広がる応援消費！デジタルマーケティングで何ができる？
このコロナ禍でダメージを受けている企業は山ほどあります。
今この記事を読みながら、どうやって生き延びるかで頭がいっぱいという方がいらっしゃるかもしれません。
そういった企業をデジタルマーケティングの力で少しでも救えないかと考えた時、おそらく広告費用は出しづらいし、出しても費用対効果でマイナスになるかもしれないと考えると、思い切ってSNSで「本当に厳しいんです」ということを伝えることが、最も効果あると思っています。
これは巷に「応援消費」と呼ばれる助け合いの流れが広がっているからです。
まずはネットで話題の助け合い事例
SNSなどで話題になっていたのは、ホリエモンこと堀江貴文さんが株主のインターステラテクノロジズ株式会社のロケット開発
や、アリーナツアー中止を決定したレペゼン地球さんに対して人気YouTuberのヒカルさんやラファエルさん、お笑い芸人の宮迫博之さんが手を差し伸べた件などがあります。
【レペゼン地球よりお願い事】
— 【レペゼン地球】公式 (@represen_chikyu) April 25, 2020
アリーナツアー全公演中止により
とんでもない量のライブグッズ
(11トントラック4台分)の在庫を抱える事になりました。
最安のグッズは500円なので
情けで買って頂けると感謝感激です。🙇♂️#拡散希望https://t.co/GBcazmJAHS pic.twitter.com/Ew3aiI6gT4
もっと身近な助け合い事例もあります
上記は有名人だから広がったんでしょ、と思う方も多いと思います。
確かにスケールが大きすぎてあまり参考にならなかったかもしれませんので、もっと身近な助け合い事例・応援消費事例も挙げましょう。
私の大学の友人が飲食・宿泊・野菜販売などの業態で株式会社corotという会社を経営しているのですが、コロナの影響をモロに喰らっています。
親しい友人ですので、少しでも力になろうと思って、私や家族はFacebookやInstagramで応援投稿をしていました。
そうしたら、それを見た知人が、
なんと、野菜を買ってくれることに！
これだけでもすごいと思ったのですが、後日この知人が野菜が届いたことをInstagramに投稿してくれた結果、
まさかまさか、別の知人（私や家族の直接の知人ではない）に広がりました。
これって、すごい、まさにデジタルマーケティングの力だと思って嬉しくなる事象でした。
応援消費してもらえる企業の条件
この助け合い・応援消費の流れ、気になりましたので常々SNSなどをウォッチした結果、こういう応援消費してもらえる企業にはいくつか条件があることがわかりました。
当たり前ですが、なんでもかんでも「助けて」と言えば良いものではありません。
今の消費者は賢いですから、本質を見抜きます。
①もともとの商品サービスが優れている
（コロナ以前からつぶれそうだったところは厳しい）
②EC販売や配信などオンライン化する、あるいはクラウドファンディングで募金を募る
（いくら応援したくても直接行かないといけないのはリスクがあります）
③応援したくなるようなストーリーを打ち出している
（共感できないと広がりません）
④親身になって応援してくれる家族友人知人がいる
（本人が訴えるより第三者が訴えた方が反応が良いです）
⑤これまでは応援をあまり求めていなかった
（いつもいつも助けてといっているようだと、ちゃっかりしている感じが出て敬遠されてしまいます）
こうした条件が重なっている前提であれば、助けてくれる人はいるものです。
先ほど紹介した株式会社corotの野菜直販「ころいち」も、ストーリーが良いです。
飲食店や学校給食への卸をメインに営業しているころいちです。
今回は飲食店や給食に卸すはずだった野菜をボックスにして特別価格でご提供します。
新型コロナウイルスの影響で９０％以上の野菜の行き先がなくなり農家さんの畑で野菜が余っています。
野菜は農家さんから大切に受け取った襷（たすき）です。その襷を飲食店や学校給食には渡せませんでしたが弊社で止める事なく、お客様の所まで運びたいと思っています。
そんな思いから“襷”という名前を付けました。
そりゃ大変だわなと思いますし、応援する気持ちが加わります。
そしてもちろん自社でも訴えているわけですけど、広めているのは私とか第三者なんですね。
自社で言うと、どうしても宣伝臭がある。
そこに第三者が入ることで客観的なクオリテイの保証が入るんです。
その結果、今、外食控えて自炊だし、どうせ野菜は買うなら新鮮で普段自分で買わないような野菜を食べてみるのも良いかもって思って、買ってしまうわけです。
ここで買えます。美味しいのは間違い無いので良かったら、買って、こうやって広がるのかと言うのをぜひ体感してみてください↓
デジタルだから広がる助け合い
一昔前は、個人や小さな企業が「助けて」と言う場所は身の回りの知人くらいしかなかったわけです。
それがデジタル、特にSNSの普及によって、日本中、いや英語でも発信できれば世界中に支援を求めることができます。
ECやオンライン配信、クラウドファンディングといったデジタルで応援消費してもらえるような仕組みを作った上で、SNSに窮状を訴えれば、思いも掛けないところから助けてもらえるかも知れません。
とりあえず当面のキャッシュをキープできれば、事業を続けられるところも多いと思いますので、企業としてプライドもあるかも知れませんが、こうした施策も是非ご検討いただければと思います。
今しばらく厳しい時期が続きそうですが、なんとか頑張っていきましょう！
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