「アバター近藤が解説する業界史～逆タイムマシン経営論677」
皆さん こんにちは アバター近藤です。
「逆タイムマシン経営論」として、業界唯一の経営情報誌であるフィットネスビジネス誌のバックナンバーを引用しながら、それぞれの年のトピックスや記事について、示唆することは何かをアバター近藤なりに解説していきます。
「歴史に学ぶ」とは良く使われる言葉ではありますが、フィットネス業界史について、詳細に検証した文献は恐らくないと思いますので、これから良い歴史を作るために何かしらのお役立てになれば大変うれしく思います。
～Fitness Business通巻第23号（2006.3.25発行）「フィットネス好調、指定管理者制度では課題も浮上」1～※名称等は当時、一部文章省略
笹川スポーツ財団（SSF）が定期刊行している「スポーツ白書」が今年3月27日に発刊された。
「スポーツクラブ」についても詳説している。
求められる「通いやすいクラブ」
「スポーツクラブ」と言う場合、広義に捉えると、民間のフィットネスクラブだけでなく、非営利で公共性の強い地域スポーツクラブなども含まれる。
SSFが調べたそこへの加入率は、この10年間ほぼ2割で推移している。
そして、このうち55％が加入しているのが「地域住民が中心となったクラブ・同好会・チーム」である。
「民間の会員制スポーツクラブやフィットネスクラブ」は次点で16.2％である。
スポーツクラブに現在加入していない者に加入を希望するかどうか聞いた問では、4割が加入を希望していた。
さらにこの加入希望者にどんな条件が整えば加入意識が促されるのかを問うと、「時間に余裕ができれば」（78.2％）、「会費が安くなれば」（50.6％）、「近くにスポーツクラブや同好会・チームがあれば」（36.6％）の順であった。
種目別の市場規模では、フィットネスとともに、テニス、フットサルが伸張している。
指定管理者制度は課題も浮上
指定管理者制度は徐々に広がりつつあるが、課題も浮かび上がっている。
指定管理者となり従来より安価な費用で運営しているクラブ企業が施設面で利用者の指示を得られず結局「赤字」に陥ってしまうケースが出てきている。
こうした企業を各自治体がどう評価するかという問題が出てきている。
～ここまで～
業界人はフィットネス・スポーツクラブというと、民間営利施設のみを見てしまいがちですが、記事の数値にもある通り、安価で気軽に参加しやすい公共スポーツ施設や同好会的な地域クラブの参加ボリュームの方が多いことが分かります。
アバター近藤の母親は、後期高齢者に突入しても、いまだ地域のバドミントン同好会に所属しており、その歴は40年を超えレジェンドレベルに達しています（笑）。
帰省した際、活動内容について話を聞くと、「同好会を引っ張る強いリーダーの存在」「試合に出たいという欲求」「1回1,000円未満の安価な参加費」「気心が知れた仲間」といったワードが継続の秘訣のように映りました。
民間の営利クラブで、それらを主目的にして、全ての条件を満たすことは難しいものの、ハブのようなマッチングする役割をクラブ内で果たすことで、結果、クラブ自体への帰属意識を高めることは十分可能ではないかと感じました。
お読みいただきありがとうございました。
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