脱炭素バブル と 第三次世界大戦
「脱炭素は、バブルである」
バブル時代は、異常な好景気だったと聞く。東京の山手線内側の土地を売れば、アメリカ合衆国の全ての土地が買えたそうだ。
財テクの名のもとに、名だたる大企業が、不動産や株式、美術品や骨董品にいたるまで多額の投資をしていた時代。
後から振り返ってみれば、日本のバブルは非常にバカバカしいものだったとわかる。
よく考えれば、日本の東京の小さな土地が、広大で豊かなアメリカ合衆国の土地と同じ価値になるはずがない。アメリカ軍が日本に、治外法権付きで駐留しているというのに、なぜ日本がアメリカよりも豊かになれると思い込んだのだろう？
なぜ、バブル時代の日本人はバブルに気がつかなかったのか？、と後から振り返れば感じてしまう。
だが、バブルというものは、その時代に生きていると気がつくことができない。
（もちろん、気がついた人もいただろう。こりゃあかんと。でも少々の人が気がついたくらいでは、どうしょうもない。何も起きない。）
さて、２０２４年を生きる我々は、人類史上最大のバブルを目撃している。
いま世界中が、数十年後に化石燃料の使用をやめると信じて、脱炭素に、水素社会インフラに、洋上風力発電所に、巨額の投資をしている。
２２世紀を生きる人々は、不思議がるだろう。
アメリカ、ロシア、中国、インドなどの大国が、ほんとうに脱炭素を約束通り履行すると本気で信じていたのか？
２１世紀の日本人だって、国際条約が簡単に破られてきた歴史を知らなかったはずはない。ましてやパリ協定などは目標でしかない。
なぜ、２１世紀の日本人や欧州人は、脱炭素を本気で信じて、バカみたいな額のカネを、使われもしない不良資産に投じることができたのだろうか？
２２世紀の人々は、我々がバブル期に建設された山奥のリゾート施設や、廃墟に近いニュータウンなどを見るのと同じように、古びた水素ステーション、山に放置された太陽光パネル、洋上の朽ちた風車を見ることになるだろう。
我々は、脱炭素バブルの渦中を生きている。
バブルとは？
バブルとは、「ファンダメンタルズ価格（理論価格）から離れた資産価格の動き」と定義される。
脱炭素に関する投資は、そのほとんどがバブルとなる。化石燃料は、安い・安全・使いやすいが３拍子そろった理想的なエネルギー資源だ。２０２４年現在も人類が使うエネルギー源の８割は化石燃料だ。
脱炭素投資は、この化石燃料がなくなった世界でのみ、競争力をもつ。
化石燃料の使用が許された環境では、水素ステーション・太陽光発電パネル・電気自動車・洋上風力発電所は、競争力をもたない。
バブルのメカニズムを確認しよう。
A. ある ”モノ” に価値があると信じた人々により、ある”モノ” の価格が、異常に上昇し、たくさんの人が ”カネ” を注ぎ込む
B. ある ”モノ” に価格に相当する価値がないことがばれる
C. 人々が注ぎ込んだ ”カネ” は ”モノ”の価格暴落で消失してしまう。人々の資産は失われる。
D. 借金をして ”モノ”を買っていた人は、借金を返せなくなり、市場に参加するプレイヤーすべてが損失を被る。
具体的に考えてみよう。１６３０年代、オランダでチューリップバブルが発生した。チューリップの球根価格が異常に高騰したのである。
珍しい球根は、１つで熟練職人の年収１０年分、家１軒に相当するものだったと言われている。チューリップの球根１つが、ざっくり５０００万円で取引されたということだ。
さて、チューリップの球根にそこまで大きな価値はあるのだろうか？ 球根の効用は、きれいな花を咲かせるだけだ。
そして、いくら珍しい球根といえども、、、時間をかければ球根は増えてしまう。時間がたてば珍しい球根は、珍しくなくなる。つまり、チューリップの球根には大した価値がない、ということにみんなが気がつく。
A. チューリップの球根に価値があると信じた人々により、球根の価格が上昇する。たくさんの人が、チューリップの球根に ”カネ”を注ぎ込む。最終的には、球根１つに５０００万円の値がつく。
B. 球根に、５０００万円相当の価値がないことがばれる。
