ちました...
"「日本が戦に敗れたりと言えども、いつの日か、国民が諸君等の勲章を讃え、諸君等の霊に涙し、黙祷を捧げる日が必ずや来るであろう。安んじで国に殉ずるべし。矛は常に諸子の先頭にあり！』"
こう言って、日本刀を手に自ら先頭に立って突撃。玉砕して最期を遂げました...
日本という国を守るため、想像すらできない状況まで苦しみ、戦い抜いた先人たち。愛する家族のため、祖国を守るため、自分の命を犠牲にして最後の最後まで、強靭な精神で戦い抜きました。
先人たちは、いつの日か将来の日本人がその「勇敢ぶり」を心の底から讃え、自分たちの苦労に涙し、黙祷を捧げてくれるだろう…そう思って散っていったはずです。
それから76年後。今の日本は、先人たちにどう映っているのか？ 日本を守ってくれた先人たちの「最期の願い」は叶ったのか？
先人たちが凄まじい精神力で、命を懸けて守ろうとした日本。先人たちが築き上げた、現代の日本。その基盤の上で、豊かさを享受している私たちは、今何ができるのか？ そして、将来の日本人に何を残すことができるのか…
ぜひ、真実を知って頂き、私たちの子や孫の世代、その先何百年と続く未来の日本人へ、先人たちの想いを、あの戦争の歴史を、あなたと一緒に繋いでいけるとしたら、この上ない幸せです。
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◆清瀬一郎『秘録・東京裁判』を読み解く
★清瀬一郎、略歴。
→１８８４年、兵庫県生まれ。
京都帝国大学卒業後、弁護士を経て政界に入る。
→極東国際軍事裁判では日本人弁護団副団長、
東条英機の主任弁護人として
戦争裁判の不当をつく。
→政界に復帰後は改進党幹事長、
日本民主党政調会長、第三次鳩山内閣文部大臣、
衆議院議長などを務める。
弁護士としても著名。
１９６７年没。
※要旨
・弁護申し出る人がなく。
・私の友人から
「なぜ君が東条の弁護を引き受けることになったのか。
君は昔、田中義一大将をやっつけてから、
陸軍の連中とはあまりよくなかったのではないか」
というような質問を受けることがあった。
・だから私事にわたるようなことだが、
一度書いておくほうがよかろう。
・戦争の末期に陸軍法務中将大山文雄君の発起で、
陸軍省に国際法の顧問団を嘱託したことがあった。
・われわれは一週間に一ぺんぐらいで、
ウェストファリア条約から後の終戦条約、
わけても第一次欧州戦争を終結させたベルサイユ条約などについて、
綿密な研究を続けたのである。
・私は、一人で弁護をやろうかと思っていたが、
GHQのほうでブルーエット氏を推挙してきた。
・そのことを東条被告に伝えると、
東条は次のように述べた。
→「米人弁護士が、本気で自分を弁護するだろうか。
君ひとつブルーエットとかいう人に会って、
弁護の条件について話してみてくれ。
自分には法廷で陳述することが、３つある。
これに同意ならば、弁護を受ける。
その一つは、大東亜戦争は自衛のための戦争であったということ。
その２つは日本の天皇陛下には、
戦争についての責任がないということ。
その３つは大東亜戦争は、
東洋民族解放のための戦争であったということである」
・昭和４１年、読売新聞の文化部記者が
私の事務所に訪ねてきて、終戦時や東京裁判の思い出を
書いて下さらぬかと申し出があった。
・ともかく、当時あったことで、
世人がよく知らない部分を、
ありのままでよいからぜひ執筆願いたいと言われるので、
とりあえず４、５回分の回顧録のようなものを
作り上げた。
※コメント
歴史はさまざまな細かい出来事の積み重ねだ。
その舞台裏をできるだけ探りたい。
★清瀬一郎
『秘録。東京裁判』
↓
https://amzn.to/3jvlqUw
（国際インテリジェンス機密ファイル・メルマガより）
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http://8729-13.cocolog-nifty.com/blog/2017/10/post-96f1.html
2014年11月、アメリカではクリントン、ブッシュの両政権下で、8年もかけて実施され、2007年4月に提出された報告書がありました。それがドイツと日本の戦争犯罪に関する大規模な再調査の結果で、日本でもそれが報道されました。それが「ナチス戦争犯罪と日本帝国政府の記録の各省庁作業班（IWG）米国議会宛て最終報告」というものです。
.
