【LMS導入】導入時に検討すべきことを6W1Hで解説！ Part1

こんばんは！
Revot編集部です！

eラーニング（LMS）の導入検討を具体化するには、何から始めたよいでしょうか？

eラーニングの比較サイトを総チェックして情報集め？と考えてしまいますが、何も基準がない状態で情報を収集してみても、混乱してしまうだけです。

導入検討を具体化するために必要な材料は、「自社の要件を満たした導入プラン」です。
これをまとめておけば、システムを選定するための基準が明確化されるとともに、社内提案や他部署への説明にも活用できます。

本稿では、eラーニングの導入計画を立てるために検討しておくべき情報を6W1H形式で、2回に分けてご紹介します！
ぜひ参考にしてください！

1. eラーニングの利用目的を明確にする（Why）

まずは利用目的を明確にしておくことが重要です。
eラーニングの導入検討を始めた動機が教育コストの削減だとしても、eラーニング自体の運用目的を明確にしておかなければ、導入後に仕組みが形骸化してしまう恐れがあります。
導入により一時的にコスト削減に成功しても、教育効果が得られず施策としての価値が失われれば、その時点でかけているコストも無駄ということになってしまいかねません。

何のためにeラーニングを導入するのか。eラーニングを使って何をしたいのか。どうなれば目的が達成されたといえるのか。こうしたことをよく検討しておきましょう。
その際、自社の経営目標や課題を基点にして考えると、現実的かつ合理性のある利用目的が見えてきます。

導入担当者は、起案や他部署への説明に備える意味でも、自社の課題とeラーニングの利用目的をつなぐ絵を描き、きちんと説明できるようにしておくことが重要です。

2. 教育施策の対象者を確認する（Whom）

教育施策の対象者は、eラーニングの利用者にあたります。
全社員かもしれませんし、特定の部門の従業員かもしれません。
正社員だけなのか、非正規雇用のスタッフも含むのか、なるべく明確にしておきましょう。

というのも、eラーニングを運用する際は、通常、LMS（Learning Management System, 学習管理システム）にユーザ情報を登録し、IDとパスワードを発行します。LMS上で、ユーザIDとeラーニング教材を結びつけることで、教材の配信や受講者の学習履歴の管理が可能となるのです。

よって、eラーニングを利用するにあたっては、ユーザIDがあらゆる情報の中心となります。ユーザの基本情報としては、氏名、生年月日、所属組織、職種、雇用形態、入社年次等が考えられるでしょう。

これらの情報は、個々の教材の受講対象者を検討したり、学習履歴を分析したりする際に役立ちます。例えば、「特定の部門の特定の雇用形態のスタッフだけに配信したい、入社4年目の従業員の学習の進捗状況を確認したい」などです。

eラーニングの導入検討の段階で、登録すべきユーザを明確にし、属性情報を含めたリストの作成または入手方法を想定しておくと、実際の導入段階で慌てずに済みますので、行っておきましょう。

3. 教材コンテンツの調達方法を検討する（What）

次に注目すべきは、教材です。
上述のように、経営課題と教育内容（科目）を結び付けやすい場合もありますし、そうでない場合もあるでしょう。

教材については準備の仕方が４パターンあるので、確認しておきましょう。

（１）既製品を購入する
巷のeラーニングベンダーが制作・販売している教材を導入する方法です。
学習内容は自由に決められませんが、逆に言えば、標準的で一般的な内容を受講者に提供できることになります。

（２）既製品をカスタマイズする
１の既製教材に、自社で取り扱いたい内容を追加したり、不要な内容をカットしたりする方法です。よくある例としては、教材内に含まれているケーススタディの入れ替えが挙げられます。
また、コンプライアンスやハラスメントを扱う教材では、ケースの内容を過去の実例に差し替えて、リアリティを持たせ、危機意識の強化につなげたいという例もみられます。

（３）教材をオーダーメイドする
教材を一からオーダーメイドする方法です。この場合、教育担当者とeラーニングベンダーで打ち合わせを行い、教材の設計を行うところから始まります。学習内容はもちろんのこと、イラストのテイストやナレーションの有無、ナレーターの雰囲気、テストの難易度等も相談しながら決められるので、細部に至るまで思い通りの教材を作り上げることができます。
ただし、その分コストと期間がかかります。

（４）教材を自社で制作する
昨今、eラーニングを活用している企業では、教材作成ツールを導入するところが増えています。
オーダーメイドの教材と比べると簡素な作りの教材になりますが、自社の体制さえ整っていれば、コストをかけずに、短期間でeラーニング教材を作ることができるので、以下のようなニーズに適しています。

・集合研修の既存教材をeラーニング化したい
・マニュアルをeラーニング化したい
・部門単位で教材を作れるようにしたい
・システムの導入後に自分たちでラインナップを増やしたい
・教材の内容を随時更新したい

このように、教材の準備の仕方は様々です。eラーニングの利用目的に鑑みて、どのパターンを採用するのが良さそうか、検討しておくとよいでしょう。

下記の記事では各項目について詳しく解説していますので、詳細が気になった方はこちらをご覧ください！

いかがでしたか？
次回は残り3W1Hについて解説していきます！

EdTechや教育に関連する情報発信などを今後も行っていきますので、ご興味がありましたらフォローお願い致します！

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