C. 球根を、５０００万円で買った人、あるいは数千万円で買った人たちは球根を買った値段で売れなくなる。（そもそも、ほとんどの人にとって、チューリップの球根など不要品である）球根をもつすべての人が、資産の消失を体験する。
D. 借金をして球根を買った人たちには、資産を失った上に借金だけが残る。その結果、まともに借金を返すか、踏み倒すしか方法がなくなる。借金の踏み倒しが発生すれば、カネを貸した人においても資産の消失が発生する。
当たり前だが、資産が消し飛んだ人は、消費を控えるようになる。バブル崩壊により、多数の人びとが借金返済を優先する生活に陥り、贅沢品の消費を控え、経済全体が不活性化してしまう。
日本のバブルを考えてみよう、
A. 東京の不動産 に価値があると信じた人々により、東京の不動産価格が、異常な水準に上昇する。東京の山手線内側の土地を売れば、アメリカの全土が買える価格まで上昇する。
B. 東京の不動産価格は、マンションを建設して売ろうが、ビルを建設して会社に貸し出そうが、どうやっても採算がとれない水準になる。高くなりすぎた価格を回収する方法がなくなる。そうなれば、買い手はいなくなり、不動産価格は低下する。
C. ひとたび不動産価格が低下すれば、人々が注ぎ込んだ ”カネ” は 不動産に化けているから、人々の資産が失われる。
D. 借金をして 東京の不動産を買っていた人は、借金を返せなくなる。不動産のような高額商品は、銀行が貸し出しをしている場合がほとんどだ。バブル期の銀行の不良債権は５０兆円にもなり、日本政府がカネを出して銀行を助けるしかなかった。市場に参加するプレイヤーと日本国民が、バブルのツケを払ったのである。
いま発生している、脱炭素バブルはこうだ。
A. 数十年後に世界が化石燃料を使わなくなると信じた人たちにより、脱炭素設備に莫大な投資がなされる。水素インフラ、洋上風力発電所、太陽光発電所、蓄電設備などに巨額の”カネ”が費やされる。
B. 日本、ＥＵ、カリフォルニア州などが、脱炭素したとしても、アメリカ、中国、インド、ロシアがＣＯ２を排出するため、ＣＯ２排出量はへらず、地球の温暖化も止まらない。
日本、ＥＵ、カリフォルニア州の国民が、生活水準を低下させるだけで無意味な脱炭素政策に反抗する。
C. ひとたび脱炭素への熱狂が失われれば、莫大な投資は巨額の不良資産に化ける。使われない水素インフラ・蓄電設備、投資資金を回収できない太陽光発電所・風力発電所、などである。人々の大切な資産が失われる。
D. 利益を脱炭素設備の減損で吹き飛ばす企業、その株主である国民、国債発行をして脱炭素へ巨額投資をした日本政府、資金の出し手である銀行など、市場に参加するプレイヤーすべてが損失を被る。
巨額の減損損失を計上する企業は、設備投資を控えるし、株価低下により資産を失った日本国民は消費を控える。国債発行をして脱炭素投資をした日本政府は利払いが苦しくなり、増税をするかインフレ政策に舵を切る。最終的には日本国民の生活水準が低下する。
そのうえ、脱炭素への投資をしたのは日本だけじゃない。日本・ＥＵ、アメリカ、中国、インドなどの国も、同じタイミングで巨額の脱炭素投資をしているので、世界的な恐慌が発生する。
２０２２年の時点で、低炭素エネルギー技術への投資額は、１.１兆ドルを突破している。（１８０兆円くらいだ。）１年間で１．１兆ドル。この額が、毎年毎年、増加しながら積み上がっているのである。
ちなみに、日本のバブル崩壊の損失額は、数百兆円規模とされる。２０００年代から発生したアメリカの住宅バブルも数兆ドル規模だ。脱炭素投資は数年で日本のバブル、アメリカのバブルを超える規模で膨らんでいる。
世界中でふくらむ脱炭素バブルがはじければ、間違いなく人類史上最大のバブル崩壊となり、大恐慌を引き起こすこと請けあいだ。
脱炭素が日本企業にもたらす影響
日本の個別企業について、みていこう。
日本を代表する大企業、三菱重工は、２０３０年までに脱炭素に２兆円を投資する予定だ。