これは半世紀以上前の戦争における、日本の慰安婦にかかわる戦争犯罪や、「女性の組織的な奴隷化」などの主張を裏付ける証拠を発掘するためのものです。そのために何と、3000万ドル（約30億円以上）ものアメリカ人納税者の税金を使用して、移民局や連邦捜査局（FBI）、中央情報局（CIA）など、全米の各省庁を巻き込む大調査が行われました。
.
私もこの調査書を興味深く読みました。CIAなどの情報機関は通常、このような調査には応じないので、最初はそうだったようです。FBIも渋々応じています。調査の対象となった未公開や機密扱いの公式文書はなんと計850万ページもあり、そのうち14万2000ページが日本の戦争犯罪にかかわる文書だったそうです。
.
しかし、それを調べるために8年の歳月と多額の税金を使い、各省庁の専門家によって行われたこのIWGは、アメリカ政府の保管する膨大な書庫のすべてを、くまなく調べ上げたにも関わらず、結局、慰安婦強制連行の証拠等を何一つ見つけることができなかったのです。つまり、収穫は「ゼロ」だったわけです。しかもこの調査自体が、本来アメリカ政府の意向で行われたものではなく、実は「抗日華人ロビー団体」による圧力のもとに実施されたものでした。
.
報告書の序文には、この調査を担当したIWG委員長のスティーヴン・ガーフィンケル氏が、何の証拠も出せなかった調査結果について「失望」と記載しています。またこの調査を求めたのは在米中国系抗日・反日ロビー活動組織である「世界抗日戦争史実維護連合会」であると名前を挙げています。つまり、日本のアラ探しをするために、反日中国人が焚きつけて調査を敢行させたということです。
.
アメリカ政府に対してこのような調査の実施を強烈に促した、「世界抗日戦争史実維護連合会（略称：抗日連合会）」という団体の名前を、これから中国や韓国のプロパガンダと戦おうとする日本人は、しっかり覚えておくべきでしょう。
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この団体は、あの悪名高いアイリス・チャン（2004年に死亡。この件については後半に掲載。zeranium）の著書『ザ・レイプ・オブ・南京』の宣伝販売をはじめ、日本企業に対する強制労働賠償請求運動や、日本軍の慰安婦問題などに対し様々な支援活動を行なっており、アメリカ国内においては韓国人が建設する慰安婦像にも協力しています。
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また2007年に米国で採択され、日本の慰安婦を「性奴隷」「20世紀最大の人身売買」と断定し、さらに日本政府に向かって謝罪を要求し、アメリカ合衆国下院121号決議が可決された際には、その背後でこの団体がかなり暗躍したことでも知られています。
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この「抗日連合会」の英語の正式名称は、”Global Alliance for Preserving the History of WWⅡ in Asia” です。お気づきですか？ つまり組織名の中には（抗日に相当する）”Japan”という単語は入っていません。なぜならアメリカでは、特定の国や民族を対象としたロビー団体の名称や活動は、公民憲法に違反するからです。ところが中国名と日本名には、堂々と「抗日」の名前を入れており、日本と日本人を攻撃しているのです。漢字が読めないアメリカ人を、彼らは見くびっているのです。
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このようにしたたかで、ずる賢い「抗日連合会」は、日本人の知らないところで活動しており、その影響力は世界中で展開されているという事実を、日本政府は軽視すべきではありません。彼らが他にどのような活動を行なっているのかということを知れば、その脅威の深刻さはすぐにわかります。
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この通称「抗日連合会」は、中華人民共和国政府から密かなバックアップを受けていると指摘されています。この団体はかつて、日本の国連安全保障理事国入りを反対するために、世界中で数千万もの署名を集めたり、カナダの教科書に南京大虐殺の記述を掲載させることに成功し、朝鮮と中国でそれぞれ25万人もの慰安婦が強制的に集められたと発表する組織です。
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またスタンフォード大学やプリンストン大学などの有名校で、南京大虐殺などの講義を行ない、アメリカ副大統領レベルのクラスを囲み、日中戦争問題を話し合い、「南京大虐殺賠償請求連合」なる組織を作り、日本政府と日本企業から巨額の賠償金を巻き上げようとしているのです。この団体は今日でもなお、アメリカ政府をはじめとする世界中で、日本を包囲して攻撃するこのような活動を行なっています。
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そして、このような中国ロビーの先頭に立って活動している中心人物の1人が、日系3世と言われるマイク・ホンダ（2016年に落選）という民主党の連邦下院議員です。この人物はありもしない慰安婦問題について日本政府に圧力をかけ、かなりの中国マネーを受け取っているようです。抗日連合会の本部は彼の選挙区内にあります。
