LGBTフレンドリーを理解するためのポイントまとめ

“LGBTフレンドリー”なんて言葉が聞かれるようになって、早どれくらいでしょうか。

そんなことを受けて、“LGBTフレンドリー企業”という謳い文句が就活生向けのウェブサイトや広告で使われていることがあります。

要因としては、LGBT+に関しての研修などを作成している団体・企業が様々な企業にLGBTフレンドリーのメリットを伝えたということもあるでしょうが、それだけ多くの当事者が声を挙げてきた結果という見方もできるでしょう。

今回は、そんなLGBTフレンドリーってなんなのかを解説していきます。

LGBTフレンドリーは大きく分けると2つ

① 企業がLGBT+の雇用者に対してフレンドリーに
② 企業がLGBT+の利用者・顧客に対してフレンドリーに

“企業“という主体は変わらないものの、その結果として向けられているターゲットが、内部の人間か外部の人間かという点で大きく分かれています。

あくまで、分けるとしたらということなので、、、。
内部だけとか外部だけと限定している企業は少ないように感じます。

LGBT+の雇用者に対してフレンドリーとは？

多くの会社で試行錯誤がなされており、これがフレンドリーということだ！と一概には言えないので、いくつか例を挙げておきます。

①両性夫婦と同じような福利厚生を認める
②希望に合った服装での勤務
③通称名の使用を認める
etc...

まぁつまりは、「当事者が働いていくうえで支障になるであろうものを企業が率先して取り除いている」ということですね。

LGBT+の利用者・顧客に対してフレンドリーとは？

これについても、実話ベースで書いていくしかないので💦
いくつか書いていきます。

①婚約・結婚指輪を個室で相談
②生命保険の受取人を同性パートナーにできる
③LGBTであることを理由に入居を断らない
etc...

これについても、「先ほどと同様にLGBTの利用者・顧客が企業の提供するもので支障に感じるであろうものを企業が率先して取り除いている」ということですね。

そのために企業は何をしてるんでしょうか

LGBTフレンドリーを掲げる企業では、専門のスタッフがセクシャリティに関する研修を開いたり、マニュアルを製作したりといった取り組みが行われいています。

とはいえ、LGBTの認知度がやっと高まってきた日本では、まだまだ十分な理解が伴っているとは限らないこともあるようです。

サービスを利用するためにLGBTフレンドリー企業の窓口に行ったら、担当者がいまいち対応をわかっていなかったとか。。。

また、ダイバーシティ（多様性）を主張しているLGBTフレンドリー企業に働いている人の中にも、「絶対カミングアウトはできる環境じゃない…」と感じる人がいるかもしれません。

当事者ではない人たちがLGBTへの理解を深める努力も大切ですし、当事者もある程度寛容な気持ちをもって、もしセクシャリティに対する誤解を持った人がいたらわかりやすく説明するというように、お互いに歩み寄ることが大切です。

これから社会に求められるものはなんなのか

LGBTフレンドリーを抜きにして、多くの人が生きやすい世の中になるにはいったい何が必要なんでしょうか？

同性婚が今後認められれば、結婚した同性パートナーの表記をどのようにするのか（同性夫婦？夫夫や婦婦？）、LGBTカップルを受け入れる必要性を不動産会社が物件のオーナーにどのように説明していくのかなど、業界によって様々な対応が求められるようになるでしょう。

そうなれば、セクシャリティに関する問題は当事者の意見に丁寧に耳を傾けることも大切です。

大阪市では市の施設の多目的トイレの一部にレインボーマークの事例のように、社会の流れや当事者の意見をくみ取りながら柔軟に変化させていかなければならないという課題が常にあります。

また、消費者としても「LGBTフレンドリーだからこの企業はいい」ではなく、あくまでも総合的にサービスや製品のメリット・デメリットを検討する慎重さを持たないといけません。

まとめ

今回はLGBTフレンドリーについて、まとめていきました。

まぁ結果として、社会がよりよくなるには？という考えになりましたが、
受け入れるとか受け入れないとか感情論は抜きにして、目の前の人が「息苦しさ」を感じないように行動できればなーと再認識できるものでしたね。