緊急事態宣言解除後のデジタルマーケティング施策はどうすれば良い？

日本でもだいぶ新規感染者数が減ってきて、まもなく東京でも緊急事態宣言が解除されるのではという感じになってきましたね。

そこで今回は緊急事態宣言解除後のデジタルマーケティング施策についてどうすると良いかまとめてみました。

緊急事態宣言解除で需要が変わる

まず注目すべきは、デジタルマーケティング以前に緊急事態宣言の解除によって、物事の需要がどう変わるかを考えないといけないということです。

単純にビフォアコロナ、コロナ以前の状態になるかというとそうではない。

この微妙な状況によって、消費者や企業にどのような需要が生まれ、逆に需要が下がっているかを見極めなければなりません。

例えば、過度な外出自粛によって、人々は外に出たくなって仕方なくなっている。

こうしたことから旅行などの需要は高まりそうですね。

でも海外は行けないので国内、しかもこれからの時期なので沖縄とかが賑わうのかもしれません。

逆に、テレワークに舵を取っていた企業が、会社出社に戻す動きが見られるでしょうから、ここ最近需要が急増していたテレワーク・在宅関連の製品などの需要は一気に下がるはずですね。

需要が増える業種は今すぐ客をインターネット広告で捕まえる

この需要動向を見極めた上で、需要が増える・戻るところは一気に攻めていくべきと思います。

具体的にはインターネット広告を使って「今すぐ客」を捕まえます。

今すぐ客に強いインターネット広告としては、GoogleやYahooで検索した時に結果画面に登場する「検索連動型広告」、そしてターゲッティング精度の高い「Facebook広告」あたりがオススメです。

緊急事態宣言解除とともにすぐ動き出せるように今から準備しておくと良いと思います。

需要が減る業種は予算を絞り込む

反対に、需要が減る業種では、広告単価が一気に上がってしまい仇になる可能性がありますので、予算を絞り込みましょう。

インターネット広告の特徴として、思い立った瞬間に予算を変えられるということがありますので、様子がわからない時は一気に予算を絞るのが鉄則です。

広告単価が上がってくるのは間違いないので、それでもペイできるのかを気にするようにしてください。

引き続き営業自粛せざるを得ない業種はオンライン化を進める

また、緊急事態宣言が解除されても、引き続き営業自粛を余儀なくされそうな接待を伴う飲食店、スポーツジムなどは、もやもやした状態が続きますよね。

こちらについてはオンライン化を頑張って進めるしかないのかなと思います。

例えば、ライブやコンサートを実施できない中、デジタル配信ライブでチケット料金を取るような動きも出てきています。

あるいは先日も紹介しましたが、キャバ嬢やホストが17Liveなどの配信アプリでお金を稼いでいるような状況もあります。

また、飲食店系はデリバリー強化を進めていらっしゃるかと思いますが、例えば外食大手のマクドナルドは積極的な広告出費で消費者をマックデリバリーへ誘っています。

なかなかコロナ以前のような売上には戻しにくいでしょうが、そのような形で少しでも売上を獲得している企業・人がいますのでご参考までに。

需要の切り替わり期はインターネット広告で対策を！

簡単にまとめましたが、基本的に需要が切り替わる時は一瞬ですので、時間がかかるような施策はやめて、即対応できるインターネット広告を活用するのが一番です。

コンテンツマーケティングとかSEO、SNSという対策は平時からじっくり育てていないといけないものですので、今すでに使えるメディアがない場合に急ぎ対応させることは難しいですね。

その点、インターネット広告なら、自分たちでアカウントを運用できるため、その気になれば今日明日にでも出稿開始できる世界ですから、ぜひ活用していただければと思います。

デジタルマーケティング大学校では、企業のデジタルマーケティングのインハウス化支援やリソースが不足している場合の広告運用代行などを行っておりますので、ご希望がある際は是非ご用命ください。

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緊急事態宣言解除後にみなさんのビジネスが良いスタートを切れるよう願っています！