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マイク・ホンダは抗日連合会の使い走りであり、アメリカ合衆国下院121号決議、いわゆる別名「従軍慰安婦問題の対日謝罪要求」を2007年1月に下院に提出し、6月26日に可決しています。抗日連合会とマイク・ホンダの本来の計画は、8年をかけた大々的なIWGの最終報告で、慰安婦強制連行の証拠を何か見つけ、その勢いで慰安婦問題をより一層全世界にアピールし、日本を徹底的に貶（おとし）めることでした。ところが、これだけ長い年月をかけて行なったはずの調査にもかかわらず、結局何もなかったわけで、ファクト（事実）としてはもう決定的です。
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戦後、日本の戦争犯罪を裁くために、アメリカやイギリス、オランダ、オーストラリア、フランスなどの（日本によりアジア植民地支配から駆逐された側）である連合国は、徹底的な調査を行ないました。そして、たとえ証拠不十分であろうともかまわず、多くの日本人を一方的に裁判（東京裁判）にかけては、重労働や絞首刑、銃殺刑に処しました。
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しかし「抗日連合会」は「日本の戦争犯罪はもっとあるはずだ」と期待して調査させたわけですが、新しい資料が出ることはなかったのです。結局、彼らの積極的なロビー活動は裏目に出たわけです。
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『まだGHQの洗脳に縛られている日本人』ケント・ギルバート著 PHP
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抜粋
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これより「kingdom Happiness」さんによる文章を抜粋して掲載します。
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遺書「CIAなのか。猟犬のように追いかけて来る」
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アイリス・チャン氏は2004年11月のある早朝、カリフォルニア州サンタクララ郡の国道脇に止められた車の中で、死亡しているのが発見された。頭を銃で撃ち抜かれていた。自殺だとされている。享年36歳、2児の母親。
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アイリス・チャンの名前が世界に知られるようになったのは、「南京大虐殺」が世に知られるきっかけを作ったといわれる、1997年に『ザ・レイプ・オブ・南京』の著書を出したことだった。
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チャン氏は本の中で、1937年12月に日本軍が南京を占領した時、中国人26万人から35万人を虐殺し、2万人から8万人の女性たちをレイプしたと書き、特に欧米に向けて”告発”した。そのほか、「レイプだけでなく、女性たちの腹を裂き、乳房を切り落とし、生きたまま壁に打ち付けて殺した」などの記述もある。
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彼女はそうした調査に2年を費やし、生存者にも取材を重ねたと言う。チャン氏は中国系アメリカ人であり、祖父が中国出身。黒髪の東洋系の風貌をした、ジャーナリストの女性による異色のこの本は、たちまち50万部を超えるベストセラーとなった。
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彼女は中国政府とつながる在米中国人団体の支援を受けており、『ザ・レイプ・オブ・南京』を執筆したり、講演活動をしていたが、それらもすべてそのバックアップを受けていたことがわかっている。
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米国の地元紙の報道によると、チャン氏は遺書に次のように書き残しているという。
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「私は自分が想像もできない巨大な力にリクルートされた。その力がCIAなのか、他の何かの組織なのかはわからない。私が生きている間は、これらの力が猟犬のように私を激しく追い回すだろう」
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「私は自分の身に迫る危険を深く予感した。…道を歩いていると、誰かが後をつけて来る。家の前の道路に白いバンが止まっている。開封された封筒が郵便局の私書箱に入っている」
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また、亡くなる約1年前に精神病院へ入れられたことについて、それを「政府の仕業だ」と確信したと記している。
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アイリス・チャンの死から10年後、霊界の彼女とのチャネリングにより、明らかになった事実がある。
