FPO投資顧問公式マガジン

418

本

投資顧問会社（投資助言業）として日本最大規模の顧客数とメールマガジン読者数（16万9,507名）を誇る株式会社FPOの最新情報やイベント情報、FXや株式投資で稼ぐためのノウハウや…

運営しているクリエイター: FPO投資顧問

#株式

辰巳天井だから？2024年の相場が強いのは単なるアノマリーではない！？

2024年は辰年。相場格言で「辰巳天井」といわれる縁起のいい年まわりですが、実際に日経平均株価が史上最高値を更新するなど、所詮はアノマリーと軽視できない相場が実現していますね。(・∀・)！アノマリーとは理論的根拠はないが、なぜかそうなりやすい経験則のことを指しますが、今年の場合は合理的な説明が成り立つ要因として、昨年から下地が出来ていたという見方もあるようです。つまり、今年の相場は上がるべくして上がっている！？昨年、ウォーレン・バフェット氏が日本の商社株の大量購入

初戦快勝！推奨銘柄が2か月足らずで上昇率125.87％！株価は2.25倍に

大幅なリニューアルを実施して、まもなく2ヵ月が経過しようとしている日本株投資助言サービス「FPO online」が初戦快勝(≧ ≦)Ω 改変後に初めて取り上げた推奨銘柄インフォコム(4348)が加速度的な上昇をみせ、見事に初陣を飾ってくれました。宝条さつき編集長にアッパレです！推奨後は日々の株価の動きを監視しながら、マイページで追記コメントを継続的にアップし、会員の皆さんの売買戦略をしっかりとサポート。 18日引け後に株価上昇のトリガーとなったTOBの行方が判明したこ

エヌビディア(NVDA)の快進撃！アップル(AAPL)を抜いて世界第2位に！

FRBの早期利下げ期待が高まる米国市場では、ハイテク株が牽引して続伸しています。なかでもひときわ目をひくのが、米半導体大手エヌビディア(NVDA)の快進撃！ 6月5日の取引を5.2％上昇で終えた時点の株価は、上場来高値となる1224.40ドルとなりました。時価総額は3兆ドルの大台に乗せ、とうとうアップル(AAPL)を抜いて世界第2位に！首位のマイクロソフト(MSFT)の時価総額3兆1,500億ドルを射程圏に捉えたどころか、追い越すのは時間の問題という声も聞こえてきます。

買収提示額は約2700億円！「噂で買って事実で売るのが、株の醍醐味！」TOBで推奨銘柄の株価が急騰！理論株価は？

「噂で買って事実で売るのが、株の醍醐味！」週末のビッグニュースを受けて、青田買いしていた投資家は、歓喜の雄叫びを上げていることでしょう。 5月31日、米国の投資会社ブラックストーンが、帝人の上場子会社インフォコム(4348)の買収を発表。今後、株式公開買い付け(TOB)を通じて、最終的には全株取得を目指すとしています。インフォコム(4348)は、電子コミック市場で「めちゃコミック」を運営し、スマホアプリの普及に伴い急成長をしている企業です。2023年の販売額は紙媒体の2

「FPO online」は、投資助言サービスのサグラダ・ファミリアになる！

昨年の9月からご利用いただいている会員KAZUさんが、日本株投資助言サービス「FPO online」の感想を届けてくださいました。 KAZUさん、有難うございます。更に良いサービスにできる可能性を信じて、ずっとついてきてください(・∀・)！というのも、スペインのサグラダ・ファミリア聖堂は着工から150年を経て2026年に完成とのことですが、「FPO online」は、まだ始まったばかりで完成形ではないからです！実際、KAZUさんにご評価いただいた「FPO onlin

株歴50年超の熟練投資家とFPO初の女性編集長がリアルな相場予測（音声）を毎日お昼12時に配信するサービスを開始！

2013年4月から多くの利用者にご支持いただいてきた投資助言サービス「株式繁昌の会」が、名称を改め大幅なリニューアルを実施しました。日本株投資助言サービス「FPO online」として、もう一段上のクオリティを目指しモデルチェンジ！トピック要素がやや強めだった銘柄情報には、日々の売買の具体的指針となる内容が盛り込まれ、より明確な投資戦略が構築できるようアップデート(・∀・)！ 1日4回と更新頻度が高い「本日の戦略」においては、全体相場の現況と見通しは従来のスタンスを

短期推奨銘柄のインフォコム(4348)がさらに急騰！＆「FPO online」のリニューアル記念キャンペーンを再開（6月3日まで）

個人投資家の強い味方として、新たなステージへ！大幅なリニューアルを実施し新体制で臨んでいる「FPO online」。手始めに切るカードとして情報提供した短期推奨銘柄のインフォコム(4348)が、期待に応えるパフォーマンスを実現しています。推奨時株価2705円→4660円（5/28高値）この時点での上昇率は72.27％！ 5月初旬に3日間限定で、初月0円で利用できる“リニューアル記念キャンペーン”を実施したので、多くの新規お試し会員が1ヶ月のうちに無料で得た情報から利

