日本教育における問題点及びその打開策
現在、日本の教育には数多くの問題点が見受けられるということは、皆さんもご存知だろう。本稿では、その問題点及びそれに対する改善策をこの私が考えていこうと思う。
詰め込み型教育の肯定
みなさんはもうご存知だろうが、詰め込み型教育とは端的にいうと短期間に膨大な情報をインプットし応用できるかようにするかを目指す教育方法である。この教育では、単純な知識量が増え、暗記するための忍耐力が鍛えられるという利点もある。だが一方で物事の過程や意味をすっ飛ばして淡々と覚えていく作業になるため、知的好奇心が刺激されにくく、「なぜ、そうなるのか」といった創造性が育ちにくく、生徒の学習の動機付けに欠けるなどの課題がある。他にも基礎からの応用に繋げることが難しいことも問題である。加えて、「一夜漬け」などの言葉が存在するように、成績のためにテストに備えてテスト範囲を短期記憶に詰め込むことで乗り越えると言う方法も存在するが、これは「剥離学力」などとも称されるようにテスト後に覚えたことを忘れてしまい、意味がないのではとも指摘されている。
だが、日本ではこのような欠点の大きい教育は、所謂ゆとり教育によって一度は終焉を迎えたものの、学力の低下などに理由により2011年から知識偏重型の教育にシフトし2024年現在もいまだに是とされる風潮が残っている。勿論いまだに日本の教育でこれが採用されているのにはある理由がある。そうだ。評価方法が簡単であるという点だ。長時間労働や低賃金などの理由から人員が慢性的に不足している日本の教育現場では、評価方法を単純化するために筆記試験によってある程度どれだけ覚えているかの評価をすることができる、つまり能力が点数化されることが重要だった。実際、この詰め込み型教育が残存していることを象徴するように、私も中学・高校時代にテストに出ない知識を調べていた際に「そこはテストに出ないから覚えなくていい」などとテストのための暗記を推奨するようなことを何度も言われたことがある。
このような教育が行われた背景には高度経済成長期がある。その当時は質が高く且つ従順な勤労者を以て戦後の日本を立て直していく必要があった。だが、令和の世の中にある現在の日本では不穏当である。この詰め込み型教育によって授業速度が格段に上昇し、またその授業速度による教育現場の準備不足及び教員不足によって、俗に「落ちこぼれ」などとも称される授業についていくことのできない生徒が急増し(下図を参照)、それに伴ういじめなどにより不登校数も軒並み増加傾向にある。
打開策
これを解決するのには、二つ、やるべきことがあると私は考える。一つは、勿論金銭の投資である。現在の日本の教育現場の実態は悲惨で、教師は担当教科を教えるのみならず、部活動や地域活動、生徒指導、保護者への対応などの膨大な仕事量をこなさなければならない。このため公立学校教員の平均的な残業時間は月96時間にも達し、この値は過労死ラインをゆうに超えている。これだけで既に大変なのに、これに悪しき「公立の義務教育諸学校等の教育職員の給与等に関する特別措置法」、所謂「給特法」がふりかかる。一般の労働者のように時間外勤務や休日出勤の際に残業手当が支給されず、いくら残業したとしても教職調整額という月給の4%に相当する額が残業手当の代わりに基本給に上乗せされるのみなのである。まずはこの根本的な体質を変える必要がある。
現在、文科省がこの4%を10%にし、一般教諭と主幹教諭の間に新等級を設置し、また各種手当を付与することを検討しているそうだが、是非ともこの調子で教員の給与を上げて頂きたい。教員の給与が上がれば、必然的に教員を志望する若者が増え教員が増加し、教師の質も上がることが予想できるため教育環境が改善されるであろう。同様に教員の増加によって、少人数教育などとも呼ばれる生徒一人一人にあった教育内容を教員が実施できることとなる。
