ワクチン被害者を見捨てる日本
今回は、内海聡先生の著書「新型コロナワクチンの正体２」という
本の内容を参考に、大手メディアが報道していない３年間の
新型コロナ騒動で起こっていたことを解説します。
新型コロナワクチンの接種が始まって以降、2023年7月28日までに、
ワクチン接種後に亡くなった方は2,076人で、ワクチンによる
後遺症で原因不明の症状に悩まされている人も多くいます。
ただ、現在の日本では「ワクチンの影響だ」と言い出せない
空気があり、日本の主流メディアによって報道されることは
ありません。
そのため、「ワクチンの影響ではないだろうか」と感じながらも、
泣き寝入りの形になっている人が少なくないと思います。
2021年２月、ファイザー製の新型コロナワクチンが日本で
製造販売承認され、医療従事者や高齢者等への
接種が始まりました。
ワクチンの安全性について検証する時間が無かったので、
「何かあったら国が責任を持ちますから皆さん接種しましょう」
と呼びかけていた新型コロナワクチンですが、ワクチン後遺症と
診断された人や、ワクチン接種後に家族を亡くした人は、
国の対応に納得できていないのではないでしょうか。
運良く何の後遺症もない人も、これから先に何らかの体調不良が
起こるかもしれませんから、そうなってしまった時には
因果関係が不明のワクチンに苦しめられるかもしれません。
2023年9月20日から７回目の新型コロナワクチン接種が始まっています。
本当は安全でなかったかもしれないワクチン・・・、
たった１年程度で完成させたワクチンを打ったことで、苦しんでいる人や、
亡くなった人がいるのは事実ですが、それでもワクチンを打つメリットが
デメリットを上回ると考えている人たちには不信感しかありません。
地上波テレビでは不都合な話は報道しないのですから、
新型コロナワクチンの現状について、内海先生に
教えてもらいましょう。
新型コロナについての検証
・的を得ない新型コロナ対策
2023年5月、新型コロナの扱いが２類から５類に移行して、
2020年初頭から続いていたマスクの着用も任意となったので、
ようやく普段の生活の戻りました。
コロナ騒動がスタートしてから３年間、様々なコロナ対策が
行われましたが、その間に行われたコロナ対策は
大きな爪痕を残し、日本はいま危機的な状況に陥っています。
2021年から２年半の間、死亡者の数が前年に比べて
どれだけ増えているかの数値である超過死亡が増えていて、
出生数も減り続け、日本の人口が急激に減っています。
2021年と言えば、ちょうど新型コロナワクチンの接種が
始まったタイミングです。
日本がワクチンの影響を認めずに、データの分析もしないので、
ワクチンの影響であることを証明することは出来ませんが、
内海医師は「新型コロナワクチン接種のタイミングで
超過死亡が増え、出生数が減少しているので、何らかの影響が
あるのだろう」と考えています。
また、コロナ騒動当初からマスクを着けていましたが、
2022年3月に国立感染研究所が「新型コロナウイルスは空気感染する」
と認めました。
空気感染は、咳やくしゃみで飛んだ飛沫の水分が蒸発した後に、
病原菌が空気中を漂い、その空気を吸い込むと感染するので
マスクでは防げません。
ただ、国立感染研究所の発表も大手メディアでは報道されて
いませんから、海外とは正反対の日本のマスク対策が続きました。
その後、マスクを着けても新型コロナの感染者数はどんどん増えて、
2022年7月頃からは、日本の新型コロナ感染者数が
世界最大になったと報道され始めました。
さらに、頻繁に行われたＰＣＲ検査についても、新型コロナウイルスに
感染していなくても陽性判定されてしまうという誤診の多い
検査法だったにも係わらず、国は検査に多額の税金を投入し、
マスコミは検査の実施を呼びかけました。
こうやって３年間行ってきた結果、無症状感染者を増やした数字が
大げさにメディアで報道され、国民の不安を増幅させる
根源となりました。
・新型コロナワクチンの真実
日本の新型コロナワクチン接種率は、世界の中でも極めて高く、
2022年の後半には100人当たりの接種回数は世界一となっています。
ただ、ＷＨＯによる新型コロナ感染症の集計では、日本の週間感染者数が
2022年11月頃から2か月間以上で世界一です。
数字を見ても、新型コロナワクチン５回目の接種が始まった後の
2022年12月から１か月余りで、新型コロナによる死亡者は１万人を超えて
過去最大を記録しており、これが意味するところは明白でしょう。
世界では、新型コロナワクチン接種を制限する国も増えていますが、
