【斎藤幸平解説】ジェネレーション・レフトになるために
オキュパイ・ウォール・ストリート運動、コービンやサンダースら「左派ポピュリズム」の台頭、グレタさんを中心とするラディカルな社会運動の輪が次々と広がっています。この世界的な動きの背景を分析した政治理論家キア・ミルバーンの著書『ジェネレーション・レフト』（堀之内出版）が刊行されました。
本書の監訳を務める斎藤幸平さんによる「日本語版への解説」を無料公開します。
本書は、Radical Futures（ラディカルな未来）というポリティー社の叢書シリーズの一冊として刊行されたKeir Milburn,Generation Left (Cambridge: Polity, 2019) の翻訳である。著者であるキア・ミルバーンはランケスター大学社会学部で講師を務めたのち、現在はローザ・ルクセンブルク財団ロンドンオフィスに勤務している。専門は社会組織論である。ミルバーンは、世界の左派の潮流を、マルクス主義、とりわけマリオ・トロンティやアントニオ・ネグリに代表されるアウトノミアからの理論的影響のもとで分析し、注目を集めている。彼の刊行物では、本書が初めての日本語訳となる。
コロナ禍という「出来事」
本書がイギリスで刊行されたのは、2019年であり、その中心的テーマは欧米を中心とした「左派ポピュリズム」という政治現象である。イギリス労働党のジェレミー・コービン、アメリカ民主党のバーニー・サンダース、さらには、ギリシャのシリザ、スペインのポデモスなどがその代表例だが、日本でも、山本太郎のれいわ新選組が注目を集め、左派ポピュリズムは度々議論の的になってきた。
だが、2019年と比べ、世界の政治的状況が大きく変わってしまった感は否めない。コービンもサンダースも選挙では敗北したし、シリザもトロイカに屈してしまった。また、ポデモスは大きな分裂騒動があった。山本太郎も都知事選では票を伸ばすことはできなかった。
では、左派ポピュリズムのブームはもう過ぎ去ってしまったのだろうか？ 本書の分析内容を踏まえれば、そうとは言えないはずだ。ミルバーン自身も「日本語版への序文」でこうした問題を直接論じているが、以下では、本書の内容を紹介しながら、私なりの立場から、ポスト・コロナにおける左派ポピュリズムの可能性について、ミルバーンの議論を手掛かりに考えることにしたい。
まず、なぜ2019年の議論が、もはや遠い過去の出来事のように感じられるかと言えば、この1年半ほどの新型コロナ・ウイルスの世界的流行によって、日常が大きく変わってしまったからである。その意味で、今回のパンデミックは、2008年のリーマン・ショック以上の「出来事」と言えるだろう。「出来事」とは、「社会の常識を打ち破るような変化が突如として起こる瞬間」、要するに、突然、不意打ちでやってくる世界を揺るがす歴史的大事件のことである。「出来事」がもたらすショックはそれまでの支配的秩序を不安定化させる。この不安定化によって、これまで自明なものとして受け入れられてきた「コモン・センス（常識・共通感覚）」は瓦解し、社会は大きな混乱に陥ることになる。
人々が出来事に直面した際の反応は、地域、階級、ジェンダー、人種などによってその影響も異なるため、当然多種多様である。たとえば、ブレクジットやトランプ現象の分析においては、しばしば都市と地方の対立や、階級的対立が指摘されてきた。つまり、リベラルで多文化主義的な都市部の富裕層と、産業が廃れた地方で経済的困窮に喘ぐ労働者階級という対立である。だが、本書の独自性は、ミルバーンがカール・マンハイムの議論を参照しながら、「世代」と「出来事」の関連性に注目することにある。
出来事に直面した際、人々は、自らの経験や既存の価値観を手掛かりに、状況を解釈し、意味を与えることで、秩序を再構築しようと試みる。その際、それまでの秩序を望ましいと感じており、そこから利益を享受してきた世代は、「出来事」を前にしても、以前の価値観に固執し、元に戻ろうとする。その結果、彼らの態度は保守的なものとして現れることになる。
