裏切りの世界貴族～トランプ前大統領の暗殺未遂
トランプ氏 銃撃事件
日本時間１４日午前７時ごろトランプ前大統領が演説中に狙撃される事件が発生した。
世界の覇権国 アメリカ、その次期大統領になるだろうトランプ氏の暗殺未遂事件。歴史に残る大事件だ。
なお、容疑者は死亡したとされる。
容疑者がなぜ、どのような意図でトランプ氏を銃撃したのか、真実は闇の中だ。
この暗殺未遂は、銃撃を受けたにもかかわらず、力強く拳を突き上げるトランプ氏の映像が広く拡散されたことで、トランプ人気を強く後押しする結果となった。
銃撃事件の結果、次期アメリカ大統領は、トランプ氏の当選がほぼ確実になったといえる。
容疑者 トーマス・クルックス
トランプ暗殺未遂事件の容疑者は、トーマス・クルックス ２０歳。
顔写真も掲載されており、気弱そうな青年である。
高校在学当時、学校生活になじめず、いじめられていたという。
いじめられっ子の孤立しがちな青年が、思いつめてトランプ大統領を暗殺する？
当然ながら、組織的な関与はまったくなく、社会の底辺 非モテ弱者男性がおもいつめて凶悪事件を起こしたにちがいない。
そうだろうか・・・？
どうにもきな臭い。
そもそも、素人の２０歳の青年が、１２０～１５０m先の標的を狙って当てることなど可能なのだろうか？（Google Mapの距離測定をつかって近所の道で確認してほしい。１２０mは、かなり遠い。）
同じような事件として、日本の安倍元首相の暗殺事件がある。犯人の山上容疑者は７ｍの距離から１発目、５．３ｍの距離から２発目を発砲している。この２発目が安倍元首相に致命傷を負わせたのである。（７ｍの距離で撃った１発目は外しているのである）
１２０ｍ以上も離れた標的に対して、ライフル銃を撃って、実際にトランプ氏に命中させているのである。
そんなこと、素人の青年ができるのだろうか？
犯人は別にいて、この気弱な青年はスケープゴートにされたのではないだろうか？
安倍首相銃撃事件のときのような決定的な画像があるわけではないので、本当に不明な点だらけである。真実は闇の中だ。
世界貴族
現在の世界は、８１人の富裕層が世界の半分（下位４０億人）と同じ財産を保有する超格差社会である。
超富裕層は、数が少ない。
数が少なければ、話し合いができる。
例えば、ダボス会議などで一か所に集まって話し合いをして、超富裕層の意見をまとめることができる。
一方で、たとえば日本の中間層は数千万人規模であり、物理的に話し合いなど不可能だし、意見をまとめることも困難だ。
超富裕層は、少数ゆえにまとまることができ、平民は、多数ゆえにまとまることができない。
団結することができる超富裕層は、その資産をつかって影響力を行使する。具体的には、マスメディアを通じて、圧倒的多数の平民を支配する。
現在の超富裕層は、世界貴族といって差し支えないだろう。
超富裕層の資産は、数兆円規模である。
当たり前だが、数兆円規模の資産があると、おカネの感覚が異なる。我々が１００円ショップのおもちゃや１００円のチョコボールを買う感覚で数百万円のカネを使うことができる。ここまで格差が開くと、超富裕層は超富裕層としか付き合えない。
その結果、人間関係が分離され、貴族と農民のように階級の分化が進む。超富裕層は、自分の国の中間層や貧困層よりも、他の国の超富裕層との関係を強く結ぶことになる。その結果、独自の社交界、独自の人間関係、そして独自の文化を持つようになる。
国籍に縛られない、世界貴族の誕生である。
世界貴族の最近の関心は、地球環境保護である。
世界貴族は、子々孫々 １０００年にわたって遊んで暮らせるだけの資産をもっている。だが、地球環境が破壊され、秩序が崩壊し、北斗の拳状態になってしまえば、資産を持つ意味がなくなってしまう。
気に入らない奴は殺せばよい、という北斗の拳状態は、世界貴族がもっとも恐れるシナリオだ。
世界貴族としては、現状の地位・資産を維持したまま、なんとしても地球環境を維持しなければならない。
それがSDGs（Sustainable Development Goals）である。
SDGs（ Sustainable Development Goals）とは世界貴族（世界の資産の半分を持つ超富裕層 ８１人とその仲間たち）が１０００年遊んで暮らせる世界を持続するための計画である。
分断統治
世界貴族とは、世界の資産の半分を持つ超富裕層 ８１人とその仲間たちのことである。
現在は超格差社会であり、世界貴族に富が集中している。