だいたい、三菱重工のスペースジェット （ＭＲＪ）の損失が１兆円程度だったから、それの倍である。
三菱重工は、脱炭素バブルが崩壊すればスペースジェット（ＭＲＪ）の倍の損失を被るということだ。
ちなみに、三菱重工の直近 １０年の純利益の平均額は１１００億円である。
脱炭素投資 ２兆円は、三菱重工の純利益 １８年分に相当する。
以下、ざっくりと各企業の脱炭素投資額を記載する。
ＥＮＥＯＳ：１兆円
川崎重工業：５０００億円
岩谷産業：３０００億円
何をもって脱炭素投資とするかは、曖昧な部分もあるが、脱炭素バブル崩壊により、日本の製造業は大きな損失を計上するだろう。
日本政府に及ぼす影響
日本政府は、２０２４年の５月に「水素社会推進法」を成立させている。日本そのものを、水素社会に作り替える壮大（かつ非現実的）な計画である。
目前に迫る水素社会の実現に向けて～「水素社会推進法」が成立 （前編）サプライチェーンの現状は？｜エネこれ｜資源エネルギー庁
水素を、つくる、はこぶ、つかう、とすべてのエネルギーサプライチェーンを一から構築する。
いったいぜんたい、どれくらい費用がかかるか見当もつかない。ひとまず、１５兆円程度を投資するらしい。（作成した人間も、実現不可能だと思いながら作成している、と想像する。）
そもそも、水道などの社会インフラの維持すら危うい日本政府に、一から水素インフラをつくる余力があるはずないだろう。
水素社会への投資は間違いなく不良資産になる。なぜなら、水素の価値は、”ＣＯ２を排出しないこと” だけだからである。
世界が ”脱炭素” をあきらめたらどうだろうか？
水素のために整備したインフラの価値がゼロになる。水素社会を実現するために行った投資は、、、バブル期に建設された山奥のリゾート施設と同じになる。
”脱炭素” の価値がなくなれば、燃料としての水素の価値は限りなくゼロになる。地面から勝手に吹き出す天然ガスとちがって、水素はわざわざ作らなければならない。化石燃料からつくる水素は、化石燃料をそのままつかえばよいのだから、わざわざ水素に転換する選択肢はない。
太陽光や風力から電気分解でつくる水素も、爆発の危険性が高い水素は取り扱いが難しいから、輸送を考慮した時点で、化石燃料との競争に負けてしまう。
要するに、水素を輸入するより、天然ガスを輸入したほうが話が早いのだ。天然ガスがいる限り、水素は主役になれない。
ただでさえ、国債の発行しすぎで、財政の持続可能性が危うい日本政府が、借金してまで使いものにならない水素インフラをつくるのは、笑えない話である。
日本政府は、脱炭素にかかる費用を、ＧＸ債という名称を変えた国債で賄おうとしている。通常の国債と分けて発行しているが、ＧＸ債だから踏み倒してＯＫというわけではない。
脱炭素に使用する金額は、社会保障費用と比較すれば小さな額だが、絶対額としてはめちゃくちゃ高額だ。ドブに捨てるには惜しい。
（少しは借金を返済したらどうだ？）
すれ違う 脱炭素論
脱炭素をめぐる議論には致命的なすれ違いが存在する。
脱炭素推進派は、気候変動による災害を強調する。
気候変動により、干ばつ、洪水、海水面の上昇などの災害が多発すると主張する。それを避けるために脱炭素が必要だというのである。
脱炭素否定派は、脱炭素の非現実性を強調する。
エネルギー供給源の８割は化石燃料である。世界のエネルギー需要は右肩上がりに増加を続けている。いくら、太陽光発電や風力発電を導入したところで、絶対的なエネルギー供給量が不足する。また、再エネには発電が不安定という性質があるから、需要と供給のバランスが取れない。脱炭素なんて夢物語であると主張する。
脱炭素推進派は、気候変動により災害が増加する！ と主張し、脱炭素否定派は、脱炭素などできない！と主張する。
主張がまったくかみ合っていない。
脱炭素否定派は、気候変動により災害が増加する点を否定していない。
一方で、脱炭素推進派は、脱炭素社会の実現可能性を、ちゃんと説明しきっていない。（脱炭素後の世界を、説明できないのだろう。）