たとえば、本書では、リーマン・ショックが、そのような「出来事」として描かれている。リーマン・ショックは、金融資本主義が引き起こしたサブプライムローン・バブルの崩壊によって引き起こされたものであったが、金融危機はそれまで推し進められてきた新自由主義の矛盾を露呈させた。だが、新自由主義のもとで規制緩和された金融市場で資産形成をおこなってきた世代は、リーマン・ショック後も、これまでの体制をますます熱心に支持し続けたのである。というのも、信託、不動産などで投資・資産運用しながら、老後の資金を貯めている人々は、金融資本主義と利害関心を完全に共有しているからである。
一方、新自由主義改革と経済危機のせいで、若い世代にとっての安定した正社員のポストは、さらに減少した。ギリシャ、スペインの若年層失業率は、50％を超えたほどである。経済の長期停滞が続くなかで、親の世代よりも豊かになるという見込みがないという厳しい現実に、彼らはその後もずっと直面している。実際、ミレニアル世代は、この数百年間で初めて、前の世代よりも生涯収入が低くなる世代だと言われている。そのため、貯蓄がなく、運用資産を持たない若い世代は、上の世代の作り上げたシステムから疎外されているという想いを強めている。
コロナ禍でも同じ状況が繰り返されているのがわかるだろう。2021年2月現在の日経平均株価は3万円を30年ぶりに超えるようになっている。だが、どれほど株価が好調だとしても、庶民の生活は大変厳しく、実体経済も停滞している。突如仕事を解雇され、家を失った人もいる。また、エッセンシャルワークに従事する人々は、感染リスクに晒されながら、低賃金・長時間労働を強いられている。
ここでは、かつてないほどの実体経済と金融市場の乖離が露わになっているが、若い世代と年配の世代は、実体経済と金融市場という、二つのまったく異なる階級的現実を見ながら生きているのだ。資本主義の長期停滞が続くなかで、リーマン・ショックやコロナ・ショックという出来事を通じて、「世代的分裂」が顕在化するようになっているのである。
もちろん、こうした格差問題は、「出来事」の前にも存在していた。だが、金融危機やパンデミックのような「出来事」は、この構造的矛盾を、はっきりと可視化させた。その結果、これまで人々が自明のものとして受け入れてきたコモン・センスは揺らぎ、旧来の方法での社会的同意の獲得は難しくなっていく。こうして、現状の秩序が揺らぐなかで、これまで周辺化されてきたような考えに、チャンスが回ってくるのである。この点について、新自由主義を推進した経済学者ミルトン・フリードマンは次のように述べている。
実際に危機に襲われるか、あるいは差し迫った危機の恐れでもない限り、ほんとうの変革は起こらない。そしていざ危機が発生すると、誰でも手近にある意見や理論を頼りに行動しようとする。私たち学者の基本的な役割は、ここだ。現行政策に代わる政策を用意しておく。ウォーミングアップを整え、いつでも選手交代に応じられるようにしておく――政治的に不可能だったことが不可避になる日のために。（注1）
フリードマンは、オイルショックとその後のスタグフレーションという「出来事」を利用して、ケインズ主義という戦後のコモン・センスが揺らいだ時に、新自由主義を一気に広めたといってよい。そして、この流れをさらに強めた出来事が、ソ連崩壊であった。その際には、フランシス・フクヤマによって「歴史の終わり」が宣言され、世界中に市場原理主義が広められたのである。
サッチャー政権以来、約半世紀にわたって、「新自由主義への代替案は存在しない（TINA）」と刷り込まれて、私たちは暮らしてきた。日本で暮らしていても、「緊縮財政」「自己責任」「公務員バッシング」など、いかに新自由主義的思考が、私たちのコモン・センスになっているかがわかるだろう。
だが、遂に、この新自由主義というコモン・センスが危機に陥っているのだ。事実、各国では積極的な財政出動が要請されるようになっている。日本でも10万円の一律給付がおこなわれたが、長引く緊急事態宣言を前に、ベーシックインカムのような毎月の定額給付を求める声が高まっている。