新投資助言メディアの編集長”宝条さつき”の今朝の出来事。これは実話です！

ミスタードーナツは「ミスド」、マクドナルドは「マック」、ケンタッキーは「ケンタ」と略すのが、関東では一般的だが、自称「南河内のビバリーヒルズ」出身の知人によると、、、ミスタードーナツは関東と同じく「ミスド」だが、マクドナルドは「マクド」、ケンタッキーは「ちょ、カシワしばきに行こけ」と言うのだそうだ。知らんけどｗ ▼今朝の出来事。これは実話です！ 2月28日、日本KFCホールディングス(9873)が、前日終値3635円から窓をあけて3830円で寄り付いた！しかし、企業

2013年4月に始まり、まもなく丸11年となるFPO屈指の人気投資助言サービスが大幅に改変します！

「リスクより期待値が低ければ、賭ける意味は見出せない」上記のコラムは読んでいただけましたか？まだの方は以下より実はコレ、FPOが新たにスタートさせる予定の投資助言メディアのコンテンツのひとつとして、事前リサーチを目的に公開したものです。執筆者は新メディアの編集長「宝条さつき」。（後日改めてご紹介の機会を設けたいと思います）繊細な視点と鋭い観察力が高く評価されており、丁寧な解説と親しみやすさを活かして、個人投資家の共感が得られることを期待し、このたびFPOで女

日経平均株価が3万8000円超！割安な日本株に海外マネーが続々と流入している！？

日経平均株価が3万8000円を突破して、バブル後の最高値を更新してきました。これは1990年1月以来、およそ34年ぶりです！一方、米国市場では最近、主要3指数が揃って年初来どころか史上最高値を更新してきています。日本市場より米国市場のほうが強い？いやいや、そうともいえません。というのも、S&P500の年初からのパフォーマンスが、約5％高であるのに対し、日経平均株価は約10％高！その勢いは米国市場に負けていないのです。新NISA？その恩恵もあるでしょう。東証のPBR

熟練投資家が語る2024年の相場展望 1月が最高値で6月頃に大きな下押しがある！？

日経平均株価が、バブル崩壊後の高値を連日更新してきています。本日1月15日の取引時間中には1990年2月22日以来となる3万6000円台に33年11ヵ月ぶりに乗せてきました。強気な見方をする市場関係者の間では、年内にバブル期の史上最高値（3万8915円）を更新するという観測もあるようです。「失われた30年」を経験してきた日本ですが、ようやくデフレ脱却が本格化してきた！？足元では急激な物価上昇と円安の影響によって、日常生活が逼迫している感は否めませんが、マーケットでは潮

今年も縁起担ぎの干支アノマリーが炸裂！？「株イキ！」厳選辰年関連10銘柄をご紹介！

2024年も縁起担ぎのアノマリーは炸裂するか！？株式相場には合理的な説明ができないが、なぜか株価が上昇するという摩訶不思議な現象が起きることがある。その代表的なもののひとつに、ご祝儀相場として関連銘柄が買われる干支アノマリーがあります。 WEBラジオ番組「週刊株と共に生きる！」（略して「株イキ！」）では、年末恒例のマル得情報として、上昇期待のある干支銘柄をピックアップして、株イキ！の放送で紹介しています。ちなみに2023干支銘柄「卯」は合計9銘柄で、最高値までの平

10月4日は、日本の投資家に奮起を促すアニバーサリーデー☆彡BarFPOでは本日限定のイベントを実施

本日、10月4日は「証券投資の日」です。「とう(10)し(4)」の語呂合せで、より多くの人に株式や投資信託といった投資活動に興味や関心を持ってもらうことを目的とし、日本証券業協会が1996年に制定しました。すなわち、すべての個人投資家にとって、モチベを高めるアニバーサリーデ―♪ 株式、FX、先物、仮想通貨などジャンルを問わず、活動意欲をさらに高めて取り組んでまいりましょう。意識改革を断行し、潜在能力を開放することで、日本人の資産増大の可能性は飛躍的に向上します！

日本人は、お金を貯めるのは好きだが、増やすのは嫌い？(・ω・;) 日本国民の意識改革こそが、家計を助ける最短ルート！？

「日本人はお金持ち」は、もはや都市伝説化している・・・。^^; 21日、岸田首相が「ニューヨーク経済クラブ」で、世界の経済・金融関係者に向けて講演し、日本の資産運用業への参入を呼びかけました。すでに国内では「資産所得倍増プラン」を念頭にNISA拡充など積極的に取り組んでいますが、外資の呼び込みでさらなる活性化を図ろうというわけです。また政府はこの取り組みの一環として、本日9月25日から10月6日を「Japan Weeks」とし、海外の投資家や資産運用会社等を日本にご