メンタルヘルスマネジメント検定Ⅱ種　7-6「職場復帰の注意点」

　心の病で休養していた労働者が復帰した時には、周囲の人たちは適宜声を掛けます。あくまでも適宜です。必要以上に声をかけると、復帰した労働者の負担となります。
　管理監督者は労働者にマイペース（無理しない）で働くことと、不安な差異は相談してほしいと伝え、コミュニケーションを十分に取ります。

　労働者にとって、休業はキャリアデザインの見直しを迫られます。これまでの職務経歴や現在の問題点について労働者から話を聞いて相談することは、彼らにとって大きな支えとなります。
　心の病は偶然の出来事と考えず、これまでの生活を見直す機会にすることで症状の再発を抑えることができます。

　
　大きな企業は相談できる部署がありますが、中小企業は完備しているところは多くありません。そこで、下記の組織を活用します。
産業保健総合支援センター、産業保健総合支援センター地域窓口（地域産業保健センター）、中央労働災害防止協会、労災病院勤労者メンタルヘルスセンター、精神保健福祉センター、保健所、地域障害者職業センター
各組織には特質がありますので、相談する期間を選定する必要があります。

　また、うつ病などからの復職者対象のリハビリプログラムもあります。下記の外部資源も活用するとよいでしょう。
医療機関、精神保健福祉センター、外部ＥＡＰ機関、民間非営利組織（ＮＰＯ）

　最後までお読みいただき、ありがとうございます。復職してゴールではありません。色々と予防が必要なケースもあります。復職しても全力で働くのではなく、無理をしないペースで１週間１か月と働く生活に心身をなじませると良いでしょう。復職された方は、それまでの分を取り戻そうとされることもあります。そのような場合、管理監督者はブレーキをかけながら、業務をこなせるように差配する必要があります。