また、行き過ぎた民営化や社会保障費の削減によって、保健医療体制があまりにも脆弱になっている現実を前にして、病床削減を進める地域医療構想や公立・公的病院を整理縮小する計画への批判が強まっている。そして、価格競争だけを気にして、アウトソーシングを進めすぎた結果、マスクや消毒液も十分に確保できず、ワクチンも開発することができなかった。
市場に任せておけばいい、民営化こそが効率化である、政府は小さいほうがいい、という新自由主義は危機の瞬間にはまったく機能しなかったのだ。むしろ、危機の瞬間に、政府は積極的に市場へと介入し、人々の生活を守ろうとしなければならなかった。ここに、マルクス主義哲学者スラヴォイ・ジジェクは、各国政府の対応に「戦時共産主義」というコミュニズムの萌芽を見出したほどである（注2）。
ここで「共産主義」という言葉が出てくるのは、大げさだと思われるかもしれない。ただ、コロナ・ショックを前にして、新自由主義に代わる新しい秩序を志向する可能性や必要性が出てきているのは否定できないはずだ。ここに左傾化の潜在性、21世紀の左派にとっての政治プロジェクトが存在する。その担い手が、急進化している若者たちである。
ジェネレーション・レフトと「出来事」
だが、なぜその際に、ミレニアル世代やＺ世代は、出来事を前にして、「保守化」ではなく、「左傾化」したのだろうか。ミルバーンによれば、各世代が「出来事」をどう経験するかが、その分かれ目となる。
「ジェネレーション・レフト」の台頭には、二つの「出来事」が決定的であった。先にも述べたように、一つ目は2008年のリーマン・ショックである。金融危機によって、人々は失業し、新自由主義によって削減された社会保障制度のもとで、苦しい生活を迫られることとなった。一方で、危機の原因となった大企業には、「大きすぎて潰せないtoo big to fail」という理由で、公的資金が大量に投入されたのである。こうした理不尽さに直面しながらも、人々はその大きなショックのために茫然自失となり、十分な抗議活動を展開することができなかった。ミルバーンによれば、リーマン・ショックは「受動的出来事」として経験されたのだ。それはまさに、ナオミ・クラインの「ショック・ドクトリン」の世界である。
だが、この「経済的」出来事は、「世代が生まれる素地」を作り出したとミルバーンは述べる。そして、もう一つ別の「政治的」出来事によって補完され、新たな「世代」が形成されたのだ。それが、2011年、ウォール街占拠運動やスペインの15Ｍ運動といった世界的な抗議活動である。
もちろん、2011年の運動も、社会システムに直接的な変化をもたらすという意味では、成功とはいえない。けれども、この運動に参加した若者たちは、この第二の「出来事」を能動的・積極的なものとして経験したという事実が重要である。新自由主義に抗議することで、「TINA」はウソであるということを、みなで一緒に体感したのだ。この共通経験を通じて、これまでとは異なる集団的主体が形成され、自分たちの力で新たな社会を生み出せるという確信が得られたといってもよい。これをミルバーンは「能動的出来事」と呼ぶ。この経験が、2014年以降の「選挙論的転回」を引き起こし、左派ポピュリズムの躍進をもたらした。こうした観点から、2011年は評価されなくてはならないのである。というのも、こうした点に留意しないなら、オキュパイ運動には水平的な直接民主主義にこだわったせいで組織化が不足しており、失敗した「素朴政治」にすぎないと言われてしまうからである（注3）。
もちろん、出来事が「受動的出来事」のままで終わってしまうこともある。その場合には、人々は無力感に苛まれることになる。すると、そのような世代は、保守化するとミルバーンは言う。事実、欧米でも、右派ポピュリズムが台頭している。たとえば、ハンガリーのオルバン政権下では、パンデミックを理由にして、法律が改定され、言論の自由などが制限されている。日本にも、欧米と比較できるような左派ポピュリズムは存在しない。現在の秩序に代わる魅力的な代替案がない場合には、人々は既存の秩序に強く戻ろうとして、保守化していくのである。つまり、「出来事」によって形成された世代が左傾化するか、保守化するかは、彼らがどのような社会的・政治的可能性が参照できるかに大きく左右される。だからこそ、ジェネレーション・レフトは作り出されなくてはならない政治的プロジェクトなのである。
