悪魔どものホロコーストが始まる！今年が正念場！
こ米疾病対策センター（CDC）は5日、東アジアと太平洋地域の国々と連携するため、日本に地域事務所を開設したと発表した。新型コロナウイルスの感染拡大を受け、今後、新たな感染症の流行などに素早く対応するためで、CDCが米国外に地域事務所を設置するのは6カ所目となる。
CDCによると、日本に事務所を設置するのは、CDCが世界的な公衆衛生の問題に対応することを見据え、東アジアと太平洋地域でより強い協力関係を築いて脅威を見つけ、すぐに対応できるようにするためという。
CDCのコーエン所長は「米国の安全と安心は、世界の各国との強固な連携に依存している。公衆衛生上の脅威に迅速に対応するため、高度な検出、実験室のネットワーク、対応能力の協力に重点を置く」とする声明を出した。
CDCの地域事務所はほかに、ブラジル（南アメリカ）、ジョージア（東ヨーロッパ・中央アジア）、オマーン（中東・北アフリカ）、ベトナム（東南アジア）にある。（ワシントン=合田禄）
WHOパンデミック条約、IHRの改正、mRNAワクチン工場稼働、レプリコンワクチン承認。そしてとうとうCDCが東京に。
CDCは、ビックファーマの傘下にあります。
前任のミシェル・ワレンスキーも、今回来日したマンディ・コーエンも「安全で効果的」との嘘でひたすらワクチン接種を押し売りした製薬会社のエージェントにすぎません。
裏金疑惑や旧統一教会問題で支持率低迷ながら、憲法改正に言及する増税くそメガネ。
緊急事態条項をなんとしても制定したいのでしょう。
あとは悪魔どもが、疾病Xのウイルスをバラ撒いてパニックを起こし、毒チンを強制するだけです。
井上正康先生からのメッセージ
今回のコロナ・ワクチン禍では『日本が情報鎖国状態である事が被害を深刻化させた根本的原因』であり、今もその状態が続いている。これは政府にも国民にも言える事であり、その根本的原因は『敗戦直後から米国GHQが実行したWar-Guilt-Information-Program』にある。これに対する日本人の課題は『正しい近現代史の学習と科学的な国際感覚の習得』である。『和をもって尊しとする素晴らしい日本文化を維持しつつ、その真逆である『略奪の遺伝子集団の文化を俯瞰的に理解すること』が緊急の課題である。新型コロナの5類への格下げは『終わりの始まり』に過ぎず、グローバリストはWHOを介して『パンデミック条約、国際保健規則IHR、【Disease X】で次なるパンデミックを画策』しつつあり、今年が関ヶ原の戦いとなる。心ある日本人は大道団結してそれに備えなければならない。
緊急事態条項盛り込んだ改憲案が通れば早速発令されてワクチン接種強制のやつですやん😱 https://t.co/L2Ki8OKViN
— T.Arima (@takuya33527418) March 24, 2023
米国の疾病対策センター（CDC）が『東京に東アジア・太平洋地域事務所』を開設した。その目的は「次に予定しているDisease Xによるパンデミックに備えて日本や東アジアをコントロールする事」である。CDCのマンディ・コーエン所長や武見敬三厚労大臣が駐日米大使公邸で記念イベントを開き、これが緊急事態での『パートナーシップ強化』になると強調した。しかし、アジア諸国は『今回のパンデミック対策で一人負けした日本がアジアのリーダー役を果たすことはない』と考えており、日本人だけが犠牲になるシナリオである。その装置が「昨年9月に開設された『感染症危機管理統括庁（トップは前警察庁長官）』と「本年5月末に批准予定の『国際保健規則IHR』であり、『WHO事務総長のパンデミック宣言で日本は自動的にその支配下に置かれ、遺伝子ワクチンや緊急承認薬の投与が強制される事』になる。
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