宿泊施設の団体予約について

300人以上収容できる中規模旅館において、コロナ後に大きな変化が出ている。団体受入の「抑制」や「停止」だ。

マクロ視点で、今後の時代変遷に併せると、「団体依存」はかなり危険な手である。故に「団体から個人」へとシフトしていくのは当然の流れと言える。

しかし、この流れが急激かつ極端で現場は混乱している。2023年秋は多くの団体客が難民状態（宿泊先が見つからない）となった。

宿泊施設にとって、全体売上が増え、効率が良く、本来利益が残るのは団体客だ。ただ、受け入れるための「人的資源」難易度が非常に高い。

コロナ後、以下の人的資源が不足している。

1. 団体宴会時の「接待スタッフ」

2. 団体の問合せ・変更対応が可能な「予約スタッフ」

いずれも「経験」が必要で、個人やチームの力量が大きく問われる部門だ。未経験新人スタッフでは太刀打ち出来ない。
それに反して、個人客（OTAや大手AGTの端末）は、上記の経験豊富なスタッフが必要ない。これにより、多くの宿泊施設が個人客に体重を載せている。

補助金を活用し、客室を個人客向けに改装。そして宿泊単価を大幅にUPさせる。日本人の個人客が動かない日は、大手メディアAGTの募集ツアーかインバウンド個人客で埋める。

敢えて問いたい。
本当に「団体・宴会」需要がなくなったと思っているのですか？と。

今年から「団体・宴会」需要は徐々に復活していくが、これを見過ごすのか。多くの受入施設に試されている。

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