思うに、推進派と否定派は、両方ともに正しい事実を主張している。未来はは一つしかない。２０年後、３０年後の世界について、いろんな議論はできるかもしれないが、現実はたった一つの正解しかない。
脱炭素をしなければ、気候変動により災害が頻発する→ True
脱炭素社会は非現実的である→True
つまり、２０５０年には、脱炭素はなされず、気候変動により災害が増加する。
脱炭素が非現実的な理由
脱炭素が非現実的な理由は、気候変動により被害をうける国と、脱炭素の負担をする国が違うからだ。
気候変動により被害を受ける人と、脱炭素を負担する人が、まったく関わりあいがないからだ。
脱炭素は、負担と利益が国境を越えて分離している。
脱炭素の負担をするのは、エネルギー消費量の多い、アメリカ、ロシア、中国、インド、日本である。
脱炭素で利益を得るのは、海面すれすれに多くの人が住むバングラデシュ、エジプト、ベトナムである。砂漠ギリギリの領土をもつ、サハラ周辺のアフリカ諸国や中東諸国である。
バングラデシュ、エジプト、ベトナム、アフリカ諸国、中東諸国が、アメリカ、ロシア、中国、インド、日本に対して、脱炭素の痛みを和らげるだけの補償をする、というのは非現実的だ。
世界最強のアメリカが、世界一エネルギーを使ってる
下の図で、一人あたりのエネルギー消費量を比較すると、アメリカが No.1、ロシアがNo.3である。
なお、エネルギー消費量の絶対値は、１位 中国、２位 アメリカ、３位 インド、４位 日本、５位 ロシア である。
世界のエネルギー源の８割は化石燃料だから、脱炭素はエネルギー消費を８割へらすことを意味している。
脱炭素とは、エネルギー源の８割をあきらめる、つまり、エネルギー消費量を大幅に削減する活動に他ならない。たとえ、化石燃料以外のエネルギー供給が倍増すると仮定しても、エネルギー消費量を６割も減らさなければならない。
エネルギー消費量を減らすということは、不便な生活をするということだ。
夜に電気を使うことは禁止されるし、自家用車は禁止されるし、製造業は規制され、”モノ”の値段が大幅に上昇する。もちろん、毎日風呂に入るなど論外である。
すべての ”モノ” が貴重品になる。イメージとしては、戦前の日本の生活水準になるだろう。
それを許容するのが脱炭素社会である。
アメリカ人に、戦前日本の生活水準を強制し、ロシア人に、冬はストーブを使わずウォッカと押しくらまんじゅうで過ごせと強制する、それが脱炭素社会である。
はたして、温暖化により、大して被害をうけないアメリカ合衆国の国民や、温暖化によりメリットを受けるロシアの国民が、痛みを伴う脱炭素に賛成するだろうか？
アメリカの一部のエリート層は、脱炭素に賛成するかもしれないが、大半のアメリカ国民は生活水準を下げてまで、脱炭素したいと思わない。ましてや、アメリカ人がCO2を減らしても、中国とインドが化石燃料を燃やしてCO2を増やし続けているのだ。
EUや日本のエリート連中は、アメリカ国民に脱炭素を強制すべきと言うかもしれない。だが、現実的にはEUと日本の軍事力では、アメリカをどうすることもできない。
脱炭素賛成派は、声高に正論（脱炭素しないと災害が起きる！）を叫ぶだけで、現実的には無力である。
アメリカ合衆国に言うことを聞かせる、アメリカ合衆国の国民に「おまえの土地で産出する化石燃料を使わずに、戦前日本と同水準の生活をしろ！」と強制できるだけの ”力” をもつ存在がいないのである。
脱炭素を実現するためには、アメリカ合衆国の国民、ロシアの国民に、貧しい暮らしを強制する ”力” が必要だ。
だが、そのような ”力” は、地球上には存在しない。
脱炭素ブームが起きる理由
脱炭素はイノベーション
脱炭素ムーブメントは、新しい付加価値、新しい雇用、新しい利権を創造するイノベーションである。
①新しい付加価値
”環境に優しい”を新しい付加価値として、”モノ” の値段を上げることができる。
例えば、電気自動車は、すべての面でガソリン自動車に劣っている。
① 価格：ガソリン車の方が安い
② 航続距離：ガソリン車の方が長い
