【新刊紹介】『インターネット白書2022 デジタルツイン実現への道』―5G時代を迎えて進むテクノロジーの影響と社会課題を解説
インプレス・サステナブルラボが企画・編集を行う『インターネット白書』の最新2022年版が本日2月7日に発売となる。「デジタルツイン」「メタバース」「NFT」といった最先端トピックから「オンライン診療」「デジタル社会基本法」など一般社会に関係の深い議論まで、テクノロジーの影響と社会課題を40人の有識者が解説している。
発行主旨と内容紹介
インターネットの影響を技術、ビジネス、社会と多角的に報告するデジタル業界定番の年鑑『インターネット白書』。26年目を迎えた最新刊の2022年版は、リアル空間とサイバー空間を連動するデジタルツインの活用事例、仮想空間メタバースやネットビジネスのモデルを根本的に変えるNFT、Web3.0で目指す新たなウェブの創成など、5G時代を迎えて発展する最新テクノロジーと、ビジネス・制度面での課題を40人の有識者が解説している。
未来の実験の場であり続けるインターネットには、新しいビジネスや社会の発展へのヒントが詰まっています。デジタルを前提とした持続可能な社会への鍵が、この白書で見つかるはずだ。
『インターネット白書2022 デジタルツイン実現への道』
編者：インターネット白書編集委員会
小売希望価格：電子書籍版 2,800円（税別）／印刷書籍版 3,200円（税別）
電子書籍版フォーマット:EPUB3／
印刷書籍版仕様：B5判／カラー＋モノクロ／290ページ
ISBN：978-4-295-60074-9
発行：インプレスR&D
企画・編集：インプレス・サステナブルラボ
「10大キーワードで読む2022年のインターネット」誌面イメージ
「第1部 テクノロジーとプラットフォーム」誌面イメージ
「付録 インターネットの主な出来事2020.11→2021.12」誌面イメージ
2022年注目のキーワード
01【NFT】高額取引が話題となり一般層にも波及
02【XR/メタバース】コミュニケーションと生活空間の新たな潮流
03【デジタルツイン】都市レベルで進むサイバーフィジカル
04【オンライン診療】コロナ禍の特例措置で対応医療機関が増加
05【改正プロバイダ責任制限法】ネットの誹謗中傷に対応した法律が施行
06【フェイクニュース】パンデミック下で拡大する情報工作ビジネス
07【デジタル社会形成基本法】デジタル社会の実現に向けて基本ルールを刷新
08【DFFT】信頼性のある自由なデータ流通の実現
09【宇宙インターネット】カバー率100％を目指す空のインフラ
10【グリーンbyデジタル】デジタル活用によるエネルギー需要の効率化
インターネット白書2022 目次
巻頭カラー：10大キーワードで読む2022年のインターネット
第1部 テクノロジーとプラットフォーム
1-1 アプリケーションと開発
1-2 クラウドとスマートシティ
第2部 デジタルエコノミーとビジネストレンド
2-1 Eコマースと金融
2-2 デジタルコンテンツとメディア
2-3 通信サービス
第3部 インターネットと社会制度
3-1 法律と政策
3-2 市民・行政サービス
第4部 サイバーセキュリティとインターネットガバナンス
4-1 サイバーセキュリティ
4-2 トラフィックと通信インフラ
4-3 インターネット基盤
第5部 インターネット関連資料
5-1 国内インターネット普及資料
5-2 デジタルコンテンツ資料
5-3 IoTその他資料
5-4 世界のインターネット普及資料
付録 インターネットの主な出来事 2020.11→2021.12
インターネット白書の編者紹介
一般財団法人インターネット協会（IAjapan）
インターネットの発展を推進することにより、高度情報化社会の形成を図り、わが国の経済社会の発展と国民生活の向上に資することを目的とし、「日本インターネット協会」「電子ネットワーク協議会」との統合により2001年7月設立。
普及促進・技術指導活動として、各種委員会活動（IPv6ディプロイメント、迷惑メール対策、DXビジネス推進）を行っている。安心安全啓発活動として、インターネットルール＆マナー検定の実施、インターネット利用アドバイザーの育成、インターネットホットライン連絡協議会の事務局、SNS利用マニュアルの作成、東京都のネット・スマホのトラブル相談業務の運営等を行っている。また、ISOC、ICANN等の国際組織との協働および国際連携を行っている。
一般社団法人日本ネットワークインフォメーションセンター（JPNIC）
一般社団法人日本ネットワークインフォメーションセンター(略称：JPNIC＜ジェーピーニック＞、理事長：早稲田大学名誉教授 後藤 滋樹)は、インターネットの運営に不可欠なIPアドレス等の番号資源について、日本国内における登録管理業務を行っている。あわせて年に一度のInternet Weekをはじめとするインターネットに関する教育・普及啓発活動や各種調査研究活動、インターネットの国際的な広がりに対応するための国際的な調整業務を行っている。
JPNICは、任意団体としてインターネットの急速な普及を底辺から支える活動を4年間継続して行ったのち、1997年、科学技術庁(現文部科学省)、文部省(現文部科学省)、通商産業省(現経済産業省)、郵政省(現総務省)の共管による社団法人となり、2013年4月からは一般社団法人として活動している。
株式会社日本レジストリサービス（JPRS）
「インターネットの基盤を支え、豊かな未来を築く」という理念のもと2000年12月に設立。ドメイン名の登録管理・取り次ぎとドメインネームシステム（DNS）の運用を中心とするサービスを行い、インターネットを支える各種技術の研究・開発にも取り組んでいる。また、国内外のドメイン名の最新動向やDNSの技術情報の発信を行っている。
日本に割り当てられた国別トップレベルドメイン「.jp」の登録管理組織であり、JP DNSの運用を行っている。「.jp」の登録管理組織として、国際的なインターネット関連組織と連携し、インターネット基盤資源のグローバルな調整を行うICANNの活動支援、アジア太平洋地域のレジストリの連合組織であるAPTLDへの参画、インターネット関連技術の国際的な標準化を進めるIETFの会合での各種技術提案など、さまざまな活動を行っている。
インターネット白書について
日本のインターネットの動向を専門家の寄稿と統計資料で解説するインターネット年鑑。1996年からほぼ毎年発刊し、2022年版で26号目となる。
企画・構成は一般財団法人インターネット協会（IAjapan）、一般社団法人日本ネットワークインフォメーションセンター（JPNIC）、株式会社本レジストリサービス（JPRS）およびインプレス・サステナブルラボ（株式会社インプレスホールディングス内研究組織）によるインターネット白書編集委員会が担当。バックナンバーはウェブサービス「インターネット白書ARCHIVES」で公開している。
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インプレスホールディングスの研究組織であるインプレス・サステナブルラボでは「D for Good！」や「インターネット白書ARCHIVES」の共同運営のほか、年鑑書籍『SDGs白書』と『インターネット白書』の企画編集を行っています。どちらも紙書籍と電子書籍にて好評発売中です。