もう一つは思考力を伸ばす教育である。知識偏重型の詰め込み型教育から、思考力を伸ばす教育を推奨することが良いと考えられる。ゆとり教育とも間違われるかもしれないが、それとは少し違う。ゆとり教育においては、思考力を伸ばす教育を推奨している点では同様だが、特に学習時間を減らしたりはしない。何故なら、学習時間の減少によって、結果的にゆとり教育は生徒の学力を落とすことに繋がってしまったからである。
この知識偏重型の教育から脱却するには、前述した国の投資による教員数の増加と教員の質の向上が非常に肝要である。何故なら、教員数を増加させることによって一学級40人などというシステムを崩壊させられるからである。このシステムは、高度経済成長期における組織への忠誠心の高い人を形成するために大いに役立った。40人のクラスでは、1人が勝手に行動することが非常に難しく、社会での“正しい”振る舞いを身につけることができる。だが、思考力を身につけるには、このクラスを多くともせいぜい10-15人ほどまでに縮小させ少人数教育にすることが重要である。これをすることによって、生徒が抱いた疑問に対して質問し易くなる環境を整備し、また教員が生徒一人一人に気を配れるようにもなる。また生徒一人一人がより頻繁に質問されるようになるため彼らの思考力も鍛えられることが期待できる。さらに先述したように生徒一人一人に合った学習進度で学習を進めることができる。これは国側にも大きなメリットがある。後述するが、国民全体の学力を底上げし、一部のエリート層の学力をより伸ばすことに注力した方が、国の発展につながるからだ。
画一的な教育制度の肯定
現在、日本で読み書きができない人はほぼいない。戦後すぐにGHQのマッカーサーの命によりCIEが「複雑で難しい漢字や仮名を廃止して日本語をローマ字化することによって日本人の識字率を高め民主化を増進しよう(本音は日本人弱体化計画の一環である伝統文化継承の断絶)」と日本270ヶ所の15-64歳、17100人を対象に識字率調査をした時もそうだった。因みにこの時の識字率は97.9%をマークしており連合国のどの国もこの数字には勝てなかったそうだ。
このように日本は、アメリカなどの国とは違い、極端に落ちこぼれた人はほぼ存在しない。それは日本の教育が優れている点であると言わざるを得ない。だが、この教育方法には勿論大きなデメリットも存在する。それは、点数化の簡明さvが故に、同様の科目を生徒全員に課し、彼らの個性を全くと言っていいほど考慮していない点にある。金子みすゞの「みんな違ってみんないい」という言葉が象徴するように、一人として同じ個性を持った人間は存在しない。勿論勉強が得意な人もいれば苦手な人もいるし、運動が得意な人もいれば苦手な人もいる。しかし、現在の学校教育においては、如何に教員に従順な態度を示し(主体的の学習の取り組む態度)、教員から教わったことを暗記し、それをテストに出される問題に応用できるか((知識・技能、思考・判断・表現)が圧倒的な是とされている。
打開策
この日本の画一的な教育を肯定しているという問題点を解決するには、幼少期は基礎的な学力を底上げしつつ、高等教育では一人一人に合った教育方法を実施していくことが重要だと私は考える。しかし、いくら個性を育てようといっても、個性があるだけで生きていけるほど世の中はそんなに甘くない。勿論、その分野のある程度の底上げはとても重要だ。生徒が簡単な四則演算すらできなかったりしたら、それは社会にとって大問題となるからだ。
だが、現代社会にとって高度経済成長期には合っていた全員を質の高い従順な人間へと育てる教育は既に時代錯誤なのである。今の社会で必要とされているのは、個性のある人間だ。何か少数のものに秀でた人材が重宝される。そこで私が本稿で提案するのは幼少期は基礎的な学力を底上げしつつ、高等教育では一人一人に合った教育方法を実施していくことである。これはドイツの学校の方式と少し似ている。ドイツではエリートコースであるGymnasium、事務職やマイスターなどの専門職を目指す専門学校のようなRealshule、そして職人を目指す(最近は移民のための学校になりつつあるが)Hauptshuleの主に三つの選択肢を小学四年生、つまり10歳の段階で決める必要がある。
