【夫婦で借りられる住宅ローン】ペアローンのメリット・デメリットと注意点

夫婦で住宅ローンを組む方法のひとつに、「ペアローン」があります。

ペアローンを利用すれば、金融機関から希望どおりの借入額を融資してもらえる可能性が高くなります。

しかし、デメリットについても知らないと後々後悔するかもしれません。

今回は、ペアローンのメリット・デメリットと注意点について詳しく解説します。

ペアローンとは？

ペアローンとは、ひとつの不動産を購入するために、夫婦でそれぞれ住宅ローンを組む方法です。

契約する住宅ローンは2本。

1人で住宅ローンを組むよりも借入可能額が高くなるため、ペアローンを利用する夫婦も増えています。

住宅は夫婦の共同財産となり、持分割合は支払い価格（住宅ローンの借入額含む）に応じて決められます。

夫婦の共有名義でマイホームを買う、と考えると分かりやすいでしょう。

連帯債務型とペアローンの違い

連帯債務型の住宅ローンはペアローンと似ていますが、契約者は夫か妻のいずれか1人で1本の契約です。

住宅ローンの契約者が主債務者となり、同居する夫婦や親が連帯債務者になれます。

連帯債務者を用意することで、1人で申し込むよりも借入額を増やせますが、連帯債務者も主債務者と同等の責任を負うことになります。

購入した住宅は、ペアローンと同じく共有名義です。

金融機関によって、連帯債務者も団体信用生命保険に加入できるケースとできないケースがあります。

住宅ローン控除は、連帯債務者も適用対象です。

連帯保証型とペアローンの違い

連帯保証型の住宅ローンは、夫婦のどちらかが主債務者として住宅ローンを申し込み、どちらか1人は連帯保証人となります。

連帯保証人は、主債務者がローンを返済できなくなった場合に、返済義務を負います。

購入した住宅の名義は、主債務者ひとりです。

連帯保証人は、団体信用生命保険や住宅ローン控除を利用できません。

ペアローンのメリット

ペアローンを利用するメリットは、3つあります。

• 夫婦でそれぞれ住宅ローン控除を受けられる

• 団体信用生命保険に加入できる

• 贈与税が抑えられる

ペアローンを利用すれば、夫婦でそれぞれ住宅ローン控除を受けられる点がメリットです。

新築一般住宅を購入した場合、年末借入残高の0.7%が所得税から控除されます。

控除期間は13年、住宅ローン残高の上限は3,000万円です。

また、夫婦がそれぞれ住宅ローンの契約者となるので、団体信用生命保険に加入できます。

団体信用生命保険は、住宅ローン契約者にもしものことが起こった際、残債が0円になる保障制度です。

残された家族は、住宅ローン返済の負担が軽くなります。

また、ペアローンで購入した住宅は共有名義なので、連帯保証人型の住宅ローンよりも、夫婦のどちらかが死亡してしまった際の贈与税を安く抑えられます。

ペアローンは、夫婦でそれぞれ安定した収入がある場合、メリットを最大限に発揮できるでしょう

ペアローンのデメリット

ペアローンのデメリットは、連帯債務型や連帯保証型の住宅ローンに比べて、諸費用がかかることです。

住宅ローンを2本契約するため、融資事務手数料や保証料、登録免許税、印紙税などが、すべて2つずつ必要になります。

住宅ローンの控除などのメリットも踏まえ、ペアローンと連帯債務型住宅ローンのどちらが得になるか、よく考えましょう。

また、これらの諸費用は、フルローンを申し込まないならば自己資金で支払わなくてはいけません。

ペアローンを利用する場合はまとまった初期費用を用意できるようにしましょう。

ペアローンを利用する際の注意点

ペアローンを利用する際に注意しなくてはいけないことがあります。

それは、売却する際にも夫婦の同意が必要になることです。

所有権が共有名義なので、どちらかが住宅を売却したいと思っても、勝手に売ることはできません。

もしも離婚することになったら、住宅を売却してローンを一括返済するか、所有権をどちらか一方に移して住み続ける方法などがあります。

所有権を譲り受けた側は、住宅ローンを1人で支払わなくてはいけなくなるでしょう。

売却するにせよどちらかが住み続けるにせよ、主債務者が1人である連帯保証型の住宅ローンに比べると、手続きが複雑になることは確実です。

まとめ：夫婦に合ったかたちで住宅ローンを組もう

ペアローンは、夫婦でそれぞれ住宅ローンを組むため借入可能額を増やせます。

住宅ローン控除や団体信用生命保険も2人で利用できるのがメリットですが、住宅ローンを契約する際の諸費用も多くなってしまう点がデメリットです。

最適な住宅ローンは、職業や収入、家族構成などによって異なります。

どの住宅ローンを利用するべきか迷っている人は、住宅の販売元や金融機関で相談するといいでしょう。

ハウスメーカーや不動産会社は、住宅ローンに関する知識が豊富なので、役に立つアドバイスをもらえるはずです。

愛知県でマイホームの購入をお考えの方は、ぜひフジケンへご相談ください。