メディアのファクトチェックは保守派潰しが目的!
やまたつさんがの投稿動画です。
ファクトチェックというものがどういったものかを解説しています。
ファクトチェックの真実
washington-free-beaconというメディアが、
ファクトチェック団体やメディアのファクトチェック担当者の政治寄付金履歴を調査した。
アメリカでは、個人の政治寄付を簡単に検索することができる。
2015-2023の献金を検索(トランプ大統領登場以降)
ロイター、ニューヨークタイムズ、Google、ニューヨークマガジン、Vox、CBS、ニューリパブリック、ニューヨーカー、National Geographicなど、のメディアと40のファクトチェック団体を調査。
ファクトチェックに従事する個人から総額$22683の政治寄付が政治団体や候補者に行われた。
その内、民主党団体・候補者には$22580。(99.5%)
民主党左翼社会主義者バーニー・サンダース議員に7年間の寄付金は共和党合算の10倍。
お注射に関するファクトチェック
NYTは「研究所流出説は陰謀論」
2年後
WSJは「研究所流出説の可能性がある」
「接種は安全で効果がある」
フリービーコンがファクトチェックされる
フリービーコンは「バイデン政権が薬物に連邦予算を使っている」と報じた。
しかし、ファクトチェックで「使っていない」と否定された。
追加の取材で「めっちゃ使っている」と報じた。
現代のプロパガンダ手法
ファクトチェックという名の下に、事実がねじ曲げられている。
ファクトチェックの歴史
トランプ時代にファクトチェックはメインストリームになった。
トランプ大統領誕生以降、世界で200%増加した。
2000年代前半、個人ブロガーがメディアのファクトチェックを始めた。
(メディアがファクトチェックされる側)
トランプ大統領の選挙戦以降、メディアがファクトチェックを始めた。
(メディアが他をファクトチェックする側)
2008-2012、ニュース媒体がファクトチェックすべきかジャーナリズムとして妥当かどうかの議論があった。
現在、ジャーナリストが政治リーダーの発言の誤りを指摘することの適切さを議論することはなくなった。
ファクトチェックの問題点
「何をファクトチェックするか」に偏りがある。
トランプ時代にファクトチェックが増えたが、メディアは「トランプ大統領やその周辺、共和党に対するファクトチェック」をやたらとやりたがる。
一方、「民主党側の嘘」は無視している。
報道も民主党を庇う傾向がある。詳細は下記。
11.6① 2018年と比較して報道はどうなっているのか
最近の例
2023/6/8
トランプ大統領が起訴され、バイデン本人が5億円の賄賂を受け取っていたことが報じられた。
トランプ起訴報道がバイデンのネタを上書きした。
3大ネットワークはバイデン汚職を完全無視。トランプガーに終始。
個人的感想
想像はしていましたがここまで酷いとは。
国家間の情報戦争ではなく、「DS対国民」といった構図でしょう。
もちろん、日本のメディアはアメリカのメディアの子分なので同じくそうなります。
日本では、吉本興業が隠れ蓑で維新の会が政治の主導権を握ろうとしています。
吉本興業の株主は主要メディアで埋められているからです。
国民の知るべき情報が遮断された世界は、どこの国も極左勢力がのさばります。
米国大手メディアだけでなく、ビックテックもその一味なのですから世界の人々を陥れるための印象操作ですね。
世界的に起こっているメディア統制は、何らかの形で崩れるでしょうがそれまでは国民自身が頑張って情報収集を怠らないようにしないといけません。
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