残酷なことに、資産による自己増殖は、まじめに労働して給料が増加するスピードを圧倒的に上回る。
考えてみてほしい。あなたに1億円の資産があるとしよう。株式の配当金で毎年 300万円が入ってくる。今と同じように働いたとして、給料から１円も貯金せずとも、この300万円をそのまま貯金することができる。最初に１億円あるだけで、毎年毎年、300万円の貯金ができるのだ。
これを富裕層は、さらに大規模にやっている。放置すれば富裕層と貧乏人の格差が自然に開いていくのは明らかだろう。（1兆円の資産があれば、毎年300億円の収入が入ってくる。こんなのどうやって使いきる？）
だが、その一方で、少数の世界貴族が、平民のヘイトを集めてしまい、平民がまとまって襲い掛かってきたとしたら、ひとたまりもない。
こんな状況、維持できるのだろうか？
答えはイエスだ。
歴史上、いくらでも事例はある。例えば、イギリスによるインド支配では、６万人のイギリス人が３億人のインド人を支配していた。
1人のイギリス人が5000人のインド人を支配していたのだ。
世界貴族の戦略は、イギリスのインド支配と同じく、分断統治だ。
世界貴族は、「かわいそうランキング」をつかって支配する。
かわいそうランキングとは、女性や子供や子猫などが多くもつ、「人の心を動かすことができる力」のランキングである。
①富裕層は、女性や、発展途上国の子供など、かわいそうランキング上位者の映像を大量に用いて、人々の注目を集める。そして、彼らはかわいそうな弱者であり、助けなければならない。彼らを助けることこそが正義であるとの印象を人々に植え付ける。
②寄付金などで、実際に世界貴族がかわいそうランキング上位者らを助けている姿を見せつける。実際に、世界貴族の多くは、困っている人を助けるための財団を所持している。
③かわいそうな弱者を助ける富裕層は正義である。との印象を植え付ける。
また、世界貴族の財団は、世界貴族にとって邪魔になるものを間接的に排除する機能をもつ。例えば、大学などの非営利団体において、富裕層からの寄付金は大きな収入源である。富裕層から目をつけられた大学教授がいたとしたら、教授の雇用者である大学に、寄付金やめちゃおうかな～～と圧力をかけることが可能になる。
大量の寄付金を与えることは、間接的に支配することを意味する。
世界貴族は、かわいそうランキングをつかって社会を支配しやすいように分断する。
世界貴族はなぜ、移民政策を推し進めるのか？
それは、世界貴族が攻撃されないようにするためだ。
移民をたくさん受け入れて賃金を低水準で維持することができれば単純に資本家が儲かるが、それだけではない。移民には、社会の分断を促進する効果がある。
移民のようなマイノリティは、（子供や女性を強調することで）かわいそうランキングを高くできる。移民の権利、マイノリティの権利を強調し、移民を保護する政策は”正義”のように見える。
一方で、移民により割をくうのは古くからその地に住む、白人の中年男性たちである。特に、移民との競争に勝つことができない比較的低スキルの白人男性たちは、移民に仕事を奪われて失業し、ホームレス生活をするはめになる。
だがしかし、中年の男性はかわいそうランキング下位である。ホームレスになって、困窮していても、自業自得とみなされて冷たい視線を向けられるだけだ。
ビンボー白人男性の不満は高まるばかりであった。一部のビンボー白人男性たちは、反移民のデモ活動を開始した。
本来、ビンボー白人男性が攻撃すべきは、移民を大量に入れた世界貴族なのだが、ビンボー白人男性は、手の届かない世界貴族よりも、目の前の移民を攻撃する。
富裕層 VS 平民
の構図に移民やマイノリティを巻き込むことで
移民 VS ビンボー白人男性
移民・女性・マイノリティ VS ビンボー白人男性
という形に変化させたのである。
偽りの民主主義
アメリカは民主主義国家である。
ビンボー白人男性も清き一票をもっている。
本来、富裕層は数が少なく、ビンボー人の数は多い。
いかに、富裕層がマスメディアをあやつり正義は我にありと宣伝したとしても、完全に投票行動をあやつることは難しい。
だから、
選挙に莫大なカネがかかる政治システムを構築したのである。
選挙には莫大なカネがかかる。
例えば日本でも、立候補するだけで３００万円の費用がかかる。
そして、現実問題として衆議院選挙に要する資金は６０００万円以上だとされる。
一般人が、このような大金を用意できるはずがない。
事実上、政治家になれるのは、富裕層か富裕層の手厚い支援を受けることができる人間だけなのである。
