中途採用での採用コストの平均は？コスト削減のコツ！
「中途採用にかけるべき適正なコストは一人当たりどれくらいか」
「自社の中途採用コストは適切なのか」という疑問を持つ企業は多いでしょう。
最近では、採用市場での人材獲得競争が激化しており、中途採用にコストをかけたいと思っている企業でも、上記のような悩みや疑問を抱えているところが少なくありません。
そこで、この記事では中途採用のコストについて、一人当たりの計算方法や業種別の平均相場、従業員数別の平均相場を紹介します。さらに、中途採用のコストを削減するためのポイントもご紹介しますので、ぜひ最後までお読みください。
中途採用のコスト、一人当たりの計算方法
中途採用のコストについて、一人当たりの計算方法は次の通りです。
一人当たりの中途採用コスト＝中途採用コスト（社内コスト＋社外コスト）／実際に入社した人数
「社内コスト」と「社外コスト」について説明します。
まず社内コストとは、採用活動全体にかかったコストのうち、自社に属する者（役員・従業員）に対して発生したものです。
中途採用に絞って考える場合は、新卒採用に充てたコストと混合しないようにしましょう。
社内コスト一覧
候補者とのやり取りや各種案内などを含む採用業務全般にかかった人件費
面談や選考、採用イベントなどに参加した従業員の人件費
面接会場やイベント会場などに向かった際の交通費
リファラル採用における社員へのインセンティブ
面接官として参加した役員や上司の人件費は、しばしば見落とされがちですので、注意が必要です。
次に、社外コストとは、社外に支払ったコストのことです。採用コストのほとんどは社外コストに該当します。したがって、「社内コスト以外の全てが社外コスト」と考えると理解しやすいでしょう。
社外コスト一覧
選考時に候補者に対して支払った交通費
求人サイトや求人検索エンジンなどの利用により発生した費用
人材紹介（転職エージェント）により発生した成功報酬
ダイレクトリクルーティング（スカウト採用）のサービス利用費用
面接など採用に関する内容で借りた会場や備品のレンタル費用
説明会や採用イベントのために購入した各種備品
自社ホームページ内の採用向けページ作成費用
採用活動用のチラシやパンフレットを作成するためにかかった費用
オンラインで面接に用いたWeb会議用ツールの利用費用
カジュアル面談や座談会、懇親会などの際に発生した飲食費
外部コストについても中途採用にかかったコストを考えたい場合は、新卒採用に充てたコストと切り分けて考えるようにしましょう。
一人当たりの中途採用コストの平均相場
2019年度（2020年実績）の一人当たりの中途採用コストの平均は「103.3万円」であり、前年の2018年度（2019年実績）は「83.0万円」でした。
以降、同手法での調査は行われていませんが、およそ「100万円弱」を相場と捉えておけば、感覚値としては問題ないでしょう。
なお、新卒採用の平均コストは2019年度で93.6万円、2018年度で71.5万円であり、中途採用の方が約10万円高くなっています。
業種別の一人当たりの平均コスト
各業種における中途採用の平均コストについて紹介します。
ここで示す数値は、企業が中途採用にかけたコストの年平均を表しています。
企業が1年間で中途採用にどれだけの費用をかけたかを示すものです。
具体的な数値は以下の通りです。
上記の表を見ると、「運輸・交通・物流・倉庫」の予算オーバーは130.9万円となっています。他の業種と比較しても、予算と実績の差が大きく開いており、同業種での中途採用が困難であったことが推測されます。
また、「マスコミ・広告・デザイン」と「環境・エネルギー」の他の業種でも同様に予算オーバーしていますが、それ以外の業種はほとんど予算内に収まっています。
従業員数別の一人当たりの平均コスト
以下は、従業員数別に分けて中途採用のコストの平均相場を紹介します。
ここでの数値は、企業が中途採用にかけるコストの年平均を示しています。ただし、企業の従業員数ごとに平均を算出しています。
具体的な数値は以下の通りです。
上記の表を従業員数別に比較すると、「従業員数1,001名以上」の実績は1123.6万円であり、次点の「301〜1000名」の360.6万円を大きく上回っています。また、50名以下と比較すると、10倍に近い差があります。
従業員数が元々多いため、採用する人数も比例して多くなることを考慮しても、中途採用に多額の費用をかけていることから、中途採用市場における人材獲得競争の激しさがうかがえます。
中途採用のコスト削減するためのポイント7選
中途採用のコスト削減のための7つのポイントを紹介します。
これらのポイントは、中途採用にかかる費用を単純に削減するだけでなく、より少ない費用で同等以上の効果を得るためのヒントとなりますので、ぜひ参考にしてください。
求人サイトの見直し
現在利用している求人サイトについての見直しは、中途採用コスト削減につながる可能性があります。