③充電時間：ガソリン車の方が早い
④ＣＯ２排出量：ガソリン車の方が少ない（※）
※電気自動車は、製造時のＣＯ２排出量がガソリン車の倍くらいあり、１０万ｋｍ走らないと電気自動車の方が有利にならない。そして、車の大半が１０万ｋｍも走らない。
にもかかわらず、電気自動車は、環境に優しいというイメージだけで、ガソリン車より価格が高くて性能も悪いにもかかわらず、売れまくっているのである。
脱炭素は、製造業に付加価値を追加する。
② 新しい雇用
脱炭素は、雇用も生み出す。しかも、脱炭素に関するコンサルタント職は高い給料を得ることができる、ハイステータス職だ。
脱炭素をしたいのであれば、石油・石炭・天然ガスなどの化石燃料を採掘できる場所で、規制をかけてしまうのが一番手っ取り早い。主要な炭鉱・油田・ガス田は、ある程度かたまっているし、採掘のための巨大設備が存在しているのだから、そこを押さえてしまえば、CO2排出量を根元からコントロールできる。
だが、実際には脱炭素ムーブメントは、わざわざ各企業に複雑怪奇な計算をさせて、CO2排出量を計算させている。ほんとうにこの複雑怪奇な計算があっているのかどうか、確かめようがない。だからこそ、第三者機関や監査法人のような新しい職業が必要とされるのだ。
このような複雑怪奇な計算を、企業に押しつけ、その客観性を証明する必要までも押しつけることで、CO2版の会計士のような職業を創造することができる。
脱炭素は、会計士のような ”ハイステータス職業” を創造する。
③ 新しい利権
脱炭素は、国が補助金を供給する絶好のキーワードになる。
大学が、企業が、そして政府のお役人が、国のカネを使うために必要な”大義名分”を供給するのだ。
カネがどこに使われるのかを決めるのは、政府のお役人なのだから、使われる”カネ” が巨額になればなるほど、その利権は莫大な額になる。
例えば、脱炭素関係の補助金を支給する国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）の予算額は１５００億円である。
脱炭素関連の研究です！
→了解、予算と人とカネを供給しましょう。
脱炭素関連の投資です！
→了解、投資の半分は補助金で支援しましょう。
脱炭素をとりまとめる部署をつくりました！
→ありがとう、天下り先として活用させてもらいます。
脱炭素は、国と大学と企業に、新しい利権を提供する。
脱炭素が招く未来
極大恐慌
日本、EU、カリフォルニア州などは、脱炭素への取り組みが順調に進む前提で、莫大な投資を行っている。だが、現実には脱炭素への取り組みは、進まない。
脱炭素への投資は、すべてバブルである。
太陽光発電所や、風力発電所は、投資を回収するカネを生み出すことができず、水素社会に用意したインフラは、使われない。
現在進行形で、数百兆円、数千兆円規模の”カネ”が、世界中で不良資産に替えられている。
脱炭素バブルの崩壊は、間違いなく世界同時不況を引き起こす。
自分の資産（預金・株式・債券）が、ある日突然 消失したら、だれだって動転して、財布の紐をあわてて絞めるだろう。
世界が、「脱炭素なんて絵に描いた餅だ」と気がついたとき、脱炭素バブルははじけ飛ぶ。そこから人類史上最大の不況がはじまる。大恐慌を超える不況、”極大恐慌” の開始である。
そして、極大恐慌は第三次世界大戦の火種になる。
第三次世界大戦への道
脱炭素に熱心だった国ほど、アメリカ合衆国への恨みをつのらせる。
脱炭素への投資がおじゃんになってしまったのは、アメリカが脱炭素に否定的だったせいだ。アメリカさえ、脱炭素に積極的になってくれていれば、我々の投資はムダにならず、我々の財産が保全されたはずなのに・・・
我々は、地球のために我が身を犠牲にしたというのに、アメリカ・ロシア・中国は、自分たちの豊かな生活を維持することしか考えずに、脱炭素の国際的枠組みを破壊してしまった。