日本においては追加接種者の数がいまだに伸び続けています。
・新型コロナ対策予算の行方
新型コロナ対策に投じた国費は、これまでで100兆円を超えています。
日本の2023年の一般会計予算は約114兆円なので、新型コロナ対策だけで
１年間の国家予算相当が使われたということになります。
これらのお金は、私たちがこれから増税という形で支払うことになり、
退職金課税基準の改悪など、いろいろな増税案が聞こえています。
巨額なコロナ予算は、医療機関がコロナ患者対応の病床を確保すると
莫大な補助金が出たり、ＰＣＲ無料検査事業に3,200億円の
予算を設けたり、新型コロナワクチンの調達額については、
約２兆4,000億円が使われています。
これはワクチン8.8億回分なので、日本の人口1.2億人で割ると、
１人が7.3回分になります。
しかし、2023年4月時点で日本国内の新型コロナワクチンの接種回数は
４億回程度なので、購入した半分も使っていないことになり、
あと4.8億回分が残っているのか、もしくは捨てられています。
こういった理由から、政府としては副反応の危険性を指摘する声には
耳を貸さず、何とか国民に接種してもらおうと考えているのです。
その他にも、新型コロナワクチン接種を行うと医療従事者には高額な
報酬が与えられ、診療所や病院で一定以上の接種を行うと、
追加で報酬が与えられています。
このように、医療界を潤したコロナマネーですが、２類から５類に
移行する際には、多くの医療関係者が反対した理由がここにあるのです。
さらに、一般企業や自治体がワクチン大規模接種会場を提供すると、
そこにも手当が出ていたので、企業も自治体もワクチン会場の提供に
積極的だったのです。
新型コロナワクチンの現状
・ワクチン後遺症
新型コロナワクチンを接種後に何らかの不調を感じる人は、
ワクチン後遺症の可能性が高いです。
そして、それはすぐに症状が出るのではなく、タイムラグがあって
出ることが多いため、初めは気づかないかもしれません。
メディアでは「コロナ後遺症」という言葉をよく聞きますが、
もしかしたら「コロナ後遺症」ではなく、「ワクチン後遺症」である
可能性もあります。
コロナ後遺症とワクチン後遺症の症状について、どちらの患者も
同じようなことを訴えるため、ワクチンを打った後に
新型コロナに罹ったことがある人は、体調不良の原因が
コロナウイルスなのか、ワクチンなのか、判断が難しいのです。
新型コロナワクチン後遺症で最も症状が多いのは血栓症です。
若い世代の人には滅多に起こらない血管疾患が増えている現状があり、
新型コロナワクチンによる血栓症が相次いだので、
例えばデンマークやノルウェーなどの国では若年層への接種を
中断しており、大きな問題になっています。
さらに、ブレインフォグもワクチン後遺症の一つとして
話題になっています。
ブレインフォグとは、頭がぼ～っとしたり、目の前のことに
集中できなかったり、記憶力が低下したりする症状のことで、
コロナ後遺症でもよく見られる症状ですが、内海医師は
「新型コロナワクチンの影響があるかもしれない」と述べています。
このようなワクチン後遺症に関しては、人にもよりますが
半年以上続くことが考えられますので、長く続いている場合は
国の予防接種健康被害救済制度へ申請してください。
この制度は、予防接種法に基づく予防接種を受けた人に健康被害が
生じた場合、その健康被害が予防接種によって起こったと
厚生労働大臣が認定すれば、市町村から補償が得られるという
制度です。
・認められない因果関係
2023年7月28日の厚生労働省の発表では、新型コロナワクチン接種後に
死亡した人は2,076人で、重篤な副反応者も多く報告されています。
この数字は、インフルエンザワクチンの接種回数と比較して
圧倒的に多い死亡者数です。
このようなことから、ワクチン接種後に死亡した人の身内が集まって
「ワクチン被害者遺族の会」として声を上げ、新型コロナワクチンの
被害を訴える動きがあります。
ただ、政府はワクチン接種後に亡くなった人たちに対して、
「ワクチンの接種と死亡との因果関係が不明」として、
大半のワクチン接種による死亡を認めていません。
ワクチンで死亡したかどうかを科学的に証明するのが難しいと
いうことで認められないようですが、因果関係が
否定できないとして死亡一時金が支払われたのは、
2023年8月21日時点で、わずか156人です。
・ｍＲＮＡワクチンの一大産地
新型コロナのワクチンを製造するアストロゼネカ社のワクチン製造を
請け負う製薬メーカーのＪＣＲファーマが、ワクチン原液の製造工場を