人間は2:6:2の法則、または働き蟻の法則などとも呼ばれるように、主に勤勉な2割、平凡な6割、堕落する2割というように分割することができる。昨今の社会では、JTCでも上層部にある程度の裁量が与えられるような会社が増加してきた。このことから、エリート層は自主性を育む必要が出てくるだろう。だが、その自主性は、平凡な6割と、堕落する2割には特に必要のないスキルである。何故なら、会社の全ての人材が自主性を持って働くと、組織が正常に機能しなくなるからである。そのため、私が提唱するのは以下のようなコース創設だ。まず、日本でいう小6くらいまでは各科目の基礎を思考力を伸ばしつつ徹底的に学び、その後はドイツの教育のように小6までの学力を基準として、エリート、専門職、基礎固めなどの複数のコースに生徒を振り分ける。エリートコースでは、超少人数教育を実施し、生徒の創造性や自主性を育み、同時にこれまでに習ったことの延長線上を学びつつ自身の得意科目をさらに伸ばす教員を配置する。その後は大学や大学院などへ進学する。専門職コースは、2:6:2の法則の平凡な6割の部分の人が主に行くコースで、ある程度の基礎固めはできているため、そこから少し発展的なことを行いつつ、事務職や専門職などの自身の能力に沿った仕事に就くための勉強をする。また、必要な人のために専門大学などを設置し彼らの能力を更に高める。最後の基礎固めのコースは、堕落する2割の生徒が主に行くコースであり、ある程度は平凡な6割についていけるほどの学力を身につけさせる。このコースに在籍する生徒は基本的に勉強が不得意であると考えられるため、ある程度の学力にはするものの、あとは彼らの興味や特技を活かせる仕事へ役立つスキルを身につけさせる。この解決策も、上記した金銭の投資が重要な鍵となるだろう。
この自主性が全ての生徒に必ずしもフィットしないということは2000年代初頭に世界一とまで言われたフィンランドの教育の凋落によって既に証明されている。2000年代、日本ではフィンランド教育こそ至高という考えが蔓延っていた。これは2000年代半ばにOECDが加盟国に行う国際学習到達度調査、PISAが始まった頃、フィンランドが何度も一位を取ったことで報道機関が挙って報道されたことが主要因だろう。事実、1990年ごろのフィンランドの教育はとても高水準であった。だが、フィンランドは1990年ごろに自治体や学校現場に大きな裁量を与えた。裁量が与えられた彼らは生徒にウェルビーイングを高めて、一人一人の子どもたちが自分らしく生きていく自信と勇気、スキルを身に付けさせることを重視するようになった。だがこれが主な引き金となり、フィンランドでは生徒の学力低下が深刻なものとなった。実際、フィンランドのPISAでの得点は読解力、数学リテラシー、科学リテラシーの三つで軒並み低下した。分数の計算ができる高校生が2割、百分率の計算ができる高校生が1/3しかいなかったとの報告もある。また生徒の自主性が育まれたことで学校が荒れに荒れ、学校の教師の性犯罪、問題のある生徒を注意した先生に罰金を科す制度、生徒による爆破予告や銃乱射などがあったそうだ。加えて、生徒には勿論自主性がある生徒とない生徒がいるが、この教育では自主性のある子供の自主性を更に伸ばしたものの残りの自主性のあまりない生徒は放置した。
日本の教育現場では、生徒の自主性を育むような教育は殆ど行われていないと言っても過言ではない。そのため、今の教育現場では生徒全員に自主性を持たせるような教育を行うことこそが日本の教育の改善につながるとの声もある。だが、以上の事柄に説明されるように、生徒全員に自主性を育ませることは必ずしも良い結果に繋がらない。
偏差値重視の教育の肯定
日本における学校教育では、今も昔も如何に全教科の成績が遍く良いかということが最重要とされてきた。要するに成績が良ければ良い子、成績が良くなければ悪い子というレッテルを貼られるような教育をしてきた。日本の最高学府として設置されているかの東京大学ですら、基本的な入学方法は一般選抜、或いは推薦入試という生徒の教科の成績に著しく依存している入試形態を採用している。