その際に、ミルバーンが強調するのは、政治家や専門家がこの政治的プロジェクトを先導するわけではないということだ。むしろ、議会政治に過剰な期待をすべきではない。そもそも社会変革のためには議会政治だけでは不十分なのだ。というも、議会政治というのは、その性質上、妥協的な制度だからである。妥協を繰り返すなかで、政治的可能性は失われていく。議会政治だけに頼る「政治主義」は、危機を突破するような大きなビジョンを出すことができず、早晩行き詰まってしまうのである（注4）。
もちろん、議会政治がそのような設計上の制約を抱えているのは、やむを得ない。だからこそ、社会運動のような議会外の行動によって、補完され、その社会的・政治的可能性が所与のものを突破するような「過剰の瞬間」を作り出さなければならないとミルバーンは述べる。まさに、左派ポピュリズムの盛り上がりは、そのような過剰の瞬間が生み出したものだったのである。
気候危機とZ世代
だが、問題は解決から遠い。しかも、パンデミックとそれに伴う実体経済の停滞だけではない。出来事はコロナ禍で終わりではないのだ。山火事、熱波、干ばつ、洪水、スーパー台風……。100年に1度と言われるような異常気象が毎年のように連発する気候危機の時代を生き延びなくてはならない。これこそが、人類の経済活動が地球全体を覆ってしまった「人新世」という出来事である。
グローバル資本主義が引き起こしている人新世の環境危機は、新型コロナ・ウイルスのワクチンが開発されたとしても解決されない。経済成長がコモン・センスであり続ける限りで、環境破壊はますます深刻化していくだろう。際限なく拡大し続ける人間の経済活動は、気候変動以外にも、種の絶滅、砂漠化、海洋酸性化など生態系の攪乱を深め続けていく。
そうしたなか、今、ミレニアル世代よりも若いＺ世代が、パンデミックのショックを乗り越えつつ、よりいっそう左傾化しながら、台頭してきている。未来のための金曜日、サンライズ・ムーブメント、ブラック・ライヴズ・マター、#MeTooなど、様々な社会運動が世界的に展開されるようになっている。
こうした運動は、まさに「過剰の瞬間」になりうるだろう。事実、議会外の運動は議会政治と結びつき、大きな力を発揮しつつある。なかでもこの傾向が顕著なのがアメリカである。当時20代にして、下馬評を覆してニューヨーク州から選出された民主党議員アレクサンドリア・オカシオ＝コルテスは、もともと「アメリカ民主社会主義者Democratic Socialists of America」（DSA）という政治団体のメンバーであった。そんな彼女はいま、若者たちから絶大な支持を受けながら、サンダースとともに、グリーン・ニューディールを訴えている。ここには、2019年の末には、グレタ・トゥーンベリらの未来のための金曜日やサンライズ・ムーブメントのような環境運動との強い結びつきがある。ニューヨーク州バッファローでは、DSAからの推薦を受けた社会主義者の候補者が60年ぶりに市長になるというニュースもある。
こうしたなか、バイデン大統領は200兆円規模のコロナ・気候変動対策を発表した。大規模の財政出動による貧困問題・気候変動対策を民主党の主流派に飲み込ませた背景には、サンダースらを支えている若者たちの声を無視することができなくなったことが大きい。アメリカの社会主義者たちが政治を動かすというのは、ソ連崩壊後の数十年間には、まったく考えることができなかった新たな潮流ではないだろうか。まさに、新自由主義の緊縮財政の時代が終わり、これまで犠牲にされてきた自然環境や格差問題への積極的取り組みがおこなわれる可能性が遂に出てきているのだ。
未来はどこへ向かうのか
今後、技術革新や市場メカニズムによって気候変動は対処できるという、これまで支配的だった前世代の「楽観的」思考は、過酷な現実を前にますます妥当性を失っていく。一方、グレタたちの世代の不安や恐怖は現実のものとなる。今回の出来事の経験が、世代や階級、地域ごとにどのような違いを生み、左傾化していくのか、保守化していくのか、現時点で断言することはできない。その限りで、未来は開かれた状態にある。そんな今だからこそ、危機の瞬間に備えるような新たな政治的プロジェクトを左派・リベラルは今すぐにでも構築すべきである。