神戸に建設すると発表しました。
新型コロナのｍＲＮＡワクチンを開発するモデルナ社も、日本国内に
ワクチン工場の建設を検討していると報じられて、
ＡＧＣはｍＲＮＡワクチンなどの生産設備を横浜市に新設予定。
第一三共バイオテックは、埼玉県北本市にｍＲＮＡワクチン向けの
製造設備を整えて、量産準備中となっています。
このように、急速に日本国内にワクチン工場の建設ラッシュと
なったのは、政府が経済安全保障の一環として、国産ワクチンの
生産体制を進めているからです。
内海医師は、「2021年から続くワクチン推しの動きの背景には、
定年後の官僚が製薬会社に天下りしたりと、政界が製薬会社や
医学会と深いつながりがあるからだ」と指摘しています。
このようなことから、日本はｍＲＮＡワクチンの一大生産地と
なりつつあるのです。
新型コロナワクチンのこれから
・混合ワクチンで定期接種
日本に作られたワクチン工場で生産されたワクチンは、
私たち日本人の利用が予想されます。
実現性の高いこととして挙げられるのは、新型コロナワクチンに
インフルエンザワクチンなどの他のワクチンをブレンドした
混合ワクチンを生産して、日本国民に定期接種させる方法です。
2023年2月に開かれた厚生労働省の
「厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会」は、
新型コロナワクチンの2023年4月以降の接種について、高齢者などの
重症化リスクが高い人や医療従事者は、春と秋の２回接種するという
方針が示されていて、さらに、新型コロナワクチンの無料接種の期限が、
当初は2023年3月までだったのが、2024年3月までに延長されることが
決定しています。
これは、新型コロナがこれからも流行することが前提となって
いる話ですが、日本国民は「新型コロナワクチンの追加接種のついでに
インフルエンザワクチンも接種しましょう」となり、
混合ワクチンの接種が定着するのではないかと考えられます。
・子供にもワクチン
2023年8月末時点で、５歳～11歳の新型コロナワクチン（１回目）
接種率は約24％ですが、将来的にはこの動きが加速するのでは
ないかと考えられます。
内海先生の考えによると、「東京都の教育委員会に新型コロナワクチン
開発元のファイザー日本法人の執行役員が入ったことによって、
全国の小学生、中学生にワクチン接種を推進するための土台作りが
進んでいる」と言います。
東京都は、米製薬大手ファイザーの日本法人執行役員を務める宮原京子氏を
都教育委員に起用する方針です。
都関係者は、宮原氏起用の理由を「経済分野だけでなく、教育分野にも
精通しているため」としています。
・コオロギワクチン
近年急速に脚光を浴びているコオロギ食ですが、2022年3月に徳島大学が
「コオロギを使った新型コロナワクチン（経口型）の開発を始めた」
と報道されました。
経口型というのは、食べるタイプのワクチンということです。
コオロギを使ったワクチンは、抗体を作るために必要なウイルスの
タンパク質をコオロギの体内で生成して、錠剤などにした
ワクチンを飲んで免疫を獲得する仕組みとなっています。
コオロギ食については2022年11月に、徳島県の学校給食で
食用コオロギの粉末を使用した際に、「なぜ安全性が確認されて
いないものを発育段階の子供が食べなければならないのか」
と問題になりました。
今回の内容は以上です。
新型コロナワクチンに関しては、どうしても素直に考えることが
難しい現実がたくさんありました。
それまでと変わらず新型コロナに気を付けながら生活していたはず
なのに、あるとき急に「感染者が増えています」とテレビで言われ、
１か月くらい経つと徐々に治まっていく状況に対して、
なぜ感染者が増えていたのかという正しい答えを持っている
専門家もいませんでしたので、ワクチン接種が国内に
普及していく中で、それをあざ笑うかのような感染者の増加です。
（2022年7月、日本のコロナ感染者数は世界一でした）
ワクチンの効果に疑問を感じたのは私だけではないはずです。
厚生労働省は、新型コロナワクチン接種と死亡の因果関係を
認めておらず、引き続きワクチン接種を推進していますが、
人ってそんな簡単に死ぬものでしょうか？
ワクチン接種によって死亡したかもしれない人については、
情報不足で判断できないとして検証せず、さらに被害者が
増えるかもしれないワクチン接種を、何事もなかったかのように
行っている我が国の倫理観を疑ってしまいます。
終わり
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