貿易_比較生産費論（高校経済まとめ）

こんにちは、ちゃすいです。

今回は貿易の中の比較生産費論についてまとめました。

お読みいただけたら幸いです。

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国内における経済活動で有れば、分業（社会的分業）を行うことによって利益が生じるが、これは国際間についても同様かどうかについては議論がある。

つまり一国で必要なものをすべて賄う自給自足経済を行うのと、国際分業を行い貿易するのとどちらがより利益がでるかということである。

この課題に対してリカードは国際分業による貿易の方がより利益が出るとした。

その根拠として比較生産費説を唱えた。例えば、AとBそれぞれの国で自動車と衣服を生産するのに必要な労働者の人数が以下の通りだとする。（労働者以外のコストなどは考えないものとする）。

この場合、比較優位論の考え方に基づき、相対的な生産性の高さ（機会費用の低さ）で考えると、B国で自動車をA国で衣服を作った方がよいことになる。

理由
A国にとって自動車1単位を生産するには人は60人いる。もしこの60人を衣服の生産に回せば衣服を3単位生産できる。

つまりこの3単位が自動車の機会費用となる。

一方衣服1単位作るのに20人必要だが、自動車だと3分の1単位作ることができるので、衣服の機会費用は3分の1である。

同様にB国の自動車の機会費用は2で、衣服の機会費用は2分の1である。

これにより、自動車の機械比喩が低いのはB国の方が低いので、比較優位である。また衣服だとA国の方が機会費用が低いので、A国が比較優位である。

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最後までお読みいただきありがとうございました。

様々な国が貿易しつつも、ものによっては自国で生産すべきものがありますから、何をどれくらい生産すべきか考える基準になりますね。

それでは最後までお読みいただきありがとうございました。

ではでは～