もしコロナ・ショックという「受動的出来事」を前にして、社会的・政治的可能性を提示することができなければ、今の若い世代も、年を取るとともに保守化していくことになるかもしれない。それを防ぐためには、新しい社会に向けた大きなビジョンを描くことが不可欠である。対応の遅れが続けば、社会的・政治的可能性は狭まっていき、失望が社会の保守化をもたらし、ますます分断や排外主義を強めてしまうだろう。
そのようなビジョンを能動的に作り出し、新しい世代による多様な社会運動を盛り上げることが、人新世の環境危機を「能動的出来事」に転換するための唯一の道なのである。繰り返せば、そのような試みは世界中で出てきている。ここに確かな希望は存在するし、その限りで、「歴史の終わり」は終わったのだ（注5）。つまり、「資本主義の終わりを想像するよりも、世界の終わりを想像するほうが簡単だ（注6）」という「資本主義リアリズム」の時代は終わった（注7）。「99％のための経済学（注8）」が提唱されるようになり、そうした流れのなかで、「ラグジュアリーコミュニズム（注9）」や「脱成長コミュニズム（注10）」など様々な形で、ポスト資本主義のユートピアが描かれるようになっているのである。
その際に、若者だけに期待を託すのでは不十分である。この現実を作り出した上の世代には責任があるからだ。そして、社会を変えていくために、世代間のギャップを克服する必要は間違いなくある。マンハイムは、世代によって共通の価値観が形成されると述べたが、もちろん、価値観は伝播するし、それに合わせて、世代を超えた社会全体でシェアされる新しい価値観を作ることは十分に可能なはずである。気候変動は、若者たちだけが直面する問題ではないのだから。たとえば、地方の高齢者も豪雨などによって取り残されるリスクがあるし、農業や漁業を営んでいる人々こそ、気候変動の影響が自らの仕事にもっともはっきり表れる。その意味で、竹田ダニエルが述べているように、Z世代とは単なる世代ではなく、一つの「価値観」として捉えることもできるだろう（注11）。つまり、より上の世代も、危機を前にしてZ世代の訴えに耳を傾け、新しい価値観を学び、共にアクションを起こすことで、ジェネレーション・レフトになることが、今こそ求められているのである。
注1 ミルトン・フリードマン『資本主義と自由』日経ＢＰ社、2008年、16頁。
注2 スラヴォイ・ジジェク『パンデミック』Ｐヴァイン、2020年、77頁。
注3 そのような見解としては、Alex Williams and Nick Srnicek, Inventing the Future: Postcapitalism and a World without Work (London: Verso, 2016)。
注4 「政治主義」については、斎藤幸平編『未来への大分岐』（集英社、2019年）、第一部を参照。議会政治の限界は、民主党政権交代時の期待が、政権獲得後に急速に萎んでいった経緯を思い起こせばわかるだろう。
注5 ビニ・アダムザック『みんなのコミュニズム』（堀之内出版、2020年）、82頁。
注6 フレドリック・ジェイムソンほか著、スラヴォイ・ジジェク編『アメリカのユートピア――二重権力と国民皆兵制』書肆心水、2018年、13頁。
注7 マーク・フィッシャー『資本主義リアリズム』（堀之内出版、2018年）。
注8 ジョン・マクドネル編『99％のための経済学――コービンが率いた英国労働党の戦略』（堀之内出版、2021年）。
注9 アーロン・バスターニ『ラグジュアリーコミュニズム』（堀之内出版、2021年）。
注10 斎藤幸平『人新世の「資本論」』（集英社新書、2020年）。
注11 竹田ダニエル「「大人の求めるZ世代象」への違和感」『群像』2020年12月号。
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