中小企業におけるメンタルヘルス対策と従業者のストレス変化

中小企業におけるメンタルヘルス対策と従業者のストレス変化

足立 泰美１），木下 祐輔１）２）
＊1) 甲南大学経済学部
＊2) 神戸大学大学院経済学研究科博士後期課程／一般財団法人アジア太平洋研究所

https://ipss.repo.nii.ac.jp/record/256/files/sh21090107.pdf

＜対象＞
2016年と2017年の全国健康保険協会に加入する事業所および従業者

＜方法＞
・アンケート調査（従業者の調査データに，所属する事業所の調査データを突合したマッチングデータを利用）
・全国健康保険協会兵庫支部に加入する約7万事業所を母集団。産業・企業規模別に層化無作為抽出を実施し，6,800事業所を対象に郵送にて調査票を配布し，2,797事業所（有効回答率41.1％）より回答を得た。
・主な調査内容は，業種・経営組織・従業者数などの企業の属性情報，メンタルヘルスを理由 とする休職者・退職者・労災申請の有無，メンタルヘルス対策の位置づけと今後の方向性，メンタルヘルス不調者の出現要因ならび休職者・退職者の現況

＜属性＞
・従業者の基本属性は，性別では男性：49.0％，平均年齢：47.3歳。職種は専門職：27.6％，事務職：29.8％，販売：7.2％，サービス：11.0％，輸送：5.0％，製造：14.6％，その他（分類不能）：4.9％。
・勤務先の事業所規模は50人未満：31.8％， 50〜299人：43.6％，300人以上：24.6％
・勤務先の業種は医療・福祉：30.4％，その他サービス：19.7％，製造業：8.6％，建設業：5.7％など

＜結果＞
【物理的補償に関する要因】【業務裁量に関する要因】【業務責任に関する要因】【業務評価に関する要因】【職場の雰囲気】といった職場環境の変化は従業者のストレスに影響を与える。
事業所が行うメンタルヘルス対策は，取組数，内容ともに従業者のストレス改善に有意な結果はなかった。

＜限界点＞
アウトカムであるストレスの変化は3年前の状況からの比較である。
回答率は50％未満

＜感想・学び＞
職場環境、評価制度、などシステムを見直すことの重要性を感じた。
職場環境を鑑みずに、様々な外的な補償など組み合わせるより、まずは現状の職員の声も聞き、作業手順・作業環境をみていくことも大事と思った。
自身の未熟さから、分析手法に関して理解ができなかったが、対象と結果を見る限り、現在の組織にも還元できることはあるのではないかと感じた。

今日も最高の一日に。