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「日本の皆さん、ごめんなさい。私が書いた本は偽書です。絶版にしてください」 「ある時、中国系のロビー団体から”南京大虐殺”の大量の資料を渡されたが、それを検証しないままに執筆した。本の発刊後、さまざまな論争が巻き起こり、その中で次第に、中国の内戦における被害者を、全部日本の責任として押し付けているのではないかと思うようになった」
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そして、「中国かアメリカの何らかの組織に”最期に口封じ”された」という。チャン氏は自分の死は「自殺ではなく、”殺された”」と述べている。
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日本軍の蛮行がないと困る中国共産党とアメリカ
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いわゆる「南京大虐殺」は、米軍占領下の1945年12月に始まったGHQ制作のラジオ番組「真相はかうだ」で、初めて日本人に知らされることになった。それは日本軍が中国の首都・南京を占領した際、約1か月半の間に民間人を何十万人も殺し、何万人もの女性をレイプしたという内容だった。
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そして1948年11月のアメリカ主導による東京裁判の判決では、「日本軍の放火と略奪、暴行により、30万人が犠牲となった」と断定された。事件当時、南京には100人以上の日本人記者やカメラマンが入っており、誰1人そのような虐殺行為を「見た」、あるいはそれが「あった」ことを知るものはいなかったが、GHQに歯向かうことはできなかった。
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ところが、その彼らが定年を迎えた1970年代、朝日新聞の本多勝一記者が、新聞に連載することで「南京大虐殺」を復活させたのである。かつての状況を共によく知るOBの記者たちはそれに対して抗議したが、朝日新聞は黙殺した。1985年には中国共産党政府が「南京大虐殺記念館」を建てた。
中国共産党はウイグル族やチベット国の人々を、それに天安門事件では同胞である国民を大虐殺している。そうした自らの蛮行のイメージを薄めるためには、たとえ捏造してでも、日本軍の蛮行を世界に大きく持ち出す必要があったのだ。
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大虐殺がなかった「理由」と「証拠」
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当時、南京にはアメリカ人宣教師たちがいたが、彼らの中の誰も日本軍による虐殺やレイプを目撃していない。マギー牧師は東京裁判で、「不法戦闘員（便衣兵）らしき中国人が日本兵に呼び止められ、逃げ出したところを撃たれたのを見た」と証言している。
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宣教師たちは日本軍の南京入城後、「建物の外がとても平和になったことを喜んだ」「（日本軍によって）秩序がつくられ、状況が好転するだろう」と手紙に書いており、無差別住民虐殺などなかったことを示している。
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ドイツ人ベイツやアメリカ人フィッチ等一部の人間たちが、後に1万～3万人の「大虐殺」があったと主張したが、いずれも日本軍を残虐な軍隊とアピールする、中国国民党の宣伝工作員としての画策であったことがわかっている。
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しかも日本軍と戦っていたはずの蒋介石・国民党首脳は、その後何百回とラジオ演説を行なったが、ただの1度も南京大虐殺について言及したことがない。一方で、ベイツら外国人に「大虐殺」を言わせようとする工作は継続しており、それ自体が正式な抗議ですらなく、単なるプロパガンダであったことを示している。
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東京裁判の「30万人が犠牲になった」とする判決は根拠がなかった。埋葬記録が証拠だとされたが、11万体を埋葬したとされる崇善堂という慈善団体は当時、疎開していて南京では活動しておらず、その数字自体が戦後に作為的につくられたものであることが明らかになった。
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当時、南京の人口は約20万人であると、外国人でつくる国際委員会や南京警察が発表していた。そして日本軍占領後には人口が約25万人にまで増加しており、南京市内の秩序が完全に回復したことを示している。
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（国民党軍による内乱を鎮圧し、略奪に苦しむ南京市民を助けるために要請されて中国にやって来たとはいえ）日本軍の司令官・松井石根大将は、南京攻略にあたり、「世界が注目している中で、略奪や不注意による失火は厳罰に処す」と命じた。しかもこれは、国際法学者と慎重に協議のうえ通達された。だが一部で不法行為があったため、略奪と強姦罪の罪で日本兵10数人が処罰された。
