TVは2030年になくなる？！

「TV番組が面白くない」と言われる方が増えているが、日本の在京キー局は年間1000億円もの番組制作費を毎年投じている。番組制作費の多寡は当然番組の質と連動する。

米国のキー局は日本の10倍の１兆円近くの番組制作費を元々投じていた。しかし、地上波は国境を越えない。ゆえに海外でどんなに番組制作費を投じようが日本のTV局には全く影響がなかった。
しかし、動画配信は国境を越える。これは厄介だ。NETFLIXの番組制作費は2019年には１兆6830億円にも達しており、世界一の制作費だ。

下のグラフは3年前の米国番組制作費。NETFLIXは一番ではなかった。米国キー局の方が上だったのである。しかし、あっという間に越えていった。今後は動画配信会社が圧倒的な番組制作費をベースに、差を広める一方だろう。

実際、NETFLIXのリード・ヘイスティングス社長は「2030年には地上波TVは無くなります！」との爆弾発言をしている。また米国TV受信機大手メーカーが地上波受診できないTVを売り出し始めた。もはや、TVはNETFLIXやYOUTUBE等ネットを観るものであって、地上波だけを観るものではなくなっていく。

番組の質と言えば、ドラマの米国エミー賞。明石ガクト氏著の「動画2.0」ではその変遷が記載されているが、まさに地殻変動が起きている。長らく米国キー局が人気ドラマを輩出してきたが、ここ10年で様変わり。キー局は凋落し、NETFLIX等が台頭してきている。

ここへ来て競争環境も激しさを増す。NETFLIXやアマゾンに加え、ディズニー、アップルも参入を表明。動画配信も世界一のプラットフォーマーが圧倒的な番組制作費を投じて圧倒的なNO.１になる。各国、各地域の放送局の今後の生き残りは熾烈さを増す。