「やる」か「やらないか」

みなさんこんにちは。マルケー企画株式会社の細田です。
いつもnoteをご覧くださりありがとうございます。
今回は、有名な法則を基に仕事における行動のお話をしたいと思います。

なお、前回の記事はこちらです。

パレートの法則

みなさんは、「パレートの法則」をご存知でしょうか。
ある成果の大部分を占める8割は全体を構成するうちの2割が生み出すというものです。例えば、
・売上の8割は顧客全体の2割が支えている
・いつも使用する機能の8割は製品の全機能のうち2割である
・売上の8割は全自社製品の2割で成り立っている
などがあります。
事業において「パレートの法則」を活用するとすれば、”8割の結果”をうむ"2割の要因"を探し出し、そこに経営資源を投入するようにすれば効率良く売上などの成果を得られやすくなると言えます。

働きアリの法則（2:6:2）

パレートの法則と似たもので「働きアリの法則」があります。
この法則は、一つの集団を「よく働く・普通・働かない」に分類したときに、「よく働く」が2割、「普通」が6割、「働かない」が2割になるという性質のことをいいます。
この「2：6：2」の割合は、バランスを崩しても自然と元の割合に戻っていく性質があり、例えば「よく働く人」ばかり集めた集団を作っても、その中で普通の人と働かない人が生まれ、「2：6：2」ができてしまうのです。

働きアリの法則は、私たちの生活や仕事に活用することができます。
学校であれば1つのクラスに「成績の良い生徒」2割、「平均的な生徒」6割、「成績が良くない生徒」2割となるのです。会社であれば、「貢献度が高い社員」2割、「一般的な社員」6割、「働かない・ミスする社員」2割となります。
これを基に考えれば、効果的な授業や社員教育を実施することや、質の高い評価制度を作ることもできるようになるのです。

働かない2割にも役割がある

働きアリの法則ですと、2割の「働かない人」によって集団に悪影響が及んでいるように思いますが、実は完全な悪とは言えません。
働かない人には「よく働く人の交代要員」という重要な役割があるのです。

例えば、全社員が一斉に「よく働く人」で働き続けたとします。そうすると、効率良く成果を上げられるのですが、全員が疲れて働けなくなるという状況が発生します。これは事業が完全にストップするので大変危険です。
そこで、よく働く人が疲れて動けなくなったとき、働かない人が交代することよく働く人を休めるようにします。よく働く人が動いていないので仕事の効率は一時的に下がるかもしれませんが、事業が完全にストップすることはありません。
実は、「働かない人」も事業を長く続けていくためには重要な役割を担っているのです。普段は結果が出ない2割のポジションにいる人も、活躍する2割と同等の力を出すことはできないものの、集団を維持できるレベルのサポートは可能なのです。

「よく働く」2割を目指す

世の中で成功している人の多くは、頭に浮かんだことや誰かからアドバイスされたことを実行に移しています。つまり、成果を出す2割の「よく働く人」は”行動する”のです。残りの8割である「普通の人」と「働かない人」は頭で考えても行動に移せない、アドバイスを受けても一歩が踏み出せない人が多く見られます。

日々の変化が激しい世の中で、企業に求められる人材は勝手に売上を上げてくれるなど「積極的に行動してくれる人」です。特に、中小企業に求められ、それを実行するために「好奇心・理解力・柔軟性」も必要になります。

「働かない人」にも役割があるとは言え、目指すのは効率良く成果を出せる2割の「よく働く人」であるべきでしょう。「よく働く人」になるためには行動し、新しい市場開拓や売上を上げていくなど成果を上げることです。
そうすれば、他者との差異化を実現できます。

「どう行動すればいいかわからない」と言う方へ

現在、マルケー企画株式会社では異業種の考え方や情報、第三者視点での意見、自由な発想に基づく企画など多方面にわたる業務相談を気軽にできる環境を提供したいという思いから、「事業アドバイザーサービス」を実施しています。事業におけるさまざまなご相談を月額制でお受けしておりますので、ぜひお気軽にお問合せください。