「働く」格差の未来とベーシックインカム

前回の記事では、「20年後に人は週に2日、2時間しか働かなくなる」と知り、衝撃を受けた。

本当にそれしか働かない未来なんて来るのか？にわかに信じられない。

それを現実にイメージする為に、戦争を一例に、未来の「働く」格差を紹介する。

長い歴史の中で戦争では兵の多さが勝敗を分けた。突撃！と言って、戦っていた訳だ。これが今後はドローンによる無人攻撃に取って代わられる。

そうすると軍人は職を失う。仕方がないからトラックやタクシーの運転手でもやろうとすると、自動運転で仕事がない。スーパーやコンビニのレジ打ちでもしようとすると自動レジで仕事がない。

要するに、一般スキル人材が大量にあぶれる。

一方、ドローン攻撃には1機当たり50名もの高スキル人材が必要だと。操縦士だけでなく、さまざまな情報をAI分析したり、調査、映像解析、プログラミングなどだ。

問題は一般スキル人材が、教育によっても高スキル人材になれない点と言われている。戦争は一例に過ぎない。AIテクノロジーの進化により、様々な場面で一般スキルの仕事が失われていく可能性が高い。

つまり、将来は限られた少数人材がAIテクノロジーを駆使し、社会の富の大半を稼ぐ時代になるかもしれない。実際すでに米国ではコロナによりリアルビジネスは大打撃を受け失業者が大量発生する一方で、GAFAなどネット事業者の業績は大幅な伸びを示している。コロナはまさに未来を写す鏡。既に所得格差が広がり、上位1％の所得が下位50％の所得の100倍超である米国は、コロナで一層格差が広がる。

引用元：米所得格差と新興国の成長は連動　「グラフの声を聞く」14回目

一部の人が社会全体の富を稼ぐようになったら、皆はどうやって暮らしていくのか？国が高収入の人から税金等で徴収し、一律全国民に給付する「ベーシックインカム」が今のところ有力だ。今回コロナで全国民に一律給付が実施されたが、未来の予行演習であり、近い将来毎月10万円が給付される社会がくる可能性がある。

▼米国のAIテックによる失職状況やベーシックインカムがよく分かる推薦書

普通の人々の戦い AIが奪う労働・人道資本主義・ユニバーサルベーシックインカムの未来へ

さて、職を失った大勢の人たちは給付さえもらえれば、幸せなのか？

社会はそれで持続可能なのか？

また、新たな疑問が次々湧き上がる。次はコロナで未来を先取りしたワークスタイルについて考察しよう。

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