大手総合化学メーカーである東ソー株式会社の財務諸表（第125期 第1四半期）を見てみる

今回は、大手総合化学メーカーである東ソー株式会社をEDINETで調べてみることにした。

・四半期連結貸借対照表,バランスシート/BS

まずは「貸借対照表,バランスシート/BS」。大きな数字と気になるものに着目する。資産の部から。まず受取手形、売掛金及び契約資産（流動資産）で前連結会計年度(2023年３月31日)が、2920億円だったのに対し、当第１四半期連結会計期間(2023年６月30日)は、2797億円と減少している。次に商品及び製品（流動資産）で前連結会計年度(2023年３月31日)が、1541億4300万円だったのに対し、当第１四半期連結会計期間(2023年６月30日)は、1571億5700万円と増加している。次に現金及び預金（流動資産）で前連結会計年度(2023年３月31日)が、1201億円だったのに対し、当第１四半期連結会計期間(2023年６月30日)は、1316億円と増加している。次に原材料及び貯蔵品（流動資産）で前連結会計年度(2023年３月31日)が、705億円だったのに対し、当第１四半期連結会計期間(2023年６月30日)は、675億円と減少している。次に機械装置及び運搬具(純額)（有形固定資産）で前連結会計年度(2023年３月31日)が、1225億円だったのに対し、当第１四半期連結会計期間(2023年６月30日)は、1234億円と増加している。次に土地（有形固定資産）で前連結会計年度(2023年３月31日)が、682億円だったのに対し、当第１四半期連結会計期間(2023年６月30日)は、681億円と減少している。次に投資有価証券（投資その他の資産）で前連結会計年度(2023年３月31日)が、577億円だったのに対し、当第１四半期連結会計期間(2023年６月30日)は、617億円と増加している。次に退職給付に係る資産（投資その他の資産）で前連結会計年度(2023年３月31日)が、339億円だったのに対し、当第１四半期連結会計期間(2023年６月30日)は、342億円と増加している。

次に負債の部。短期借入金（流動負債）で前連結会計年度(2023年3月31日)が、1493億円だったのに対し、当第1四半期連結会計期間(2023年6月30日)は、1577億円と増加している。次に支払手形及び買掛金（流動負債）で前連結会計年度(2023年3月31日)が、1229億円だったのに対し、当第1四半期連結会計期間(2023年6月30日)は、1099億円と減少している。次に引当金（流動負債）で前連結会計年度(2023年3月31日)が、117億6400万円だったのに対し、当第1四半期連結会計期間(2023年6月30日)は、108億2600万円と減少している。次に長期借入金（固定負債）で前連結会計年度(2023年3月31日)が、273億円だったのに対し、当第1四半期連結会計期間(2023年6月30日)は、237億円と減少している。次に退職給付に係る負債（固定負債）で前連結会計年度(2023年3月31日)が、204億1100万円だったのに対し、当第1四半期連結会計期間(2023年6月30日)は、200億900万円と減少している。そして純資産の部で利益剰余金。前連結会計年度(2023年3月31日)が、6229億円だったのに対し、当第1四半期連結会計期間(2023年6月30日)は、6234億円と増加しているので、当第1四半期連結会計期間は稼いでいる。当第1四半期連結会計期間の負債合計（4076億円）と純資産合計（7993億円）のバランスをみると純資産が上回っている。今のところ経営的には問題はなさそうである。

四半期連結損益計算書

次に損益計算書（PL）。まずは売上高は、前第１四半期連結累計期間 (自 2022年４月１日 至 2022年６月30日)が、2523億円だったのに対し当第１四半期連結累計期間 (自 2023年４月１日 至 2023年６月30日)は、2406億円と減少している。次に売上原価は、前第１四半期連結累計期間 (自 2022年４月１日 至 2022年６月30日)が、1874億円だったのに対し当第１四半期連結累計期間 (自 2023年４月１日 至 2023年６月30日)は、1907億円と増加している。次に営業利益は、前第１四半期連結累計期間 (自 2022年４月１日 至 2022年６月30日)が、303億円だったのに対し当第１四半期連結累計期間 (自 2023年４月１日 至 2023年６月30日)は、136億円と減少しているので当第１四半期連結累計期間の営業の調子は悪かったようだ。次に四半期純利益は、前第１四半期連結累計期間 (自 2022年４月１日 至 2022年６月30日)が、291億円だったのに対し当第１四半期連結累計期間 (自 2023年４月１日 至 2023年６月30日)は、141億円と減少する結果となっている。

次に為替差益（営業外収益）と、為替差損（営業外費用）を過去の報告書を遡って調べてみると上記のデータとなる。その年々の為替の変動により為替差損、そして為替差益が発生しているのが興味深い。最後に第125期 第1四半期の報告書を見ると、欧米諸国では金融引締め政策により企業活動が停滞し、中国ではサービス需要は回復傾向であるが耐久消費財の需要は弱く、不動産市況の低迷なども加わり需要が回復していないことが書かれている。これらが影響し売上高減収になっているようだ。