ビンボー人は政治家になれない。
だから、富裕層は民主主義国家においても、政治を通じて、国を支配することができるのだ。
世界貴族の裏切り者 ドナルド・トランプ
トランプ氏は、もともと不動産で巨万の富を得た富裕層である。だから、ポジションとしては世界貴族側の人間だ。
だがしかし、トランプ氏の長者番付ランキングは700位程度であり、世界貴族のなかでは、さほど上位ではない。世界貴族ではあるものの、中核にいる人間ではなかった。
そして、トランプ氏自身の感覚が、世界貴族の偽善者ぶった正義ずらが気に食わなかったのだろう。
世界貴族にとって厄介なことは、トランプ氏自身が超富裕層だったことだ。
政治家になるための条件は、
１．候補者自身が富裕層である
２．富裕層に強力に支援してもらえる
このいずれかである。
だが、トランプ氏は富裕層（世界貴族）であるにもかかわらず、平民の味方をする政策を掲げてしまったのだ。
アメリカの大統領選挙には、数千億円規模の莫大な資金が必要であるが、トランプ氏は自分自身の資産からこの選挙費用を出すことができる。
世界貴族にしてみたら、身内からでた裏切り者である。
２０１６年の大統領選挙は、大番狂わせであった。
本命だったヒラリー・クリントン氏が泡沫候補とされたトランプ氏に敗北したのである。
トランプ氏の主張は、
・メキシコとの国境に壁をつくり移民を阻止する
・自由貿易を見直し、アメリカ国内の産業を保護して雇用を生み出す
・世界中に展開する米軍を縮小させる。国際紛争への介入をやめる
といったものだ。
どれも、アメリカの平民にとっては利益になる主張である。
一方で、ヒラリー氏の主張は、
・気候変動対策を行う。未来のために地球環境を守る。
・不法移民に市民権を与える
・富裕層への課税を行う
といったものだ。
ヒラリー氏の主張は、基本的に世界貴族の主張と同じである。移民を増やし社会の分断を促進して分割統治をやりやすくする。
世界貴族にとって最も大事な地球環境保護を重点的に行う。当然ながら、平民の生活水準は低下する。
富裕層への課税は選挙に勝つための妥協であり、増税された税金は気候変動対策事業などを通じて、世界貴族の利権を強化する方向にもってこれる。
２０１６年の選挙では、アメリカの平民たちは世界貴族の広報機関に成り下がったマスメディアに不信感がつのったのだろう。平民たちは、ポリコレなどメディアがつぎつぎと発明する”人造正義”に対して反発を覚えたのだろう。
その状況で、トランプ氏は、しごくまともな主張をした。
移民が来るから、失業が増えるんや！
メキシコに壁つくって移民は入れない！
企業はアメリカに工場を建てろ！
アメリカのビンボー白人たちは、我が意を得たりと、トランプ氏を支持したのである。
２０２０年の大統領選挙は、コロナ禍での選挙となった。
2020年の11月のアメリカでは、コロナにより、1000万人の感染者と23万人の死者を記録していた。
死者数 23万 である。
（ちなみに日本の死者数は 2024年までの合計で６万人程度でアメリカと比較してもかなり少ない）
23万というと、東日本大震災の死者が1.6万であるから、その14倍だ。
第二次世界大戦でのアメリカの死者数は２９万人だから、それに近い数値である。
当然ながら、コロナを蔓延させた政府・大統領への批判が殺到することになった。（別に政府の対応でなんとかなるものではなかったとしても、批判は殺到する）
トランプ氏と敵対するメディアによる攻撃もすさまじかった。
その結果、トランプ氏は2020年の大統領選挙に敗北してしまった。だが、この敗北もコロナを理由に選挙方式を郵便選挙に切り替えたことで、きちんと選挙が行われたのか、結果に疑惑がのこっている。
結局のところ、トランプ氏は2020年に偶然発生したコロナ禍により、大統領から追い落とされたといえる。
その後、世界貴族陣営は、でっち上げに近いような裁判を何回もするなどトランプ氏の排除を試みるも、トランプ氏は不死鳥のように復活して２０２４年の大統領選挙に戻ってきた。
トランプ氏が支持を集める理由は、単純にアメリカ平民の利益になる政策を掲げているからだ。
世界貴族の政策は、
「分割統治」
「自分たちの子孫のための環境保護」
である。
アメリカ平民がまとまって力をつけると世界貴族に反抗する可能性がある。だから、分断して弱体化させたい。
そのために、かつての中間層であり、アメリカのかわいそうランキングでも低位のビンボー白人男性たちを、下層階級に堕としたい。