教員の勘に頼りきっていた進路指導に、信頼できる指標の導入を目的として1957年に港区の中学校教員だった桑田昭三によって生み出された偏差値は、いつしか生徒たちの勉強の目的となってしまった。たとえば、英語の学習の目的は英語を実用的に使えるようになるためではなく、英語の偏差値を上げることになってしまっている。日本の生徒たちは、成績、およびそれに伴う偏差値という学習を一つの面から見ているに過ぎない指標に束縛されているのが現状である。また、彼らを教える立場にある教師も、自身の教え子を如何に偏差値の高い学校に入学させるかに躍起になっている。実際、私が偏差値の高い学校を蹴った際にはなぜ蹴ったんだと問い詰められるほどで、偏差値がどれだけ日本の教育現場に浸透しているかを痛感した。このように生徒のみならず、教師までもが一つの物差しに過ぎない「偏差値」などというくだらない指標に固執し、模擬試験や本試験の成績に一喜一憂している姿は、もはや滑稽としか言いようがない。
大学受験という大きな壁に身や心を呑まれ、大学、学部・学科の偏差値こそが、人間の価値や序列を決めるという感覚に支配されてしまう人は非常に多い。いわば偏差値至上主義というやつである。大学を卒業した後も自身や他者の出身大学の偏差値を引き合いに出して優劣をつけようとする輩も一定数存在するくらい、この偏差値が日本に与えた影響は大きい。
打開策
一つは、学校などの教育現場が偏差値の使用を廃止することである。そもそも、当たり前のことだが、大学は自身の優秀さ/無能さを誇示するために通う場所では決してない。生徒自身の能力や興味に合わせた高度な教育を行う場所である。「東大理三以外はカス」とまで言い放ったかの有名な本田裕典は、別に医者になりたくて理三に入ろうとしているわけではなく、ただただ自身のコンプレックスが強過ぎたあまりの発言だろう。もし医者になりたいのであれば他の大学の医学部に入ればもっと簡単に医者になれるからだ。医者になることと東大医学部に入るためのその膨大な勉強量は割に合わない。せいぜい入ることのメリットは学閥の頂点に居られることと東大生の知人ができることくらいだろう。実際に、東大医学部卒業者が臨床医になる確率はそこまで高くなく、弁護士や宇宙飛行士、国会議員になった人もいる。
要するに、個々の生徒の能力や才能に合った教育を推進し、評価は難しくなるものの、偏差値以外にも学習成果物などの多様な評価方法を取り入れることが重要である。
当たり前のことしか言っておらず申し訳ないが、そもそも大学は人生のゴールではない。教育を受けることは、最終的な幸福を得るための通過点に過ぎない。生徒の人生の通過点である進学に教育を提供する側が照準を合わせることを強要し、その過ぎた通過点時点での自分の序列を生徒に引き摺らせていることは仕事の生産性の悪化、ひいては国力の低下にも繋がりかねない由々しき事態であるため、直ちに廃止すべきである。
また、もう一つは皮肉にも令和の世の中になって偏差値至上主義的な価値観は終焉を迎えつつあることを認知することだ。現在の日本では、少子高齢化によって、若者向けの求人が学生優位の空前の売り手市場となっている。高卒者の求人倍率に至っては、高度経済成長期、バブル経済期直後以来となる高水準となっている。理工系や医学系等の専門的スキルを有する人材は別として、文系においてはわざわざ大卒者を採らずとも、優秀で勤勉、且つ社会適応度も高い高校を卒業したばかりの若者なら大卒者と教育にかかるコストはそこまで差がなく、とりわけ営業職や接客職などの対人コミュニケーションを主とした企業では大卒者をあえて採用する必要性がない。このため、昨今では大卒必須としていた企業も大卒並みの待遇と福利厚生を挈げて高卒や専門卒に門戸を開く動きがある。もう、1990年代初頭の労働力の供給過剰に対応するために篩にかけるツールとして擡頭してきた偏差値という指標、及び「偏差値が低いと碌な職に就けない・まともな職を得られない」などの神話は崩壊し始めているのだ。また、大学で若い時に過ごす大切な数年間の損失を埋められるのは一部のエリート層以外はそこまでおらず、偏差値の低い大学に入るくらいなら高卒で職に就くほうが合理的とも取れることは、殊にこの神話が陥落していることを象徴している。
