出生率を上げずに出生数を増やす方法

「異次元の少子化対策」と称する政府のピントはずれな政策で国民をよけいにいらだたせがちな昨今ですが、じつは出生率を上げなくても子どもの数を増やせる秘策があります。

「人口に対して女性の割合を増やす」ということです。

人口の75％が女性なら、出生率は同じでも、子どもの数は1.5倍になります。
たとえば100人中75人が女性だとすると、2020年日本の出生率1.33程度でも子どもの数は99.75人となり、ほぼ人口が維持できることになります。

「それでは遺伝子の多様性が維持できないのでは？」と思われるかもしれませんが、現状でも複数の女性とたくさんの子どもをつくる男性がいる一方で、まったく子孫を残さず生涯を終える男性が4割近くいるとされています。女性のほうが子孫を残す確率が高いので、必ずしも男女同数である必要はないのです。

子どもを産むのはどうしても女性でなければなりませんが、子どもを産まずに仕事だけするならべつに男性でも女性でもいいので、女性を多くしたほうが汎用性は高いと言えます（どうしても男性でなければできない仕事もありるかもしれませんが、そんなに多くはないので、男性は25％もいれば足りそうです）。

技術的には男女産み分けというのはすでに可能なので、女の子を増やす場合のみ解禁、という運用になるでしょうか。

政策的には、
・同性同士でもペアを組み、協力して子育てができるようなパートナーシップ制度
・独身女性や女性カップルが精子提供を受けられる制度
の確立が必要でしょう。

仕事ができて高収入な女性の場合、今までは仕事か子どものどちらかをあきらめるか、超人的努力で仕事と育児を両立するか、しかありませんでしたが、これなら「女性と結婚して家事育児は妻に頼りつつ、自分は仕事をメインにがんばって経済的に家族を支える」という道も選べるようになります。
優秀な女性の仕事力も繫殖力も両方生かすことができるのです。
専業主婦志望の女性にとっても、高収入男性の妻は狭き門ですが、相手が同性でもよければ、可能性が広がります。
ほどほどに働きたい女性同士で結婚して、二人で産んで二人で育てる手もあります。
同性愛者ではないカップルのために「性的な貞操義務を伴わない、友情に基づいたパートナーシップ契約」が選択できるとよさそうです。

男性にもメリットがあります。
おそらく男性の生きづらさというのは、他の男性との競争に勝ち抜き、「より優れた男」「男のなかの男」であることを証明して子孫を残す権利を獲得しなければならず、それができないと負け犬とみなされる、ということに起因すると思われます。
男性の割合が少なければ必然的に希少価値が出ます。男性が必要な場面でのありがたみが増しますし、男性間の競争率も下がります。もしかするとパンダ的な感じで「わー男の人だー！珍しいーかわいいー」と「存在しているだけで全肯定」というユートピアが出現するかもしれません。

現在の少子化というのは、人口の半分しかいない女性が「社会の維持には出生率2.1が必要」と言われてひとりで二人分以上もの妊娠・出産・育児を求められ、「もう無理」ということの結果なのではないでしょうか。

「女性ひとりあたまで出生率を上げてがんばらせる」ことしか頭にない政治家のみなさんには、こんな提案は届かないでしょうね…。