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国民党兵士の、私服をまとった便衣兵（ゲリラ兵）に対する掃討作戦が行なわれたが、一部の外国人にこれを一般人の虐殺とする誤解を生んだ。彼ら約7万人の便衣兵のパニックは、国民党軍の最高司令官（蒋介石）らが、すで逃亡したことを知って発生したものであり、これを掃討することは国際法で認められている。
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当時の南京アメリカ大使館のエスビー副領事は、次のように本国に報告している。「日本軍が南京に入城する前の最後の数日間は、文字通り国民党軍兵士の手による、市民への略奪とひどい侵害が行なわれた。（日本軍が来るというので）気も狂わんばかりとなった兵士はほとんどが軍服を脱ぎ捨てて、民間人の衣類欲しさに殺人まで行なった」
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南京陥落後、指揮官らの逃亡で混乱した国民党軍の兵士が略奪や放火をしたことが明らかになっている。また中国の軍には、後方から味方の軍に発砲して、前方の第一線を”督励”する習慣があり、「虐殺」が行なわれていた。
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「原爆投下こそ、ホロコースト」
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チャン氏が自殺した後、アメリカ・タイムズ誌は彼女の仕事を次にように総括した。「アイリス・チャンが遺した業績は、日本軍がいかに残虐な行為を南京で行なったかについて、歴史的資料を探し出し、犠牲者の数が広島・長崎よりも多いとした点である」と。
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1945年の日本への原爆投下による死者数は広島で14万人、長崎で7万人の計21万人である。これに東京大空襲の犠牲者10万人を加えると30万人以上となり、その他日本全国200以上の都市への爆撃も合わせると、犠牲者は33万人を超えた。
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国際法は一般民間人に対する爆撃を禁じている。ナチス・ドイツによるユダヤ人虐殺は、戦後のニュルンベルグ裁判で「人道に対する罪」とされたが、アメリカによる35万人もの日本の一般市民虐殺と区別するのは難しい。
これでなぜ、南京大虐殺で30万人とか、慰安婦強制連行被害者が20万人などという、ありもしない被害者の数の捏造が行なわれているかの理由がわかってくるだろう。つまり、アメリカによる原爆投下と空襲による、日本人被害者が30万人を超えていることから、自らの行為を正当化するためには、それと同程度の数字、つまり日本だってやっていると言えるだけの、日本軍による犠牲者の数が必要だったのだ。
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2013年8月、アメリカ国務省の報道官が「シリアのアサド政権側が、化学兵器を使用して市民を無差別に殺しているのは国際法違反だ」と説明した際、英ロイター通信の記者が次のように質問した。「アメリカが核兵器を使い、広島や長崎の多数の一般市民を無差別に殺したのは、あなたの言うところの国際法違反になるのか？」
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報道官は「その質問を受けるつもりはない」と、一切答えなかったというところに、アメリカ政府の”公式見解”が現れている。今となっては同盟国として緊密な関係にある中で、日本がアメリカ大統領に公式な謝罪や賠償を求めるべきものではないかもしれない。ただ、「原爆投下の罪」を覆い隠すために、中国や韓国と共闘して、「南京大虐殺」や「慰安婦強制連行」を糾弾し続けることはやめていただきたい。
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歴史決戦はすでに始まっている。
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これまで日本は、「南京大虐殺」や「慰安婦強制連行」を”必要とする”中国や韓国に振り回され、「残虐国家である日本は憲法9条の下に軍隊を持ってはならない」という縛りを、内外からかけられてきた。
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だが、もういい加減、日本は「犯罪国家」の濡れ衣を脱ぎ捨て、正当に自国の防衛に励み、アジアの安全にも責任が持てるように、そうしたことから脱皮しなければならない。それが戦後70年目の国家目標である。る。 （綾織次郎）
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. 抜粋
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――多くの方々の著書や文章から掲載させて頂いています。
私は基本的に、隠されている、公けにされていない、あるいは「誰もが知るべき真実」は、まだ知らない人々に伝えなければならないと考えています。その意味で、新たな情報、真実と考える物を掲載させて頂いています。侵害とお考えの際は、いつでも削除しますので、コメント欄にてお知らせください。ありがとうございます。
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