一点特化型人材の否定
日本の教育では、国数英理社などの主要科目も、体育、音楽、技術、家庭科などのような副教科も総じて成績が良いことが無条件の善として捉えられている節がある。複素多様体についての分野を切り拓きフィールズ賞及びウルフ賞を日本人で初めて受賞し、「ボクは算数しか出来なかった」という著書まで残した小平邦彦のような一点特化型の天才は日本の教育では淘汰される運命にあるのだ。実際私のあるクラスメートは、国語という一点における成績が凄まじかったものの、他の教科の成績が振るわず退学スレスレの状況になっている。
日本の最高学府である東京大学でさえも、基本的な入試方法は一般入試や推薦入試などであり、これらは凡ゆる教科の成績が良い者が圧倒的に合格しやすい試験となっている。また、東大に合格した後も教養学部の前期課程では、文科生だろうが理科生だろうが関係なく幅広い科目を学ばねばならず、留年は2年までしか許されていない。つまり、この時点で複数回落第すると自身が得意な教科についてより深く学ぶことのできる後期課程に進めず、退学処分を喰らうこととなる。このように、日本の教育は、一点特化型人材をいとも容易く淘汰する素晴らしき教育制度をしているのだ。
打開策
この根本から腐っている日本の教育制度を改革するのは一筋縄ではいかないが、方法がないわけではないだろう。まず行うべきなのは、ある特定の分野で一定の成功を修めた者に対する国公立学校での優遇措置である。日本の暑中等教育で取り入れられている教育であろうがなかろうが、これらの学校がそのような生徒たちがより良い教育をうけ、世界に羽ばたいて行くことを支援すべきだろう。このことは、日本における科学技術力の劣化を食い止めることに非常に有用であると考えられる。昨今の日本の大学は、上海ランキング（大学の研究力のみを測る指標）などの指標において研究力の劣化が目立ち、実際主要国の中で唯一論文数が漸減している。また論文の被引用数が上位10％(Top10%補正論文)及び上位1%(Top1%補正論文)となる論文の割合、つまり優れた論文の数も、中国の論文が増えているので一概には言えないが軒並み逓減している。また、ノーベル財団等6の北欧の団体が選考しているため、必ずしも信頼に値する基準とは言えないが、日本から輩出されるノーベル賞受賞者の数が先細りしていることも、一つ日本の研究力が弱まっていることを裏付けているだろう。
このような事態に歯止めをかけるために国公立校がこの改革を行うことは、これを推し進め日本の他の教育機関にも伝播させていく事にも非常に役立つと謂える。一例としては2020年に小泉進次郎が第一子誕生を受けて育児休暇を取得したことなどが挙げられる。同氏の行動は全国の親を震駭させ、これ以降育児休暇を取得した父親が激増したのは言うまでも無い。このように、ある特定の分野で一定の成功を修めた者に対して国公立学校にて優遇をする事によって、日本の教育をより良いものとすることができるようになるほか、我が日本国が誇るその技術力や研究力を後世へ語り継いでいく事にも繋げられると考えられる。
結論
ここまで長々と日本国の教育における主に四つの問題点、詰め込み式教育、画一的な教育、偏差値偏重の教育、そしてジェネラリストのみを是認する教育についてを話してきたが、元を辿れば、多く、特に前の二つは教職員の給料の低さに起因することが多い。そのため、まず政府には彼らの給料を底上げしてもらい、また日本の教育現場にて、先に挙げた後の二つを解決するような抜本的な改革を行うことによって、日本の教育が抱えている問題点はあらかた解決するのではないかと考えられる。
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