脱炭素に備えたインフラや投資が ”ゼロ” になった国は絶望する。脱炭素への投資がおじゃんになり、いきなりビンボーになってしまうのである。人は、理不尽な不幸に陥った場合、犯人を捜そうとする。例えば、第一次世界大戦後の敗戦国ドイツは、ユダヤ人を敗戦の犯人に仕立て上げた。
脱炭素バブルで損失を被った、脱炭素に熱心だった国は、アメリカ・ロシア・中国を深く恨む。その恨みが第三次世界大戦の火種になる。
特に、脱炭素に諸手をあげて突っ込んだ、ＥＵ、日本がキレてアメリカ・ロシア・中国に対して戦争を仕掛けるシナリオがありえる。もちろん、ＥＵや日本の政府官僚たちがアメリカ・ロシア・中国に対して、勝てもしない戦争をふっかけることはないだろう。だがしかし、一部の環境過激派が、アメリカ・ロシア・中国に対してテロを仕掛ける可能性は十分にある。
そして、テロリストを国内にかくまえば、アメリカは国ごと滅ぼしにかかってくる。アフガニスタンがよい例である。（あるいは、パキスタンのようにアメリカの特殊部隊が勝手にテロリストを殺しにくる）
脱炭素バブルがはじけることは確定しているし、脱炭素に対する投資、水素ステーションや水素関連、再生可能エネルギーに対する巨額の開発投資、は不良資産になる。
もちろん、すべての再生可能エネルギー投資が回収不可能になるわけではない。ほとんど年中晴れのオーストリアやアメリカの広大な土地に設置された太陽光パネルはいい仕事をするだろう。
だが、日本やドイツのような、曇り空が多い温帯地域に、太陽光パネルを設置したとて、投資を回収することは難しい。
海のような腐食性が高い環境、それも日本のような地震国に風力発電風車を設置するなど、狂気の沙汰である。安い電力を得るために何百億もかけてバカ高い洋上建造物をつくるのは、どう考えても採算がとれない。
脱炭素に熱心な日本やドイツほど、脱炭素に向いていないのである。それゆえ脱炭素バブルがはじけた時のダメージも、日本とEUが大きくなる。一方で、広大な国土をもつ、アメリカ・ロシアは、日本やEUほどダメージを受けない。
経緯はどうあれ、脱炭素へ ”カネ” をつぎ込んで損失をだした国の国民は、脱炭素を邪魔した国を恨むだろう。要するに、脱炭素で大損こいたＥＵと日本が、アメリカ・ロシア・中国 に激しい恨みを抱く。
さらに、EUと日本は、極大不況により特に大きなダメージをうける。
EUと日本は、高齢化が進んだ先進国だ。
エネルギー・食料・原材料、そして ”ヒト” にいたるまで他国から輸入している。大量のリソースを輸入できているのは、EUと日本の通貨価値が高いからだ。
だが、極大恐慌が発生し、EUと日本が持つ資産が失われれば、EUと日本の通貨価値は暴落し、エネルギー・食料・原材料、そして ”ヒト”を輸入できなくなる。
EUと日本では、リソースが足らなくなる。働き手が足らない、エネルギーが足らない、市場が足らない、食料が足らない。
そして、脱炭素投資で、”カネ” がなくなって輸入もできない。だったら、軍事力でもって海外へ取りに行くしかない！
第二次世界大戦を引き起こしたのは、大恐慌への対処を誤ったからだ。アメリカが自国だけは助かろうと、ブロック経済に舵をきる。それをみて、イギリス・フランスも植民地をまとめてブロック経済を構築した。十分な植民地をもたない、ドイツ、日本、イタリアが、だったら自分たちで植民地を取るしかない！と暴走したのが第二次世界大戦だ。
極大恐慌後の世界では、第二次世界大戦とまったくおなじ構図が再現される。
歴史は繰り返さないが韻を踏む。
第二次世界大戦は、持たざる国 VS 持てる国であった。
日本・ドイツ VS アメリカ・ソ連・イギリス である。
第三次世界大戦は、極大恐慌に耐えられない国 VS 耐えられる国 である。
日本・EU VS アメリカ・ロシア・中国 である。
脱炭素は、バブルを引き起こすだけではない。
脱炭素は、恐慌を引き起こし、世界大戦の火種になる。
まとめ
脱炭素はバブルである。
脱炭素への投資は、不良資産になる。
脱炭素なんて無理だとみなが認識したとき、脱炭素バブルははじけ、大恐慌を超える不況、”極大恐慌” がやってくる。
そして、極大恐慌は、第三次世界大戦を引き起こす。