多くの企業が中途採用に求人サイトを利用していますが、過去の利用実績だけでなく、定期的な見直しを行うことが重要です。掲載を継続することで費用がかかるため、無駄なコストをかけずに効果的な採用を行うためには、求人サイトの使い方を見直す必要があります。
求職者の立場から求人サイトを見直し、検索ワードや採用情報の見やすさなどを確認しましょう。必要に応じて掲載内容を更新することも重要です。さらに、新しい採用手法への切り替えも検討することで、より効果的な採用活動が可能となります。
ミスマッチを減らす
自社と候補者とのミスマッチを減らすことは、中途採用のコスト削減に効果的な手段です。
中途採用した社員が自社とのミスマッチを理由に退職すると、これまでの採用コストや教育コストが無駄になります。さらに、新たな人員を補うための採用コストもかかります。
ミスマッチは採用において深刻な問題です。そのため、カジュアル面談などの具体的な手段を用いてミスマッチを減らすことが重要です。
カジュアル面談は、企業と候補者がリラックスした雰囲気でお互いを理解するための面談です。私服やオフィスカジュアルで行ったり、カフェやオンラインで実施することで、よりリラックスした雰囲気を作ることができます。
カジュアル面談では、候補者が本音で話しやすくなります。お互いの期待や要望を確認し合うことで、ミスマッチのリスクを軽減することができます。具体的な確認内容としては、仕事内容や職場環境、勤務時間、社内の雰囲気などが挙げられます。
リファラル採用を取り入れる
リファラル採用は、社員が知人を紹介することで採用につなげる手法です。通常、企業は紹介者に成功報酬としてインセンティブを支払います。
このインセンティブですが、求人サイトや人材紹介（転職エージェント）を利用するよりも低コストで行えるでしょう。
リファラル採用の利点として、自社について理解した社員が紹介するため、ミスマッチが起こりにくいという点が挙げられます。
ただし、社員と候補者の関係性には配慮が必要であり、採用スケジュールの主導権を企業側が握りにくいという点にも留意する必要があります。
ソーシャルリクルーティングを行う
ソーシャルリクルーティングは、Twitter、Instagram、Facebook、YouTube、LINEなどのSNSを活用して採用活動を行う手法です。これらのSNSサービスは無料で利用できるため、中途採用のコスト削減が期待できます。
ただし、定期的な更新や投稿などの作業が必要であり、運用に慣れるまで時間がかかるため、人件費がかさむ可能性があります。
また、即効性がある採用手法ではなく、転職潜在層にアプローチして徐々に関心を高める手法であるため、急いで人員を確保したい場合には適していません。
アルムナイ採用を取り入れる
アルムナイ採用は、自社を退職した人材を再雇用する方法であり、カムバック採用とも呼ばれています。
退職者との連絡手段を維持する必要がありますが、ほとんどコストがかからず、中途採用のコスト削減が期待できます。
また、即戦力として活躍しやすい人材が戻ってくるというメリットもあります。現在、人材の流動性が高まっている状況であるため、アルムナイ採用は有効な手段と言えるでしょう。
ダイレクトリクルーティングを利用する
直接リクルーティングとは、企業が求職者に直接アプローチする手法です。登録された求職者リストから、自社が必要とする人材を見つけてスカウトメールを送信し、カジュアル面談や選考につなげます。
求職者が有利な売り手市場では、受動的な採用広報では応募が難しいことが現実です。そのような状況下で、直接リクルーティングは企業が求職者に積極的にアプローチする「攻めの採用」として注目されています。
求人サイトの月額利用だけでは成果が得られない場合には、直接リクルーティングに切り替えることで、より高い投資対効果が期待できるかもしれません。
直接リクルーティングの料金体系には、基本利用料型と成功報酬型があります。
助成金を活用する
中途採用のコストを削減するために、助成金を活用することができます。厚生労働省は、企業の中途採用支援を目的とした制度を設けており、条件を満たすことで助成金を受け取ることが可能です。
助成金制度は、随時更新や変更が行われるため、最新の情報を確認するためには厚生労働省のホームページをチェックしましょう。
参考サイト：中途採用等支援助成金（中途採用拡大コース）｜厚生労働省
参考サイト：事業主の方のための雇用関係助成金｜厚生労働省
まとめ
中途採用のコストについて、一人当たりの計算式は「一人当たりの中途採用コスト＝全体の中途採用コスト／実際に入社した人数」となります。この式に含まれる「全体の中途採用コスト」は、「社内コスト＋社外コスト」で算出されます。本記事では、中途採用のコストを削減する7つの方法を紹介しました。
また、売り手市場においては、企業側から求める人材に対して直接アプローチできるダイレクトリクルーティングを導入する企業が増えています。
もしダイレクトリクルーティングでの人材確保に苦戦しているということであれば、脱エージェントアドバイザー「ENJOB」にお任せください。
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