一方で、優秀な白人たちには中間層に残ってもらう。
そのうえで、移民を社会の下層～中間に入れることで、社会の分断をはかり統治を容易にするのだ。
下層に堕とされるビンボー白人男性はたまったもんじゃないので、熱烈にトランプ氏を支持するのである。
また、中間層に残れた優秀な白人たちも、最終的には地球環境保護の名目で生活水準の切り下げにあう可能性が高いことをうすうす察している。この連中もトランプ氏を支持（世界貴族に反抗）するだろう。
アメリカ以外の国、弱小な国家であれば、どのような人間が大統領になったとしても政治的な圧力をかけて身動きを封じることができる。
だが、アメリカの大統領の権限は絶大である。
世界貴族といえども、アメリカ大統領を自由に操ることなどできはしない。
世界貴族による秩序を乱す、世界貴族出身の裏切り者、それがドナルド・トランプなのである。
最終手段としてのテロリズム
２０２４年のアメリカ大統領選挙において、ふたたびトランプ氏が大統領になることが確実視されるようになった。
世界貴族陣営としては、トランプ氏をポルノ女優との不倫口止め料不適切処理問題で、有罪判決を出して、トランプ氏に犯罪者の汚名をきせて社会的に抹殺する計画を実行したが、大した効果を得られなかった。
最終手段として、トランプ氏を物理的に抹殺してしまうというテロリズムに走ったのだろう。
とはいえ、現実世界にはゴルゴ１３は存在しない。結果として暗殺に失敗してしまった。（耳をかすめているのだから、本当に危ういところだった。）
暗殺に失敗した結果、トランプ氏の当選確率は跳ね上がった。
勇敢なトランプ氏が、今回の暗殺未遂をうけて、いのち惜しさに大統領選挙から撤退することもないだろう。
とすれば、世界貴族陣営としては、二の矢・三の矢を用意して、なにがなんでもトランプ氏の暗殺を強硬するかもしれない。
さらに、トランプ氏が大統領選挙に勝利したとしても暗殺の脅威が消え去るわけではない。
ケネディ大統領のように現役の大統領も暗殺の対象になるのである。
なお、ケネディ大統領の暗殺事件に関する資料は、いまだ一部が非公開となっている。このため様々な陰謀論がささやかれているのである。（安倍元首相の暗殺事件のように、容疑者が生きており、襲撃も映像でばっちり映っているような状態であれば、このような陰謀論が入り込む余地はないだろう。）
世界貴族の大半は反テロリズム
トランプ氏の暗殺を仕組んだのは、世界貴族陣営だと、ここまで考察してきたが、実は世界貴族の大半は、テロリズムに反対しているはずだ。
世界貴族の地位を保証するものは、その資産である。
要するにカネである。
カネがカネとして、意味を持つためには、秩序がきわめて重要だ。
気に入らない人間は殺すのが当たり前な、北斗の拳の状態では、たとえ資産をたくさんもっていたとしても、ボディガードに惨殺され、資産を横取りされるのがおちである。
暴力がすべての、北斗の拳状態は、富裕層・世界貴族がもっとも恐れる状態だ。
であるからして、世界貴族にとって暗殺などのテロリズムは、とんでもない話なのである。今回のトランプ氏の暗殺未遂は、世界貴族陣営のごく一部が過激化し、世界貴族の同意などなく、勝手に実行したものだろう。
今回の暗殺未遂は、世界貴族の利益を考えてトランプ氏の排除を試みた事例ではある。だが、世界貴族の意図には、大いに反する。
世界貴族は暴力を恐れる。
だからこそ、世界貴族は、「かわいそうランキング」や「分断統治」をつかったまわりくどい支配を好むのである。
なにせ、暴力勝負になれば、富裕層よりも平民のほうが圧倒的に有利なのである。
まとめ
トランプ氏は、裏切りの世界貴族である。
トランプ氏は、超富裕層（世界貴族）でありながら世界貴族を裏切るような平民の利益を守る政策をかかげ、大統領になった。
トランプ大統領は、世界貴族にとって邪魔な存在だ。我慢しきれなくなった世界貴族の一部が、先走ってトランプ氏を物理的に排除しようとした。
トランプ氏 暗殺未遂の背景には、世界貴族陣営の利益とアメリカ平民の利益の衝突が存在する。
である以上、第二、第三の暗殺者が放たれ、トランプ氏がいずれ暗殺されてしまう可能性もある。
だからこそ、アメリカ平民がやるべきことは、トランプ氏の意志をつぐ後継者をたくさん育成することだ。暗殺しても、暗殺しても、後継者がつぎつぎと出てくるのであれば、その暗殺は無意味である。
がんばれ、ドナルド・トランプ！
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